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【業績予想、自己株式取得、成長提携が市場評価を左右】
■主力株にも及ぶ決算選別
３月期決算発表が本格化するなか、投資家の関心は「トヨタ型」と「ソニーＧ型」のどちらに分類されるかに集まり始めている。前週８日の市場では、この対照的な２つの決算プレーが鮮明となった。
トヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）は、後場取引時間中に決算を発表したが、業績期待を満たせず株価は年初来安値を更新した。市場では同社に対する期待値が高かっただけに、決算発表後の失望売りが強まった。日本株を代表する主力株であっても、今期見通しに力強さが欠ければ容赦なく売られることを示した。
■ソニーＧは還元策で評価が反転
一方、ソニーグループ＜６７５８＞（東証プライム）は異なる値動きを見せた。同社株は８日の前場に年初来安値３０４３円まで売られていたが、正午に３月期決算を発表すると、株価は一時３３５９円まで急伸した。今期業績予想は市場コンセンサスを下回ったものの、同時に発表した自己株式取得と自己株式消却が買い材料となった。
ソニーＧの自己株式取得は、上限２億３０００万株、発行済み株式総数の３．８９％に相当し、取得総額は５０００億円に上る。業績予想がやや物足りなくても、資本効率改善や株主還元の姿勢が評価されれば、株価は反応する。ここに今の決算相場の重要なヒントがある。
■成長提携も評価軸に
さらに同社は同日午後４時１５分、子会社が台湾積体電路製造、いわゆるＴＳＭＣと次世代イメージセンサーの開発・製造で戦略的提携を締結したことを発表した。半導体、イメージセンサー、成長投資というテーマ性を備えた材料であり、決算後の評価を左右する追加材料となる可能性がある。
今週の決算相場では、単純な増益・減益だけではなく、株主還元、資本政策、成長投資、提携戦略が総合的に評価される。トヨタ型となるか、ソニーＧ型となるか。その分岐点は、業績ガイダンスの説得力と、投資家に将来価値を示せるかどうかにある。
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