このSNSは、高速インターネットやスマートフォンなどの普及も背景として、利用者数が世界中で急速に拡大したため、強力な口コミ手段となった。米国では、アドレスを知らなければ情報を伝達できない電子メールに代わって、SNSへのシフトが進み、情報伝達手段として活発に利用されている。また、チュニジアで発生した反政府デモが、エジプト、イエメン、ヨルダンなど、中東・北アフリカの周辺諸国へ一気に波及した一因としても、フェイスブック(Facebook)などのインターネットサービスによる仲間への呼び掛けや口コミが、「反政府機運」を広げることにつながったと指摘されている。

中国では2009年の夏から、フェイスブックへの接続を遮断しているという。中国政府の検閲や遮断などの圧力で、米ネット検索最大手グーグル(Google)が撤退したのは、記憶に新しいが、フェイスブックも進出を模索しているという憶測が飛び交っており今後の動向が注目される。
フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOは昨年、記者会見で「あらゆる産業がソーシャルになる」と発言している。ソーシャルというのは、インターネット上での人と人のつながりを意味しているとされ、ソーシャル化の波はインターネット関連業界にとどまらず、世界中で人々の暮らしやビジネスのあり方などにも、大きな影響を与える可能性が指摘されている。(次回に続く:連載)

【特集(1)】世界最大のSNS!『フェイスブック』のIPOは2012年?
【特集(2)】世界最大のSNS!『フェイスブック』が与えるソーシャル化の波!
【特集(3)】世界最大のSNS!『フェイスブック』の収益源は広告
【特集(4)】世界最大のSNS!『フェイスブック』に対抗する関連企業に注目
【特集(5)】世界最大のSNS!『フェイスブック』に対抗!新興勢力が台頭?
【特集(6)】世界最大のSNS!『フェイスブック』は企業が積極的に活用!
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