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■前日の急落から自律反発、政局不透明でも投資家心理改善
１０月１５日、日経平均株価の大引けは、８２５円３５銭高の４万７６７２円６７銭と大幅反発した。東証プライム市場の売買代金は５兆１８３１億円、出来高は２０億５３７７万株。前日の急落を受けた自律反発の動きが広がり、全体の約９割が上昇した。政局の不透明感が残るなかでも、臨時国会での首相指名選挙を巡る思惑が相場を刺激し、投資家心理の改善につながった。
上昇セクターは機械、証券・商品先物取引業、非鉄金属などが中心で、ゴム製品やサービス業、海運業は軟調だった。高市トレード関連とされる銘柄にも物色が入り、国内外の不安材料を一時的に吸収した格好となった。値上がり銘柄は１４０９、値下がり１７９、変わらず２７と買い優勢の展開であった。
個別では、ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東証プライム）が大幅高で売買代金首位、レーザーテック＜６９２０＞（東証プライム）、アドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）、フジクラ＜５８０３＞（東証プライム）、三菱重工業＜７０１１＞（東証プライム）なども上昇した。サンリオ＜８１３６＞（東証プライム）、日立製作所＜６５０１＞（東証プライム）、ファーストリテイリング＜９９８３＞（東証プライム）、イオン＜８２６７＞（東証プライム）も堅調で、メルカリ＜４３８５＞（東証プライム）は値上がり率トップとなった。半面、ブリヂストン＜５１０８＞（東証プライム）やリクルートホールディングス＜６０９８＞（東証プライム）、セコム＜９７３５＞（東証プライム）、郵船＜９１０１＞（東証プライム）などは軟調に推移した。全体として投資資金は幅広い銘柄に流入し、上昇基調を強めた。
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2025年10月15日
