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2014年05月14日

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】東京個別指導学院は売られ過ぎ感強めて反発のタイミング

 東京個別指導学院<4745>(東1)の株価は、急騰して付けた4月高値から急反落して反動調整局面だが、足元では売られ過ぎ感を強めている。好業績見通しであり、利益確定売りが一巡して反発のタイミングだろう。

 ベネッセコーポレーション<9783>グループで、小中高校生向けの個別指導学習塾を展開している。前期(14年2月期)末の教室数は首都圏158教室、関西地区37教室、東海地区8教室、九州地区5教室の合計208教室となり、前期の小中高校生合計の期中平均在籍人数は前々期比8.6%増の2万3790人だった。

 テレビCMの実施、Webマーケティングの積極的活用、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの品質強化、新規教室開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、iPadを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで、新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。

 14年4月には、13年10月に発表した中期経営計画「Shining☆2015」のローリングプランを発表した。前期実績が計画を上回ったことなどを考慮して売上高目標を上方修正し、16年2月期の売上高169億円以上(修正前は163億円以上)、営業利益23億円以上、教室数219教室、生徒数(4月末)2万4500人以上とした。

 今期(15年2月期)の業績(非連結)見通し(4月9日公表)については売上高が前期比10.1%増の157億72百万円、営業利益が同25.9%増の16億02百万円、経常利益が同25.6%増の16億05百万円、純利益が同23.4%増の9億10百万円としている。

 新規教室開校は7教室の計画で、生徒獲得活動強化やサービス内容充実の効果に加えて、14年4月に開始した通信教育と個別指導の連携で自学自習を育む新サービス「進研ゼミ個別サポート教室」の全教室での実施、14年4月にベネッセコーポレーションから譲り受けた「Benesseサイエンス教室」「Benesse文章表現教室」による新分野への事業展開も寄与して、大幅増収増益見込みだ。コストの効率化や適正化も寄与する。

 少子化傾向による学齢人口の縮小が継続しているが、一方では政府主導で教育内容変更など将来に向けた教育改革が検討され、生徒および保護者の教育環境変化への不安・関心の高まりが学習塾への期待感に繫がっている。このため中期的な収益拡大も期待される。

 株価の動きを見ると、4月1日と4月2日の高値471円から反落して水準を切り下げた。急騰の反動などで利益確定売りが優勢になったようだ。4月中旬以降には360円〜380円近辺で下げ渋る場面もあったが、5月に入ると再び下落局面となり、5月12日と5月13日には313円まで下押す場面があった。ただし足元では売られ過ぎ感を強めている。反動調整のほぼ最終局面だろう。5月13日には前日比14円(4.43%)高の330円まで急反発する場面があった。

 5月13日の終値318円を指標面で見ると、今期予想PER(会社予想のEPS16円77銭で算出)は19倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間8円で算出)は2.5%近辺、前期実績PBR(前期実績のBPS128円21銭で算出)は2.5倍近辺である。日足チャートで見ると25日移動平均線に対するマイナス乖離率が13〜14%程度まで拡大して売られ過ぎ感を強めている。週足チャートで見ると26週移動平均線に到達して反動調整のほぼ最終局面だのようだ。利益確定売りが一巡して反発のタイミングだろう。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:53 | アナリスト水田雅展の銘柄分析