■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結

　当コラムでは昨年来、何度も金関連株を取り上げてきた。新年早々、この焼き直しで新鮮味がなく申訳ないが、「一度あることは二度ある」、「二度あることは三度ある」、「三度あることは何度もある」と心得て、念には念を入れて２０２６年相場全体のベース・ストックとして金関連株を位置付け産金株、リデュース（再資源化株）、リユース（買い取り・再販）株の関連株のマークをお勧めすることにした。

■金先物価格は上場来高値を更新し中国のレアメタル輸出規制も逆に追い風

　金先物関連株のトップは、当コラムの昨年１２月８日付けの再掲になるが、産金株である。産金株は、昨年１２月２９日に銀先物価格の急落に金先物価格がツレ安したことで軒並み急落したものの、新年入りとともに銅価格が史上最高値を更新したことで急反発し、さらに米国でのベネズエラ進攻を背景に、揃って上場来高値・昨年来高値を更新してきた。具体的には、菱刈鉱山を持つ住友金属鉱山＜５７１３＞（東証プライム）、黒鉱のＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東証プライム）、串木野鉱山を子会社に持つ三井金属＜５７０６＞（東証プライム）、純金積立事業を手掛ける三菱マテリアル＜５７１１＞（東証プライム）が中心である。このほか、鹿児島県霧島市の山ケ野鉱山掘削調査共同体に参画する住友商事＜８０５３＞（東証プライム）も関連株の一角を占める。

　リデュース株は、新年に入って中国が日本向けレアメタル輸出規制を強化するとの懸念が高まったことで、改めて注目を集めている。アサカ理研＜５７２４＞（東証スタンダード）は、ＥＶ向けリチウムイオン電池からレアメタルを回収・再生する新規事業に進出し、設備投資負担などから今９月期業績は連続減益予想にあるものの、中国の輸出規制強化観測を背景にストップ高を交えて昨年来高値３８４５円まで４１％の急騰を演じた。これに連動してリデュース株全般も急伸しており、中外鉱業＜１４９１＞（東証スタンダード）、ＪＸ金属＜５０１６＞（東証プライム）、ＡＲＥホールディングス＜５８５７＞（東証プライム）、松田産業＜７４５６＞（東証プライム）などが引き続きマーク対象となろう。また、直接の貴金属回収会社ではないものの、リネットジャパングループ＜３５５６＞（東証グロース）、エンビプロ・ホールディングス＜５６９８＞（東証スタンダード）、イボキン＜５６９９＞（東証スタンダード）、ＴＲＥホールディングス＜９２４７＞（東証プライム）にも物色の波が及んでいる。

　リユース株では、３連休前の９日にＢｕｙＳｅｌｌ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ＜７６８５＞（東証グロース）が昨年来高値を更新した。ほかの同業各社も月次売上高の続伸が相次ぎ、地政学リスクを背景とした「有事の金買い」人気が追い風となって軒並み堅調に推移している。それでも多くの銘柄は依然として低ＰＥＲ・ＰＢＲ水準にあり、株価の割安感が再認識される余地は大きい。ハードオフコーポレーション＜２６７４＞（東証プライム）、ゲオホールディングス＜２６８１＞（東証プライム）、コメ兵ホールディングス＜２７８０＞（東証スタンダード）、トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）、シュッピン＜３１７９＞（東証プライム）、買取王国＜３１８１＞（東証スタンダード）、さらにネット系のマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）やフリマアプリのメルカリ＜４３８５＞（東証プライム）などは、ベース・ストックとしての人気を一段と高めそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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