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８日後場の東京株式市場は、中国株式が反発したまま堅調となり、円相場は１ドル１１８円台に戻ったため、日経平均は１４時頃まで小高く推移した。しかし、週末売買日のためリスクを背負いたくない雰囲気があり、前場の高値１万７９７５円３１銭（２０７円９７銭高）には届かず、大引けにかけては軟化。終値ベースでは５日続落となった。日経ＱＵＩＣＫニュースは、日経平均の年初から５日続落は指数を算出開始して以来で初めてと伝えた。中国株は「サーキットブレーカー」の制度中止や人民元の基準値引き上げ設定などから反発したが、週末売買日のため個別物色の色彩が濃く、後場は、さくらインターネット＜３７７８＞（東１）が金融ＩＴの「ブロックチェーン」の実証実験プラットフォームなどを材料に一段上げてストップ高となり、データセクション＜３９０５＞（東マ）は人工知能による新サービスなどが好感されて一段高となりストップ高。
東証１部の出来高概算はＳＱ算出分があり２５億９１２４億円（前引けは１４億８０１８万株）、売買代金は３兆２０１７億円（同１兆８０７７億円）。１部上場１９３５銘柄のうち、値上がり銘柄数は３７７銘柄、値下がり銘柄数は１４６６銘柄。
また、東証３３業種別指数は３業種（前引けは１９業種）が値上がりし、値上がりした業種は、ゴム製品、精密機器、機械のみとなった。
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