【日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに続落】

■主力大型株に利益確定売りだが循環物色の可能性

　２９日は下落した。日経平均株価は前日比６７円７８銭（０．６７％）安の１万１１４円７９銭となり続落した。一方、ＴＯＰＩＸは前日比６．６９ポイント（０．７７％）安の８５７．７４となり続落した。前日の米国株式市場の下落を受けて、資源関連、中国関連、輸出関連、景気敏感関連を中心に、主力大型株に対する利益確定売りが優勢になった。

　日経平均株価の日中値幅は６２円２７銭だった。東証１部市場の売買代金は概算で１兆２５６８億円となり、前日の１兆２４８６億円に比べて増加し４２営業日連続で１兆円を上回った。

　前日２８日の米国株式市場は下落した。ダウ工業株３０種平均株価は前日比７１ドル５２セント（０．５４％）安の１万３１２６ドル２１セントと続落した。米２月耐久財受注が市場予想を下回ったことが弱材料視されて、利益確定売りが優勢だった。原油価格が下落したことを受けてエネルギー関連株が売られた。

　Ｓ＆Ｐ５００株価指数は前日比０．４９％安と続落、ナスダック総合株価指数は前日比０．４９％安と続落した。米２月耐久財受注は前月比２．２％増加となり、１月改定値の同３．６％減少（４．０％減少から上方修正）に比べて改善したが市場予想を下回った。

　こうした流れを受けて日経平均株価は前日比４７円７９銭安と売り優勢でスタートした。外資系証券９社経由の寄り付き前の注文状況は差し引き９０万株の買い越し観測だった。

　寄り付き後の日経平均株価は、徐々に下落幅を広げる展開となった。３月上旬の貿易収支は５３８億円の赤字だったが、外国為替市場でやや円高方向に反応したことや、中国・上海株式市場が軟調だったことも弱材料視され、午前の中盤には、この日の安値となる前日比９７円８０銭安の１万８４円７７銭まで下落する場面もあった。

　午後の寄り付き直後には、日経平均株価が下落幅を５０円程度まで縮小する場面もあったが、押し目買いの勢いも小さく、その後は再び下落幅を広げて概ね１万１００円近辺の安値圏でモミ合う展開となった。

　東証１部市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄８００（全体の４８％）、値下がり銘柄７５１（全体の４５％）だった。セクター別には、鉱業、石油・石炭製品、鉄鋼、非鉄金属、機械、電機、自動車、空運、総合商社、銀行、証券などの下落が目立った。一方で、ネット・ＳＮＳ・ゲーム関連の上昇が目立ち、食品、医薬品、小売の一角なども上昇した。

　東証１部市場の売買代金上位の個別銘柄で見ると、１位のシャープ（６７５３）、６位のグリー（３６３２）、１２位のディー・エヌ・エー（２４３２）、そして２３位のスタートトゥデイ（３０９２）の大幅上昇が目立った。また１０位のソフトバンク（９９８４）、１６位のファーストリテイリング（９９８３）も上昇した。

　一方で、２位のトヨタ自動車（７２０３）、３位の日立製作所（６５０１）、４位の三菱ＵＦＪＦＧ（８３０６）、５位のみずほＦＧ（８４１１）、７位の三井住友ＦＧ（８３１６）、８位の三菱商事（８０５８）、９位の三井物産（８０３１）、１１位のコマツ（６３０１）、１３位のホンダ（７２６７）、１４位のファナック（６９５４）、１５位のソニー（６７５８）、１７位の日産自動車（７２０１）、１８位のキヤノン（７７５１）、１９位の東芝（６５０２）、２０位のＮＴＴドコモ（９４３７）は下落した。

　資源関連、中国関連、輸出関連、景気敏感関連を中心に、主力大型株が総じて利益確定売りに押された。

　しかし一方では、内需・ディフェンシブ系の一角が買われるとともに、これまで売り込まれてきたネット・ＳＮＳ・ゲーム関連が大幅に上昇する展開となった。東証１部市場の騰落銘柄数も、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回った。物色循環の動きと解釈できるだろう。

　テクニカル面での短期的な過熱感が解消されれば、企業業績改善に対する期待先行、さらに業績見通し修正などを材料視する個別物色の形で、新たな上昇局面に向かう可能性は高いだろう。

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