【決算ガイダンスと株主還元が、個別株の明暗を分ける局面へ】

■過去最大の上げ幅、その裏で進む二極化

　ゴールデンウイーク明けの株式市場は、まさに「爆発」と呼ぶにふさわしい展開となった。前週７日の日経平均株価は３３２０円高と過去最大の上げ幅を記録し、東証プライム市場の売買代金も１０兆８４４８億円と過去最高を更新した。連休中に蓄積された買いエネルギーが一気に噴き出した格好である。

　しかし、その熱狂は長く続かなかった。翌８日には日経平均が一時６９５円安まで反落し、大引けにかけて下げ幅を縮めたものの、相場の地合いは一変した。象徴的だったのが、後場取引時間中に３月期決算を発表したトヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）の急落である。業績期待が裏目に出て、同社株は年初来安値を更新した。

■指数高と個別株安が同居する相場

　７日の急騰相場も、実態は全面高ではなかった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の約７６％にとどまり、約２２％の銘柄は値下がりしていた。８日はさらに選別色が強まり、値上がり銘柄は約４５％、値下がり銘柄は約５２％と逆転した。年初来高値更新銘柄が８８銘柄だったのに対し、年初来安値更新銘柄は１２２銘柄に達した。

　日経平均が史上最高値水準にある一方で、安値更新銘柄が続出する状況は、指数主導の上昇相場と個別銘柄の温度差を浮き彫りにしている。相場全体が強いように見えても、投資家の視線はすでに「何を買うか」から「何を避けるか」へ移りつつある。

■決算内容で選ばれる局面へ

　今週は３月期決算企業の発表が本格化し、週末１５日をピークに２４００社超が決算を予定している。焦点は、前期実績よりも今期の業績ガイダンスにある。増益見通しを示せるか、増配や自己株式取得などの株主還元を打ち出せるか、さらに成長戦略を示せるかが、株価の明暗を分ける。

　急騰相場の表面だけを見れば強気一色に映るが、足元では決算内容をきっかけにした厳しい選別が始まっている。日経平均の上昇に安心するのではなく、個別企業の収益力、資本政策、成長戦略を見極める局面に入ったといえる。

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