【原油急落で過度な警戒感後退、ＡＭＤの好内容がハイテク株買いを誘発】

■中東情勢の緩和観測が市場心理を下支え

　ホルムズ海峡を巡る緊張が意識されていた東京市場に、連休明け後の相場を支える材料が浮上している。６日の米国株式市場では主要株価指数が大きく上昇した。米国とイランの対立収束に向けた協議進展が伝わり、原油相場が急落したことで、投資家心理が改善した。米国産標準油種ＷＴＩの中心限月６月物は前日比７．１９ドル安の１バレル＝９５．０８ドルとなり、中東リスクを背景にした原油高警戒はいったん和らいだ。

■原油安でインフレ懸念が後退、リスク資産に追い風

　原油価格の大幅下落は、エネルギー価格を通じたインフレ再燃懸念を弱める材料となる。長期金利の上昇圧力が抑えられれば、株式市場ではリスク資産を選好する動きが強まりやすい。これまで連休明けの東京市場では、ホルムズ海峡の緊張を背景に、資源株や金先物関連株への物色が焦点とみられていた。しかし、中東情勢の緩和観測が強まれば、投資家の視線は原油高・金高をにらんだ有事関連から、景気敏感株、輸出関連株、ＡＩ・半導体関連株へ移る可能性がある。ドル・円が１５６円台で推移したことも、輸出採算への期待を支える材料となりそうだ。

■ＡＭＤの好内容でＡＩ・半導体関連に物色波及も

　米国市場では、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）の決算と先行き見通しが好感され、ＡＩ関連株に買いが広がった。東京市場でも、米ハイテク株高を受け、アドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）、東京エレクトロン＜８０３５＞（東証プライム）、レーザーテック＜６９２０＞（東証プライム）、ディスコ＜６１４６＞（東証プライム）、ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東証プライム）などに関心が向かう公算がある。指数寄与度の高い半導体・ＡＩ関連株が買われれば、日経平均の押し上げ役として再び存在感を高めそうだ。

■資源株は上値追い一服、金関連株は選別局面へ

　一方、原油相場の急落は、ＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）、石油資源開発＜１６６２＞（東証プライム）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）、出光興産＜５０１９＞（東証プライム）など資源関連株には上値を抑える要因となる。三井物産＜８０３１＞（東証プライム）、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）など総合商社株も、資源価格の調整を織り込みながら個別材料を見極める展開となろう。金先物関連株では、住友金属鉱山＜５７１３＞（東証プライム）、三井金属＜５７０６＞（東証プライム）、三菱マテリアル＜５７１１＞（東証プライム）、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東証プライム）などに短期的な選別色が強まりそうだ。

■相場の主役は「有事対応」から「成長期待」へ

　連休前の市場では、中東情勢の緊迫化を前提に、原油高、金価格、海運リスク、資源関連株の再評価が意識されていた。だが、米国とイランの関係改善への期待が高まり、原油相場が急落したことで、投資テーマは修正を迫られている。連休明けの東京市場では、資源株の再上昇を追うよりも、米国発のＡＩ投資拡大、半導体需要の底堅さ、円安メリットを手掛かりに、主力成長株の上値余地を探る展開となる可能性もある。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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