![株式投資情報ブログ 証券オンライン]ＲＳＳ](https://syoukenn.up.seesaa.net/image/rssi.gif){kind=small}
インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）グループのインテージヘルスケアは６月１７日、「更年期（メノポーズ）世代のニーズ探索調査」結果を発表した。全国の４０〜５９歳の女性を対象とした調査では、過去１年以内に更年期症状を経験した人の割合が８２％に達した一方で、「医療機関の受診」や「市販薬・サプリメントの使用」といった積極的な対処を行っていたのはわずか２７％にとどまった。「睡眠や休息」「運動」「マッサージ」など非医療的な対処を含めても約３０％に過ぎず、全体の約３人に１人が有効な対策を講じていない実態が浮き彫りとなった。
■「自律神経の乱れ」理解に差、行動変容の鍵に
同調査では、更年期症状に対して対処していない「未対処者」は、対処している層に比べて更年期に関する理解が低い傾向にあると指摘。「ホルモンバランスの変化」や「女性ホルモンの減少」については一定の理解があるものの、「自律神経の乱れ」に関する項目では、特に「未対処者」と「対処者」の理解度に大きな差が見られた。こうした知識の差が対処行動に影響を与えている可能性がある。
さらに、「未対処者」を更年期症状の生活への支障度と認識度の２軸で分類し、「先取り対処スタンバイ層」「納得がまん層」「迷えるピンチ層」「のんびりライト層」の４セグメントを導出。例えば、「先取り対処スタンバイ層」は比較的若く、症状の深刻度は低いが情報感度が高いため、今後の潜在的な需要層となる可能性が高いとされる。
同社は本レポートにおいて、各セグメントの特徴と対処意向の違いを分析したうえで、商品・サービス開発や情報提供の方向性を提言している。更年期対策市場の拡大に向けた基礎資料として、マーケティング戦略の参考にできる内容となっている。調査は２０２５年１月から２月にかけて実施され、「医療消費者」起点のヘルスケアソリューションを提供する同社の知見が反映されている。
◎日刊株式投資情報新聞（無料）登録受付中！
