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■Ｗ杯開幕控えスポンサー４０社を調査
東京商工リサーチ（ＴＳＲデータインサイト）は５月２６日、公益財団法人日本サッカー協会が開示したスポンサー４０社を対象にした「日本サッカー協会スポンサー企業」動向調査を発表した。２０２６年６月１１日に米国・カナダ・メキシコの３カ国共催でＦＩＦＡワールドカップが開幕するのを前に、サッカー日本代表・日本サッカー協会を支える企業の実態を分析した。
■売上１兆円以上は８社、大手から新興企業まで
業績が判明した３６社の売上高トップはトヨタ自動車で、売上高は５０兆６，８４９億円、前期比５．５％増だった。次いで、みずほフィナンシャルグループ、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングスが続いた。売上高１兆円以上は８社、構成比２２．２％となり、１，０００億円以上は１９社、同５２．７％を占めた。一方、１０億円未満も５社、同１３．８％あり、設立１０年未満の企業も４社含まれた。
■非上場が６割、柔軟な支援枠が参入を後押し
スポンサー企業４０社のうち、上場企業は１６社で、東証プライム上場１４社、スタンダード上場２社だった。非上場企業は２４社、構成比６０．０％と６割を占め、アディダスジャパン、サムソナイト・ジャパン、グーグルなど世界的企業の日本法人も含まれる。２０２３年に刷新されたスポンサーシップや「ＳＯＣＩＡＬ ＶＡＬＵＥ ＰＡＲＴＮＥＲ」などが、非上場・新興企業の参入を後押ししたとみられる。
■ブランド効果と投資対効果が焦点に
スポンサー開始時期では、１９７８年から日本サッカーを支えるキリンホールディングスが最古参となった。Ｗ杯の注目試合は世界で１０億人以上の視聴が見込まれ、企業にとってブランド認知を高める機会となる。一方、スポーツ放映権料の高騰や視聴環境の変化を背景に、スポンサー企業は投資対効果やＲＯＩの見直しも迫られている。大会開幕後は、株価、販促効果、業績への波及が注目される。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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