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■日経平均は３月に大幅下落、史上最高値更新後の反動で市場心理が急冷
世界同時株安の激震が走っている。２０２６年３月のマーケットは、まさに「暗転」の一言に尽きる。日経平均株価は３月に月間で５０００円を超える記録的な下落となり、前月までの「史上最高値更新」という高揚感は霧散した。２月に「新政権への期待」から５万９０００円台まで買い進まれた反動は大きく、午年のアノマリーを想起させるような落差が、市場マインドを冷え込ませている。
■中東紛争激化とホルムズ海峡封鎖懸念、原油高で日本市場の脆弱性露呈
暴落の震源は泥沼化する中東紛争にある。２月末に発生した軍事衝突は、イランによる報復攻撃を経てホルムズ海峡の実質的な封鎖という最悪のシナリオを招いた。原油供給の途絶不安はＷＴＩ価格を急騰させ、沈静化しつつあった世界的なインフレ懸念を再燃させている。米国と比較しても日本市場の下落率が際立つのは、中東依存度９割超の「資源小国」としての脆弱性が改めて意識された結果といえる。
■日経平均は年初来プラス維持、ＮＹダウはマイナス圏と日米で逆転
日米の騰落率を比較すると逆転現象も浮かび上がる。３月の調整を経てもなお、日経平均は年初来でプラスを維持している一方、ＮＹダウはマイナス圏に沈んでいる。この差を先行上昇に対する調整不足とみるか、トランプ関税など外部要因を消化した強さとみるかで、４月以降の戦略は分かれる。利益確定余地を残す投資家と、高値掴みに苦しむ投資家の選別が進む局面である。
■４月は業績相場へ移行、月次データ重視と内需・防衛関連に選別物色
実質新年度入りした４月相場は、思惑主導の「期待相場」から実績が問われる「業績相場」へ移行する。経営陣の主観が入りにくい「月次売上高」などの速報値は、混迷する地政学リスク下での重要な羅針盤となる。内需やリユース、防衛関連など実需に裏打ちされた銘柄への逆張りが有効となる可能性がある。過度に動揺せず、ポートフォリオの再構築を進める冷静な対応が求められる。
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