＜業績＆株価分析＞

　東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）に注目したい。株価は急騰の反動局面だったが、足元では日柄整理完了感を強めている。今期（１４年２月期）好業績見通しも評価して、再動意のタイミングが接近しているようだ。

　首都圏を中心に小中高校生向け個別指導学習塾を展開している。前期（１３年２月期）末の教室数は首都圏１５３教室、関西地区３７教室、東海地区７教室、九州地区５教室の合計２０２教室となった。

　今期業績（非連結）見通しは、売上高が前期比５．６％増の１３７億４７百万円、営業利益が同２５．８％増の９億０１百万円、経常利益が同２５．０％増の９億０４百万円、純利益が同３８．７％増の４億９７百万円としている。６教室の新規開校、利便性向上に向けた教室リニューアル、Ｗｅｂマーケティング強化や初のテレビＣＭの実施、１２年１１月開始のｉＰａｄを活用した映像学習の全教室への導入など効果で、在籍生徒数の増加と営業損益の改善を見込んでいる。

　学習塾など個別学習サービスへの期待が高まっており、安倍晋三首相が掲げる教育改革関連としても有望だろう。教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置に対応した「教育資金贈与活用プラン」も設定する。中期計画では親会社のベネッセコーポレーション＜９７８３＞との連携も強化して、１７年２月期売上高１６３億円以上、営業利益２３億円以上を目標として掲げている。

　株価の動きを見ると、教育資金贈与税の非課税措置で急騰した１月１０日の高値２８８円の後は、やや乱高下する場面もあるが、概ね２００円〜２６０円近辺のレンジで推移している。５月１４日の終値２３８円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ９円１６銭で算出）は２６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間６円で算出）は２．５％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１２０円６２銭で算出）は２．０倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線を回復し、日柄整理完了感を強めてきた。再動意のタイミングが接近しているようだ。きっかけ次第で上値を試す可能性があるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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