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2024年04月19日

ジェイエスエスは調整一巡、25年3月期収益拡大基調

 ジェイエスエス<6074>(東証スタンダード)はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として、水泳指導技術を活かした商品開発の強化を推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。24年3月期は増益予想としている。水中ウォーキングプログラムの深化や水中バイク以外のプール対応型マシンの製品化など、成人集客に向けて大人への訴求力強化を推進する方針だ。さらに25年3月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、1倍割れの低PBRなど指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

 スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。23年4月1日現在の事業所数は、直営64ヶ所と受託22ヶ所の合計86ヶ所(うちコンパクトプールが直営13ヶ所と受託2ヶ所の合計15ヶ所)である。スイミングスクール特化型企業では首位の事業所数を誇っている。

 20年3月にニチイ学館<9792>との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス<9404>と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス(スポーツ施設運営企業として業界3位規模)と協業してシナジーを創出する。

 児童発達支援および放課後等デイサービス事業「JSS水夢」については、2事業所目として22年12月にJSS水夢北神戸(仮称、兵庫県神戸市北区、JSS北神戸スイミングスクール内)を開設した。また、静岡県磐田市の福田屋内スポーツセンターおよび磐田温水プールの指定管理者(指定管理期間23年1月11日〜28年3月31日)に選定された。

 23年3月期部門別売上高は、スイミングスクール収入が22年3月期比7.2%増の74億52百万円(うち直営事業収入が5.2%増の63億35百万円、受託事業収入が6.8%増の7億36百万円、企画課外収入が58.3%増の3億80百万円)で、商品売上が4.8%増の5億90百万円、その他の営業収入が9.1%減の30百万円だった。

 23年3月期末の全事業所合計会員数は、子供会員数が22年3月期末比3.0%減の7万8902人、大人会員が2.6%減の9271人、合計が3.0%減の8万8173人だった。コース別会員数は、注力している単価の高い選手・育成コースが6.3%減の4867人、長期在籍が見込まれるベビー・キンダーコースが8.6%増の2085人だった。

 スイミングスクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで2〜3年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。同社の強みとしては、国内最多のスイミングスクールを展開する業界唯一の上場企業としての豊富な出店・運営ノウハウの蓄積や、数多くのオリンピック選手やメダリストを輩出している指導力などがある。

 24年4月には、JSSあいの里スイミングスクール所属の河野通虎(こうの みちとら)選手が、8月21日〜24日にオーストラリアのキャンベラで開催される第10回ジュニアパンパシフィック選手権の日本代表に選出された。

■商品開発を強化

 中期経営計画(21年6月にローリング)では目標数値として、最終年度24年3月期の売上高91億円、経常利益4億37百万円、当期純利益2億76百万円、EPS71円24銭を掲げている。コロナ禍を乗り越えて成長基調への回帰を目指す。

 成長戦略として、新たな生活様式に適応しつつ水泳指導技術を活かした商品開発の強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。会員数回復に向けた施策としては、各事業における地域特性を考慮した入会キャンペーンの実施、中高生をターゲットとするクラス「JSS部」の設置などにより、24年3月期にコロナ禍前の水準以上への拡大を目指す方針だ。

 重点施策として、事業戦略では年間2事業所程度の着実な出店、コンパクトプールの新規出店・新築移転の推進による利益率向上、ティップネス社との協業施策によるシナジー創出、大人会員施策としての水中バイクと水中トランポリンを利用したオリジナルプログラム「バイポリン−W」の展開、水泳指導技術を活かした商品開発の強化や物販の拡大、水泳授業受託の拡大、業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

 店舗展開では、少子化による施設当たり会員数減少や施設老朽化への対策として、平屋建てで天井高が低いコンパクトプールの新規出店・新築移転を推進して利益率向上を図る方針だ。ティップネスとの協業としては、オンラインフィットネス「トルチャ」や、地域健康支援合同企画「JSSキッズファミリープラン」などを開始している。

 大人会員施策の一環としては、水中バイクと水中トランポリンを利用したオリジナルプログラム「バイポリン−W」を展開している。その他の施策としては、独自の療育システムに基づく児童発達支援サービスと放課後等デイサービスの提供、自治体等からの水泳授業受託サービスなども推進している。

 ティップネス社との協業施策によるシナジー創出では、23年9月にティップネスとの共催イベント「ジョイントマスターズin東京アクアティクスセンター」を開催した。

■スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書

 22年4月に実施された東京証券取引所の市場再編についてはスタンダード市場を選択し、スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示している。

 中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上(時価総額の増大)を図り、25年3月期までにスタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。

■24年3月期増益予想、25年3月期収益拡大基調

 24年3月期の業績(非連結)予想は、売上高が23年3月期比6.7%増の86億16百万円、営業利益が5.2%増の4億47百万円、経常利益が3.8%増の4億46百万円、当期純利益が18.5%増の2億78百万円としている。配当予想は23年3月期比2円50銭増配の14円50銭(第2四半期末7円25銭、期末7円25銭)としている。連続増配予想で、予想配当性向は20.1%となる。

 第3四半期累計は、売上高が前年同期比1.6%増の62億01百万円、営業利益が16.5%減の3億50百万円、経常利益が13.8%減の3億61百万円、四半期純利益が15.4%減の2億36百万円だった。

 エネルギーコストの増加や販管費の増加などにより減益だった。なお第3四半期末時点における全事業所合計会員数は5.6%減の8万6814人となった。

 なお全社ベースの業績を四半期別に見ると、第1四半期は売上高が19億81百万円で営業利益が74百万円、第2四半期は売上高が21億41百万円で営業利益が1億58百万円、第3四半期は売上高が20億79百万円で営業利益が1億18百万円だった。全事業所合計会員数は第1四半期末が8万6553人、第2四半期末が8万7993人、第3四半期末が8万6814人だった。

 通期業績予想は据え置いている。成長戦略の各種施策を通じた会員数回復や会員単価上昇を見込んでいる。会員単価については22年10月に燃料費(一律400円)徴収を実施したが、23年7月に燃料費の廃止および会費の改定を予定している。事業所展開については、既存施設の新築移転を含めて年間2店舗程度の開設を想定している。既存施設の新築移転は、ランニングコストの低いコンパクトタイプ施設へ移行することで利益率の改善を図る。さらに、水中ウォーキングプログラムの深化や水中バイク以外のプール対応型マシンの製品化など、成人集客に向けて大人への訴求力強化を推進する方針だ。

 第3四半期累計は減益だったが、進捗率は売上高が72%、営業利益が78%、経常利益が81%、当期純利益が85%と順調である。さらに25年3月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は調整一巡

 株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形となったが、1倍割れの低PBRなど指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。4月18日の終値は508円、前期推定PER(会社予想のEPS72円00銭で算出)は約7倍、前期推定配当利回り(会社予想の14円50銭で算出)は約2.9%、前々期実績PBR(前々期実績のBPS685円03銭で算出)は約0.7倍、そして時価総額は約20億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:04 | アナリスト水田雅展の銘柄分析