■プラント関連の主要企業

　関連する主要企業としては、専業大手３社の日揮＜１９６３＞（東１）、東洋エンジニアリング＜６３３０＞（東１）、千代田化工建設＜６３６６＞（東１）に加えて、造船・重機セクターの三菱重工業＜７０１１＞（東１）などもあるだろう。

　プラントエンジニアリング業界では、大型プロジェクトの受注が収益に直結する傾向が強い。そして毎期の受注高は、大型プロジェクト受注の有無によって大幅に変動する可能性が高いため、期末の受注残高の動向によって収益の方向性を予想することになる。

　また、石油精製プラントやＬＮＧプラントのような大型プロジェクトに関しては、基本設計業務を受注した企業が、引き続きＥＰＣ（設計・調達・建設）業務を一括請負で受注する可能性が高まる。

　そして大型プロジェクトの場合は特に、工事進捗管理やコスト管理が工事利益率を確保する点で重要になる。世界的な景気回復局面では、資材費や人件費が想定以上に上昇する場合もあり、さらに工事進捗遅れや追加工事発生などによって、結果的に低採算案件となるリスクもある。

■過去最大規模の受注案件などが確定

　注目度が高まっているＬＮＧプラント分野は大型プロジェクトとなり、プラント関連工事を一括請負した場合の受注総額は、概ね数千億円規模となる可能性が高い。そして過去の受注実績を見ると、日揮＜１９６３＞（東１）、千代田化工建設＜６３６６＞（東１）、および米ＫＢＲ社の３社合計で、世界のＬＮＧ生産量の７割強を建設した実績を誇っている。ほぼ３社による寡占状態となっているため特に大きな恩恵を受けそうだ。

　直近では１２年３月に、日本の国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）と仏トタールが共同開発している豪州イクシスＬＮＧプロジェクトで、陸上ＬＮＧプラントのＥＰＣ（設計・調達・建設）業務を、日揮＜１９６３＞（東１）をリーダーとして米ＫＢＲ社、千代田化工建設＜６３６６＞（東１）で構成するＪＶ（共同受注体）が総額約１５０億米ドルで受注し、過去最大規模の受注案件となった。１６年１２月末までの生産開始予定で、ＬＮＧの約７割が日本に輸出されることが確定している。

　また、石油開発企業の国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）、ＪＸホールディングス＜５０２０＞（東１）や、総合商社の双日＜２７６８＞（東１）、伊藤忠商事＜８００１＞（東１）、丸紅＜８００２＞（東１）、豊田通商＜８０１５＞（東１）、三井物産＜８０３１＞（東１）、住友商事＜８０５３＞（東１）、三菱商事＜８０５８＞（東１）なども、北米や豪州などでシェールガス開発・生産プロジェクトや、ＬＮＧ生産プロジェクトの権益拡大に向けた動きを活発化させている。

　三菱商事＜８０５８＞（東１）はカナダのエンカナ社から、カナダ・モントニー地域にある北米最大級のシェールガス鉱区の権益４割を取得（約２３００億円）した。開発費を含めた同社の総投資額は約４８００億円となる模様だ。三井物産＜８０３１＞（東１）と三菱商事＜８０５８＞（東１）は共同で、豪州ブラウズＬＮＧプロジェクトの権益１５％を取得（約１６００億円）した。０９年に日本企業として初めて米国シェールガス開発に参画した住友商事＜８０５３＞（東１）は、生産したシェールガスを米ドミニオン社が建設するＬＮＧ輸出基地で委託加工し、東京ガス＜９５３１＞（東１）と共同で輸入することで基本合意した。

　日本のＬＮＧ輸入が拡大すれば、ＬＮＧ専用船での輸送を長期契約で受注する可能性が期待される海運大手、日本郵船＜９１０１＞（東１）や商船三井＜９１０４＞（東１）などにも恩恵がありそうだ。

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・千代田化建はＬＮＧ・ガス処理・ファインインダストリーが主力
・東洋エンジニアは中南米・アジア向け受注が大勢
・日揮は石油・天然ガスなど資源開発事業も積極化

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