■イスラエル・イラン衝突でリスク回避売りが優勢に

　イスラエルのイラン攻撃を受け、13日の日経平均株価は一時632円安と急落したが、防衛関連株や石油株など一部銘柄は逆行高を示した。INPEXや三菱重工業は年初来高値を更新し、軍事情勢の緊迫化や原油価格高騰が追い風となった。今後の株価動向は中東情勢次第で、短期戦となるか長期化するか不透明な状況だ。現状ではリスクオフが優勢だが、逆行高銘柄への順張りが無難とされ、「コメ」関連株も「アブラ」関連株も価格が高いうちは買いという傾向が続きそうだ。

■鉱業株、海運株は割安修正に再発進し重工３社は信用好需給がフォロー

　原油価格高騰では、和製メジャーといわれる鉱業株への注目度がまず高まる。ＩＮＰＥＸは、前週末１３日に年初来高値を更新し、石油資源開発＜１６６２＞（東証プライム）は、東証プライム市場の値上り率ランキングの第２２位にランクインしたが、なおＰＥＲは８倍、９倍と割安で、同業のＫ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）もＰＥＲ１２倍の低評価にとどまる。石油元売りの出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東証プライム）、コスモエネルギーホールディングス＜５０２１＞（東証プライム）も、低ＰＥＲ・ＰＢＲで割り負けしており、石油開発関連の三井海洋開発＜６２６９＞（東証プライム）は、前週末１３日に一時、上場来高値を更新した。資源関連株の一角に位置付けられる５大商社株も、バリュー株揃いで三井物産＜８０３１＞（東証プライム）、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）などをマークするところだろう。ホルムズ海峡封鎖なら、逆に海運市況の上昇も予想される海運株も要注目で、日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）、商船三井＜９１０４＞（東証プライム）、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）の海運大手３社がリード株となろう。

　防衛関連株では、三菱重工業＜７０１１＞（東証プライム）、川崎重工業＜７０１２＞（東証プライム）、ＩＨＩ＜７０１３＞（東証プライム）の重工３社が、年初来高値・上場来高値追いとなっており、投資採算的にはやや割高水準となっているが、信用取組が拮抗して好需給となっており、強弱感対立のなか上値を追う展開も想定される。防衛関連株で割安なのは、小型株で火薬の細谷火工＜４２７４＞（東証スタンダード）、機雷の石川製作所＜６２０８＞（東証スタンダード）で石川製作所は、前週末１３日に３カ月ぶりに年初来高値を更新した。防毒マスクの重松製作所＜７９８０＞（東証スタンダード）、興研＜７９６３＞（東証スタンダード）も割安関連株として外せない。

■最高値肉薄の金先物価格関連で産金株、リデュース株、リユース株に再出番

　前週末１３日の米国のニューヨーク商品取引所では、金先物価格が一時、６５．６ドル高の１トロイオンス＝３４６８ドルと大幅続伸して今年４月２２日につけた上場来高値３５０９．９ドルに肉薄した。中東情勢の緊迫化で安全資産買いが強まってことが背景で、これを先取りして１３日の東京市場でも、買取王国＜３１８１＞（東証スタンダード）が一時、年初来高値を更新した。関連株としては前週末は反落したが三井金属＜５７０６＞（東証プライム）、三菱マテリアル＜５７１１＞（東証プライム）、住友金属鉱山＜５７１３＞（東証プライム）、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東証プライム）の産金関連の非鉄株が本命株となろう。貴金属回収・再生のリデュース株の中外鉱業＜１４９１＞（東証スタンダード）、イボキン＜５６９９＞（東証スタンダード）、ＡＲＥホールディングス＜５８５７＞（東証プライム）、松田産業＜７４５６＞（東証プライム）も関連人気を高めよう。

　買取王国に代表される貴金属買い取り・再販のリユース株にもビジネスチャンスの拡大が期待されるところで、コード番号順に上げるとハードオフコーポレーション＜２６７４＞（東証プライム）、ゲオホールディングス＜２６８１＞（東証プライム）、コメ兵ホールディングス＜２７８０＞（東証スタンダード）、トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）、シュッピン＜３１７９＞（東証プライム）、ＢｕｙＳｅｌｌ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ＜７５８５＞（東証グロース）などと続き、低ＰＥＲ修正に再発進しよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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