■ＳＮＳ関連は収益拡大基調、主要関連銘柄の株価は総じて調整局面だが反発余地

　交流サイトやソーシャルゲーム・プラットフォームを運営するＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）関連企業は、スマートフォン（高機能携帯電話）の爆発的な普及と、交流サイトの利用者がサイト内で楽しむソーシャルゲームの人気化を背景として、収益が急速に拡大した。登録会員数の増加やソーシャルゲームの利用者数増加に伴って、ソーシャルゲーム関連の有料課金収入の増加が収益拡大に寄与している。

　そして１１年夏から秋にかけては、株式市場での人気も急騰し、株価が上場来高値を更新する銘柄もあった。しかし主要関連銘柄の足元の株価は、総じてやや調整局面となっている。グリー＜３６３２＞は高値圏でのモミ合い展開、サイバーエージェント＜４７５１＞は戻り過程での中段モミ合い展開だが、ミクシィ＜２１２１＞とディー・エヌ・エー＜２４３２＞は高値からほぼ半値水準の安値圏でのモミ合い展開となっている。各社の株価が総じて調整局面となっている背景には、持続的な利益成長についての懐疑的な見方があるようだ。

　各社の公表資料で１１年９月末現在のサイト登録数を見ると、ミクシィ＜２１２１＞の「ｍｉｘｉ（ミクシィ）」国内登録ユーザー数は約２５００万人、ディー・エヌ・エー＜２４３２＞の「Ｍｏｂａｇｅ（モバゲー）」国内会員数は約３２００万人、グリー＜３６３２＞の「ＧＲＥＥ（グリー）」などグループ世界会員数は約１億５５００万人（うち国内は約１８％）、そしてサイバーエージェント＜４７５１＞の「Ａｍｅｂａ（アメーバ）」事業会員数は約１８００万人に達している。このため国内市場が飽和状態に近づいているとして、成長余地が乏しいのではないかという警戒感につながっている。

　ディー・エヌ・エー＜２４３２＞が１０月３１日に発表した１１年４〜９月期決算で、半期ベースでは増益だったが、四半期ベースでは７〜９月期の営業利益が直前四半期の４〜６月期比で減益となったことや、ミクシィ＜２１２１＞が１１月２日に１２年３月期業績見通しの下方修正を発表して、従来の増益予想から一転して減益予想となったことも、成長力に対する懐疑的な見方に拍車をかけたようだ。

■グローバルな事業展開を一段と加速

　また各社の株価が総じて調整局面となっている背景には、国内株式市場全体の地合い悪化の影響もあるだろう。さらに１２月には、韓国系オンラインゲーム大手のネクソン＜３６５９＞が東証１部に新規上場したため、資金シフトにつながった可能性もあるだろう。

　しかしＳＮＳやソーシャルゲーム・プラットフォームは、スマートフォンにとっても強力なアプリケーションとされている。そして従来の主力ユーザー層である若年層以外にもすそ野が広がり、国内外で一段と利用者層の拡大が進むと予想されている。さらにネット通販など、電子商取引全般に好影響を及ぼすことも期待されている。

　このため大手各社ともに、事業の中心をスマートフォン対応にシフトする動きを強めている。そして、Ｍ＆Ａの積極活用やスマートフォン関連の技術者の積極採用などで、人気ソーシャルゲームやアプリケーションの調達力や自社開発力を強化するとともに、サイト利用における利便性の向上、そしてグローバルな事業展開を一段と加速させている。

■株価も総じて反発余地が大きい

　ミクシィ＜２１２１＞（東マ）は、従来型携帯電話向け広告関連収入に依存したビジネスモデルから、スマートフォン向けソーシャルゲームなどの課金収入中心のビジネスモデルへと、収益構造の本格転換に乗り出した。

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　ディー・エヌ・エー＜２４３２＞（東１）は、ゲーム開発会社の買収や提携強化で、１２年１〜３月期には有力タイトルのソーシャルゲームが続々と登場する模様である。「横浜ベイスターズＤｅＮＡ」でのプロ野球新規参入も決定し、知名度向上に寄与することが期待される。

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　グリー＜３６３２＞（東１）は、世界で１０億人が利用できるサービスを目指して、国内の「グリー」と、１１年４月に買収した米国の「オープンフェイント」のソーシャルプラットフォームを、１２年４〜６月期に統一する。

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　サイバーエージェント＜４７５１＞（東マ）は「アメーバ」事業が急成長しており、スマートフォン向けのＳＮＳやコミュニティーを一段と強化する。広告代理事業についても、スマートフォン向けを中心とした総合的なサービス開発を強化する方針である。

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　主要各社の収益は、人件費、ゲーム開発費、広告宣伝費などの経費増加を吸収して拡大基調だろう。そして各社の株価も総じて反発余地が大きいだろう。

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