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■ＡＩ以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会
１９８０年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄短小」への転換が叫ばれたものの、実際に最大のパフォーマンスを示したのは「重厚長大」産業株であった。足元の市場ではＡＩバブル論議が交錯する中、ＡＩ関連株以外に低ＰＥＲ株、低ＰＢＲ株、高配当銘柄など売られ過ぎを示唆する銘柄が多数存在する。総選挙後も市場が大崩れしない前提なら、１９８０年代同様の逆襲高も想定される。「人の行く裏に道あり花の山」の格言通り、日経平均採用のバリュー株や割安コモディティ株に注目する戦略が有効な選択肢となる可能性がある。
■日経２２５構成の低ＰＥＲトップ１０、低ＰＢＲベスト５、高配当利回り株がセレクト対象
日経平均株価の全採用銘柄の平均ＰＥＲは２０．３３倍となっているが、これを下回る低ＰＥＲのコモディティ株トップ１０は、ＰＥＲ９．０倍の神戸製鋼所＜５４０６＞（東証プライム）以下、ＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）、ＵＢＥ＜４２０８＞（東証プライム）、太平洋セメント＜５２３３＞（東証プライム）、トクヤマ＜４０４３＞（東証プライム）、双日＜２７６８＞（東証プライム）、三菱ケミカルグループ＜４１８８＞（東証プライム）、横浜ゴム＜５１０１＞（東証プライム）、東海カーボン＜５３０１＞（東証プライム）、住友商事＜８０５３＞（東証プライム）と続き、第１０位の住友商事のＰＥＲは１３．２倍にしか過ぎない。この１０銘柄のうちトクヤマ、双日、横浜ゴム、住友商事を除いた６銘柄は、ＰＢＲ１倍を下回っている。
また高配当利回りランキングのトップ１０は、５．４５％の川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）以下、日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）、ホンダ＜７２６７＞（東証プライム）、マツダ＜７２６１＞（東証プライム）、商船三井＜９１０４＞（東証プライム）、丸井グループ＜８２５２＞（東証プライム）、ＪＴ＜日本たばこ産業、２９１４＞（東証プライム）、ＵＢＥ、ソフトバンク＜９４３４＞（東証プライム）、積水ハウス＜１９２８＞（東証プライム）と続く。低ＰＢＲ株のベスト３は、日産自動車＜７２０１＞（東証プライム）の０．３倍、東京電力ホールディングス＜９５０１＞（東証プライム）の０．４倍、ＪＦＥホールディングス＜５４１１＞（東証プライム）の０．５倍が続く。
■準大手商社、専門商社に割安株が盛り沢山で業績上方修正・増配の電力株も決算発表をマーク
準大手商社株、専門商社株では、兼松＜８０２０＞（東証プライム）、ナラサキ産業＜８０８５＞（東証スタンダード）のほか、神鋼商事＜８０７５＞（東証プライム）、阪和興業＜８０７８＞（東証プライム）、長瀬産業＜８０１２＞（東証プライム）、稲畑産業＜８０９８＞（東証プライム）、明和産業＜８１０３＞（東証プライム）、カメイ＜８０３７＞（東証プライム）、岩谷産業＜８０８８＞（東証プライム）、ミツウロコグループホールディングス＜８１３１＞（東証スタンダード）などが視野に入る。
電力株では、関西電力＜９５０３＞（東証プライム）、中国電力＜９５０４＞（東証プライム）、北陸電力＜９５０５＞（東証プライム）、九州電力＜９５０８＞（東証プライム）、北海道電力＜９５０９＞（東証プライム）が低ＰＥＲ・ＰＢＲ水準にある。木材株では、ジオリーブグループ＜３１５７＞（東証スタンダード）、ナイス＜８０８９＞（東証プライム）、ＪＫホールディングス＜９８９６＞（東証プライム）、ウッドワン＜７８９８＞（東証スタンダード）、ＯＵＧホールディングス＜８０４１＞（東証スタンダード）が挙げられる。製紙関連では、レンゴー＜３９４１＞（東証プライム）、ＫＰＰグループホールディングス＜９２７４＞（東証プライム）も有力な一角である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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