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■様子見姿勢強まり方向感欠く
１月１６日、日経平均株価の大引けは１７４円３３銭安の５万３９３６円１７銭と続落した。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１０．３０ポイント安の３６５８．６８ポイントと、５日ぶりに反落した。
東証プライム市場の出来高は２４億１４０２万株、売買代金は概算で７兆０２０３億円だった。業種別ではガラス・土石、非鉄金属、倉庫・運輸などが上昇した一方、海運、鉱業、医薬品などが下落した。値上がり銘柄は全体の約６０％、値下がりは約３７％を占めた。
週初に衆院解散観測を背景に株価が急騰した反動から、短期的な上昇局面に対する警戒感が強まり、幅広い銘柄で利益確定売りが優勢となった。売り一巡後は下げ渋り、指数の下値は限定的だった。前日の米国株式市場では、台湾ＴＳＭＣの好決算を受け半導体関連株が上昇し、ＮＹダウとナスダック総合指数がともに３日ぶりに反発したが、日本株市場では買い戻しは広がらず、様子見姿勢を含めた慎重な動きが目立った。
個別では、冨士ダイス＜６１６７＞（東証プライム）、三井海洋開発＜６２６９＞（東証プライム）、東洋エンジニアリング＜６３３０＞（東証プライム）、マネーフォワード＜３９９４＞（東証プライム）などが値下がり率上位となり、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）やイオン＜８２６７＞（東証プライム）も軟調だった。
一方、ローツェ＜６３２３＞（東証プライム）、タツモ＜６２６６＞（東証プライム）、レゾナック・ホールディングス＜４００４＞（東証プライム）、イワキ＜６２３７＞（東証プライム）が値上がり率上位に入り、古河電工＜５８０１＞（東証プライム）やＳＣＲＥＥＮホールディングス＜７７３５＞（東証プライム）も堅調だった。
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2026年01月16日
