■燃油高・中国渡航自粛・地震懸念が重荷も、ホテル株には割安感

　同コラムは、ＡＩ関連株に資金が集中するなか、ノーマークだったＧＷ関連株の見直し余地に注目した。今年のＧＷは最大１２連休も可能な日並びとなり、ＪＴＢが４月２日に発表した旅行動向見通しでは、総旅行者数２４４７万人、総旅行消費額１兆２８７６億円を見込む。

　一方、米国・イスラエル・イランの武力衝突に伴う燃油高、中国の日本渡航自粛要請、青森県での地震などが旅行マインドの重荷となる。もっとも、ホテル株などＧＷ関連株にはＰＥＲで割安感のある銘柄も多く、ワシントンホテル＜４６９１＞（東証スタンダード）と藤田観光＜９７２２＞（東証プライム）の提携や株主異動など再編含みの動きも浮上している。

　５月１４日の決算発表を含め、ＧＷ明け後の業績ガイダンスが注目点となる。

■ホテル株は軒並みＰＥＲ１０倍割れ、周辺サービス株の業績にも好波及

　ホテル株の低ＰＥＲ株ベスト７を挙げると、７．１倍のＡＢホテル＜６５６５＞（東証スタンダード、名証メイン）以下、アメイズ＜６０７６＞（福証）、グリーンズ＜６５４７＞（東証スタンダード）、ワシントンホテル、京都ホテル＜９７２３＞（東証スタンダード）、藤田観光、東京会館＜９７０１＞（東証スタンダード）と続き、第７位の東京会館のＰＥＲは１５．６倍である。

　このうちワシントンホテル、京都ホテルが目下集計中の前３月期業績の上方修正組で、ワシントンホテルは２回上方修正し、配当も２回増配した。ＡＢホテル、藤田観光、東京会館は増配組である。

　ＡＢホテルは東証スタンダード市場の上場廃止との同時発表で、藤田観光はさらに政策保有株の縮減として、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東証プライム）の自己株式立会外買付取引に応募し、今２０２６年１２月期第１四半期に投資有価証券売却益６５億４３００万円を計上する予定である。

　ホテルチェーン株は、ほとんどが前週末２３日、２４日に年初来安値まで売られたが、ＰＥＲ評価などから売られ過ぎは明らかである。コード番号順に挙げると、大和ハウス工業＜１９２５＞（東証プライム）、リゾートトラスト＜４６８１＞（東証プライム）、相鉄ホールディングス＜９００３＞（東証プライム）、京王電鉄＜９００８＞（東証プライム）、共立メンテナンス＜９６１６＞（東証プライム）となり、ＧＷ明け後に予定している決算動向がポイントとなりそうだ。

　ホテル周辺のサービス株にもノーマークの割り負け株があり、リゾートバイトのダイブ＜１５１Ａ＞（東証グロース）、ホテル向けスチュアード業務のＣＳＳホールディングス＜２３０４＞（東証スタンダード）、リネンサプライの白洋舎＜９７３１＞（東証スタンダード）は、ＰＥＲ５倍〜９倍の評価にとどまっている。

■旅行代理店やレジャー関連株は年初来高値・年初来安値が交錯、低ＰＥＲ放置は共通

　旅行代理店株でも出遅れ株が目立ち、ＫＮＴ−ＣＴホールディングス＜９７２６＞（東証スタンダード）のＰＥＲ８．０倍、エイチ・アイ・エス＜９６０３＞（東証プライム）の８．６倍、アドベンチャー＜６０３０＞（東証グロース）の１１．６倍、ベルトラ＜７０４８＞（東証グロース）の１７．５倍、ベストワンドットコム＜６５７７＞（東証グロース）の１７．７倍などと続く。

　株価の動きは、ＫＮＴ−ＣＴＨＤが年初来高値を更新し、ベルトラが年初来安値を更新するなど対照的である。

　レジャー施設関連株では、「東京ディズニーランド」のオリエンタルランド＜４６６１＞（東証プライム）と日本スキー場開発＜６０４０＞（東証グロース）がともに年初来安値を更新し、「サンリオピューロランド」のサンリオ＜８１３６＞（東証プライム）も株式分割の権利落ち安値水準と、不調組が続く。

　ただ、ＰＥＲ評価から売られ過ぎとなっている銘柄は多い。伊豆シャボテンリゾート＜６８１９＞（東証スタンダード）はＰＥＲ９．６倍、「東京スカイツリー」の東武鉄道＜９００１＞（東証プライム）は１０．４倍、ボウリング場のラウンドワン＜４６８０＞（東証プライム）は１３．０倍、「ハイブリッドコースター」を導入計画のグリーンランドリゾート＜９６５６＞（東証スタンダード）は１２．７倍、「東京サマーランド」と公営競馬の東京都競馬＜９６７２＞（東証プライム）は１３．７倍、体験型リゾートのリソルホールディングス＜５２６１＞（東証プライム）は１７．３倍となっている。

　４月３０日に３月期決算を発表する東武鉄道を皮切りに、ＧＷ明け後の５月第１週・第２週に本決算や四半期決算の発表を控えており、要注目となる。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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