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日経平均株価は、２５日移動平均線をサポートラインに大幅反発しており、物色意欲が旺盛な展開が続いており、今期最終黒字転換と回復を見込む旧新日鉄系の日本電工＜５５６３＞（東１）は、見直し余地が広がることから、注目したい。足元の業績、同社は２月１２日に１２年１２月期決算を発表。前期は、円高と国際市況低迷による合金鉄の販売価格の下落、自動車用大型電池向けマンガン酸リチウムの販売伸び悩み、売上高が６０４億２５００万円（前の期比１５．２％減）、営業利益が３７億２３００万円（同５７．７％減）、経常利益が３５億１６００万円（同６０．３％減）、最終損益が５億１６００万円の赤字（同４６億４００万円の赤字）と赤字転落。今期も、合金鉄や自動車用大型電池向けマンガン酸リチウムの販売減を見込むが、為替相場が総じて円安方向に進んでいることから、売上高が５１０億円（前期比20.7％減）、営業利益が40億円（同７．４％増）、経常利益が３９億円（同１０．９％増）、最終損益が２１億円の黒字（同５億１６００万円の赤字）と最終黒字転換を見込む。
株価は、２月１４日高値３１４円、同１９日高値３１４円と買い直されて上げ一服。同２７日安値２８５円と下げて切り返す動きで、２５日移動平均線がサポートラインとして意識された感はある。経営資源の有効活用による事業効率を高め、顧客ニーズに合わせグローバル戦略を加速する狙いで、旧新日鉄系の日鉄商事＜９８１０＞（東１）と旧住金系の住金物産＜９９３８＞（大１）が、今１０月１日に経営統合する予定だが、同様に日電工も、旧住金系の中央電気工業＜５５６３＞（東２）と経営統合も視野に入ろう。ＰＢＲ０．６１倍と割り負けしており、中長期で好狙い場となろう。（株式評論家・摩周湖）
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