【旅行意欲は堅調、決算発表で問われる集客力と利益改善の持続性】

■ＡＩ相場の陰で沈むレジャー施設株

　株式市場では、ＡＩ・半導体関連株への資金集中が続く一方、レジャー施設関連株には出遅れ感が残る。「東京ディズニーリゾート」を運営するオリエンタルランド＜４６６１＞（東証プライム）は４月３０日に一時２２０１円まで下落し、年初来安値を更新、２０１９年１月以来の低水準を付けた。日本スキー場開発＜６０４０＞（東証グロース）も４月３０日に４３１円まで下落し、年初来安値圏に沈んでいる。「サンリオピューロランド」のサンリオ＜８１３６＞（東証プライム）も株式分割後の安値圏で推移しており、人気施設を抱える銘柄であっても、成長期待が先行していた銘柄ほど株価調整が目立つ。投資家の視線は、収益実態とバリュエーションに戻りつつある。

■ＧＷ需要は堅調、近場・短期型の消費が支えに

　今回のゴールデンウィークは、旅行需要の底堅さが確認されている。ＪＴＢは、２０２６年４月２５日から５月７日までのＧＷ期間について、総旅行者数を２４４７万人（前年比１０１．９％）、総旅行消費額を１兆２８７６億円（同１０１．１％）と見込む。国内旅行者数は２３９０万人（同１０１．７％）と微増する一方、平均旅行予定費用は４万６０００円（同９７．９％）にとどまる見通しで、物価高を背景に近場・短期・自家用車利用の傾向が強まっている。

■低ＰＥＲ銘柄に広がる再評価の余地

　こうした消費行動は、宿泊を伴う大型旅行だけでなく、日帰り・近距離のレジャー施設にも追い風となる可能性がある。４月３０日時点の参考指標では、伊豆シャボテンリゾート＜６８１９＞（東証スタンダード）が９倍台、東武鉄道＜９００１＞（東証プライム）が１０倍台、ボウリング場のラウンドワン＜４６８０＞（東証プライム）が１２倍台、「ハイブリッドコースター」を導入計画のグリーンランドリゾート＜９６５６＞（東証スタンダード）が１２倍台、「東京サマーランド」と公営競馬の東京都競馬＜９６７２＞（東証プライム）が１３倍台、体験型リゾートのリソルホールディングス＜５２６１＞（東証プライム）が１７倍前後となっている。成長株としての高評価ではなく、割安感と実需回復を材料にした見直しが焦点となる。

■決算で問われる集客回復と利益率

　もっとも、ＧＷ需要だけで株価反転を断定するのは早い。人件費、電気料金、修繕費、食材価格などの上昇はレジャー施設の利益率を圧迫しやすく、来場者数の回復がそのまま増益に直結するとは限らない。東武鉄道は４月３０日に２０２６年３月期決算の発表を予定しており、ＧＷ明け後にはリソルホールディングス、ラウンドワン、グリーンランドリゾート、東京都競馬などの本決算や四半期決算の発表が相次ぐ。市場が注視するのは、集客数の伸び、客単価、コスト吸収力、そして会社側の通期見通しである。ＡＩ一極相場の陰で、実体消費を映すレジャー関連株が再評価されるか、決算ガイダンスが試金石となる。

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