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商船三井＜９１０４＞（東証プライム）は３月９日、欧州の洋上風力発電事業向けオフショア支援船（ＳＯＶ）２隻を共同保有し、運航会社に出資することを決定したと発表した。キプロスの海運会社Ｓｃｈｏｅｌｌｅｒ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと共同で、２０２７年竣工予定のＳＯＶを保有し、ドイツの洋上エネルギー船舶運航会社Ｄｅｕｔｓｃｈｅ Ｏｆｆｓｈｏｒｅ Ｓｃｈｉｆｆｆａｈｒｔに出資する。台湾で展開してきたＳＯＶ事業に続き、欧州での事業参入は初めてとなる。
洋上風力発電は欧州でエネルギー政策の重要な柱と位置付けられており、各国の政策支援を背景に大規模プロジェクトが拡大している。これに伴い、風車の建設や保守に携わる技術者を洋上施設へ輸送・滞在させるＳＯＶの需要拡大が見込まれる。今回建造される船舶は全長９６．２５メートル、最大乗船人員１２０人で、ダイナミックポジショニングシステムやモーション・コンペイセイション機能を備えた特殊ギャングウェイ、５０トンクレーンなどを装備し、洋上風力発電所の建設や試運転などの作業を支援する。
同社グループは２０５０年までのネットゼロ・エミッション達成を掲げ、海運市況に左右されにくい非海運事業の拡大を進めている。今回のプロジェクトは、アジアで展開してきた洋上風力関連事業を欧州へ広げる重要な節目となる。今後も温室効果ガス排出削減に資する事業を強化し、脱炭素社会の実現と収益基盤の拡充を通じて持続的成長と企業価値向上を目指す。
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