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■若手育成で企業が重視するのは「自ら考えて動く力」
帝国データバンクは５月２１日、若手社員に将来身につけてほしい姿勢や行動に関する企業アンケート調査の結果を発表した。調査期間は２０２６年５月８日〜５月１２日、有効回答企業は１，３５１社。最も多かったのは「主体性・積極性がある（自ら考えて行動できる）」で６８．４％となり、突出して高い結果となった。次いで「責任感がある」３４．４％、「学び続ける姿勢がある」２５．２％、「自立して業務を遂行できる」２１．０％が続いた。
■大企業はチーム成果、中小企業は責任感を重視
企業規模別では、大企業で「チーム全体の成果を意識して行動できる」が２４．７％と、中小企業を８．１ポイント上回った。一方、中小企業では「責任感がある」が３６．１％で大企業を１２．４ポイント上回り、「自立して業務を遂行できる」も２１．９％と大企業を６．３ポイント上回った。細分化された組織で業務を進める大企業と、個人が多様な業務を担う中小企業で、若手社員に求める姿勢の違いが表れた。
■リーダーシップ関連は低水準、人材育成の課題に
一方、「周囲を巻き込める」は２．１％、「ＯＪＴ・後輩指導ができる」は３．４％にとどまり、組織協働やリーダーシップに関する項目は低水準だった。業界別では「ヒヤリハットを意識して行動できる」が『運輸・倉庫』で１８．３％、『建設』で１５．２％と高く、安全確保を重視する業務特性が反映された。少子化などで人材確保と定着が難しくなるなか、若手社員の主体性や自律性を引き出す育成の重要性が一段と高まっている。
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