■米株安の影響限定、前日大幅安の反動が下支え
12月2日、日経平均株価の大引けが17銭高の4万9303円45銭となり、小幅ながら反発した。TOPIXも2.73ポイント上昇し、主要指数はそろってプラス圏で取引を終えた。一方で東証プライム市場では値下がりが1077銘柄と全体の7割に迫り、反発基調とは対照的に個別株の売り圧力が優勢となった。米国株市場が経済指標の弱さを嫌気して6日ぶりに反落したが、東京市場では前日の大幅安の反動が優勢となった。
相場は寄り付き後に上げ幅を広げる場面もあったが、利上げ警戒感が重しとなり、指数の上値は限定的であった。東証プライムの売買代金は5兆2278億円、出来高は21億3871万株と商いは堅調に推移した。業種別では銀行、非鉄金属、その他金融が上昇し、鉱業、電気・ガス、情報・通信が下落した。東証33業種では16業種が上昇、17業種が下落し、方向感に乏しい展開となった。
個別銘柄では、キヤノン電子<7739>(東証プライム)、日本電気硝子<5214>(東証プライム)、JUKI<6440>(東証プライム)などが値上がり率上位となり、逆にLink−Uグループ<4446>(東証プライム)やユニチカ<3103>(東証プライム)、東洋エンジニアリング<6330>(東証プライム)などが大幅安となった。出来高上位ではジャパンディスプレイ<6740>(東証プライム)、東京電力HD<9501>(東証プライム)、NTT<9432>(東証プライム)が上位を占め、売買が集中した。相場全体としては指数が小反発しつつも、利上げを警戒した選別色の強い地合いが続いた。
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2025年12月02日

































