新東工業＜６３３９＞（東１）は、１１月１８日（月）７円高（＋０．９２％）の７７１円と５営業日続伸で堅調。小泉純一郎元首相が先週12日に日本記者クラブで会見し、約３００人の記者団の前で初めてマスコミ向けに「原発ゼロ」を訴えたことから、代替エネルギーへの関心が高まる方向だ。
　
　米エネルギー情報局（ＥＩＡ）が今年の６月に発表した報告書では、世界で採掘可能な新型天然ガスのシェールガスの埋蔵量は約２０６兆立方メートルに上るとの推計結果が既に明らかになっており、シェールガスに対する関心は再度高まると見られる。中でもシェールガス採掘向けサンドコーティング設備を手がける同社は中長期的な視点で注目されるだろう。

　 足元の業績、１０月２８日に今３月期第２四半期利益予想の増額修正を発表済み。環境分野の低調が響き、売上高は前回予想の４１０億円（前年同期比１．０％減）から４０８億８０００万円（同１．３％減）したものの、特機分野で大幅に損失を圧縮し、営業利益は同１２億円（同３６．９％減）から１２億５０００万円（同３４．２％減）増額、運用益と為替差益の増加により経常利益は同１８億円（同１１．０％減）から２２億４０００万円（同１１．１％増）、純利益は同１０億円（同４．１％増）から１３億５０００万円（同４１．９％増）と純益は増額した。通期純利益は前回予想の２４億円（前期比５４．５％減）を据え置いている。

　 株価は、５月２４日につけた年初来の高値１０８９円から６月７日安値７０４円。８月２８日安値６８２円、１０月８日安値６８５円、１１月１１日安値７１０円と売り直されて下値確認から出直る動きとなっている。足元では北米でサンドコーティング設備は低調だが、中長期的な伸びは期待されるほか、１１月にタイ国現地法人の新工場建設。日系の顧客をはじめ、ボリュームゾーンのローカルでの需要先に対しても、品質や価格面で競争力をもった魅力ある製品を生産・販売できる体制を確立。主に汎用ショットプラスト装置の生産を拡大させることから来３月期は上向くと見られる。ＰＢＲ０．５２倍と割り負け、２６週移動平均線を上回っており、中長期で再度４ケタ大台を目指す展開は期待されよう。（Ｎ）

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