8日前場は、円安再燃やカラ売り規制の緩和方針などを好感し、東証33業種のうち30業種が値上がりし、日経平均は2008年9月のリーマンショック直前の水準(9月12日の終値1万2214円76銭)を回復。先物主導で一段高の場面も見られ、ファーストリテイリング<9983>(東1)は日経平均との相関度の強さも材料に8.1%高となり売買代金1位。ホンダ<7267>(東1)は2.0%高で高値を更新し、武田薬品工業<4502>(東1)も海外比率が高く円安効果を材料に1.0%高で高値更新。ディフェンシブ銘柄のはずの花王<4452>(東1)も1.9%高となり高値更新。
中国からの「黄砂」と「PM2.5」を関連付ける動きあり、測定機器の東亜ディーケーケー<6848>(東2)は15.7%ストップ高。環境管理センター<4657>(JQS)は東京都からの測定受注を材料に26.4%高となり7日連続ストップ高。
松屋<8237>(東1)は銀座本店で富裕層の高額品購入が活発と伝えられて連日高値の5.1%高。スターバックス コーヒー ジャパン<2712>(JQS)はサラシーマンのサイフが株高でゆるむ期待がいわれ6.2%高で高値更新。
東証1部の値上がり率1位は神栄<3004>(東1)の35.2%ストップ高となり「PM2.5」測定器を取り扱うとされて連日高値、2位はわかもと製薬<4512>(東1)の28.7%ストップ高となりTPP(環太平洋パートナーシップ協定)参加の場合メリットとの見方があり大きく高値を更新した。
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2013年03月08日