機械専門商社の第一実業＜８０５９＞（東１）の株価は、全般地合い悪化の影響を受けて水準を切り下げたが、足元では下値を確認して反発の動きを強めている。設備投資需要の増加期待や指標面の割安感も評価して出直り展開だろう。

　機械の専門商社でプラント・エネルギー事業、エレクトロニクス事業、産業機械事業を展開している。１３年５月発表の新経営計画「ＡＩＭ２０１５」では、最終年度１６年３月期の売上高１５５０億円、営業利益５７億円、経常利益５９億円、純利益３７億円を目標値として掲げ、グローバルビジネスを積極展開する方針だ。

　新規事業としては、植物工場システムの販売に関するプロジェクトを立ち上げて、埼玉県入間市にパイロットプラントを建設している。また１３年１１月には長野県飯田市で太陽光発電事業を開始すると発表した。１４年３月の運転開始予定で、茨城県笠間市の発電所に続く２カ所目のメガソーラーとなる。

　今期（１４年３月期）連結業績見通しは前回予想（５月１０日公表）を据え置いて、受注高が前期比７．４％増の１３５０億円、売上高が同１．４％増の１３００億円、営業利益が同０．２％増の４６億円、経常利益が同２．５％減の４８億円、純利益が同１．７％減の３０億円としている。アジア地域における電子部品実装関連設備の需要がやや低調だが、自動車関連や製薬関連の設備投資案件が堅調のようだ。円安メリットも期待される。さらに来期（１５年３月期）は、国内の設備投資減税なども追い風となり、受注増加で好業績が期待される。

　株価の動きを見ると、利益確定売りや全般地合い悪化の影響で１月の戻り高値４９３円から２月６日の４２２円まで調整した。その後一旦は４６０円近辺まで戻す場面があったが、再び全般地合い悪化の影響で３月２０日に４３０円まで調整した。ただし２月安値を割り込まずに反発し、３月２５日には４５３円まで反発する場面があった。下値を確認した形だろう。

　３月２６日の終値４５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ５６円６６銭で算出）は７〜８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は４．０％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ５４５円７８銭で算出）は０．８倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると２６週移動平均線を回復する動きを強めている。指標面の割安感も評価して出直りの動きとなりそうだ。

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