【原油高シナリオで資源・海運株に第２ラウンド思惑】

■原油高シナリオで資源関連株に再び関心

　ホルムズ海峡の緊迫化を受け、連休明け相場では原油高シナリオを意識した資源関連株への関心が再び高まりそうだ。米国、イスラエル、イランの戦闘再開に向かうのか、それとも和平協議が進展するのかによって市場の方向感は大きく変わる。ただ、地政学リスクが残る限り、鉱業株、石油・石炭株、プラント株、海運株などには短期的な物色余地がある。

■ＩＮＰＥＸに続く鉱業株の再出番を探る局面

　資源関連株では、代表格のＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）がすでに第１ラウンド相場で大きく買われた。同社株は年初来高値４９５５円まで短期で３割高し、その後は３割安して調整局面に入っている。仮に第２ラウンド相場へ進むなら、同じ鉱業セクターの石油資源開発＜１６６２＞（東証プライム）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）にも再出番が想定される。

■出光興産はホルムズ海峡通航と歴史的実績が材料

　足元で注目されるのは出光興産＜５０１９＞（東証プライム）である。同社が運航するサウジアラビア産原油を積んだ大型タンカー「出光丸」が、ホルムズ海峡の通航を認められ日本に向かっているためだ。１９５３年のイラン石油国有化の際、英国の反対を押し切ってイラン産原油を日本に輸送した「日章丸」の実績も想起される。ホルムズ海峡を巡る緊張が続けば、同社株への思惑は残りそうだ。

■三井物産はイラン事業の実績、突っ込み買い余地も

　イラン関連のビジネス実績では三井物産＜８０３１＞（東証プライム）も注目される。同社は過去にイラン国営石油化学と合弁で石油化学コンビナート事業を推進した経緯がある。最終的には不良債権化して清算され、長く業績を圧迫したが、中東関連の事業経験という点では存在感がある。連休前の５月１日は、住友商事＜８０５３＞（東証プライム）が株式分割や自己株式取得の発表でストップ高した一方、三井物産は今２０２７年３月期予想純利益が市場コンセンサスを下回るとして大幅安となった。株価下落後は、突っ込み買いの余地もありそうだ。

■プラント・海運株にも波及する資源関連物色

　資源関連の周辺銘柄では、原油開発の三井海洋開発＜６２６９＞（東証プライム）、プラント株の日揮＜１９６３＞（東証プライム）、東洋エンジニアリング＜６３３０＞（東証プライム）、千代田化工建設＜６３６６＞（東証スタンダード）も候補となる。海運株では日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）、商船三井＜９１０４＞（東証プライム）、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）の大手３社に加え、ＮＳユナイテッド海運＜９１１０＞（東証プライム）、明海グループ＜９１１５＞（東証スタンダード）、飯野海運＜９１１９＞（東証プライム）、共栄タンカー＜９１３０＞（東証スタンダード）、乾汽船＜９３０８＞（東証スタンダード）にも目配りしたい。

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