■三笘薫選手不在でも史上最強との期待高まる森保ジャパン

　いよいよサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）である。日本代表（森保ジャパン）からは、前回のカタールＷ杯で「三笘の１ｍｍ」といわれた奇跡を起こした三笘薫選手が、ケガで外れた。「飛車落ち」である。カタールＷ杯のグループリーグ１位通過、ベスト１６進出の立役者であったからだ。今大会の森保ジャパンは、事前の親善試合や海外遠征でブラジル、スコットランド、イングランドといった世界の強豪国を次々と撃破し、前日５月３１日の壮行試合でもアイスランドに勝利するなど、史上最強チームとの前評判も上々である。悪くてもベスト８、あわよくば優勝も狙えると期待されているが、大丈夫なのか。そのＦＩＦＡワールドカップが、いよいよ６月１１日に開幕する。米国、カナダ、メキシコの３カ国共同開催で、森保ジャパンはグループリーグ第１戦のオランダ戦を６月１４日に迎える。

■４８カ国・１０４試合に拡大、視聴熱と経済効果が市場心理を刺激

　Ｗ杯は、オリンピックをも上回る世界最大級のスポーツイベントである。しかも、米国との和平協議がなお難航しているイランも出場する平和の祭典でもある。全世界のテレビ視聴者は５０億人、これまでの通算では３１０億人に達したと推定されており、経済波及効果も大きい。今回のＷ杯は、参加チームが３２カ国から４８カ国に拡大され、全１０４試合の３カ国の来場者は６５０万人、経済波及効果は８００億ドル（１２兆７２００億円）とも試算されている。全試合はＮＨＫが中継し、森保ジャパンのグループリーグ３試合はライブ中継される。早朝や午後の時間帯で視聴しやすい試合もあるだけに、勝ち進めば、応援する「ジャパン・コール」が一段と高まることが期待される。

■代表の海外組偏重でもＪリーグ関連株に波及期待は残る

　株価材料としての波及も見逃せない。となれば、国内リーグ・Ｊリーグでの関連株探しが急がれることになる。ただ、困ったことはある。今回のＷ杯の代表に選ばれた日本選手２６人のうち、国内リーグのＪリーグに所属する選手はわずか３人で、残りは海外クラブ所属の海外組ばかりである。森保ジャパンが快進撃しても、Ｊリーグ関連株への株価波及度は減衰する可能性も否定できない。しかし、諦めるにはまだ早いかもしれない。思い出してほしい。２０１１年ＦＩＦＡ女子ワールドカップで、日本代表の「なでしこジャパン」が初優勝したときは、その後の国内リーグ「なでしこリーグ」が大きな盛り上がりをみせた。それに加えてＪリーグは、これから始まる２０２６年／２０２７年シーズンで大きな過渡期に差し掛かっている。

■秋冬制移行で移籍市場が欧州と連動、クラブ収益拡大に期待

　Ｊリーグは、今シーズンの開催期間を従来の「春秋制」から「秋冬制」に変更する。世界と戦えるリーグになる長期ビジョンに基づき、欧州主要リーグと同様の「秋冬制」とし、シーズン入り前の夏季の移籍期間も一致させるのである。移籍期間が同一となることから、Ｊリーグから海外クラブへの移籍が容易となり、全クラブの移籍金の増加も見込めることになる。海外クラブでは、移籍金収入が１０億円を上回るクラブが毎年１００クラブ以上あるのに対し、Ｊクラブでは全６０クラブ合計で１５億円〜２０億円にとどまっている。「秋冬制」への移行で、各クラブの売り上げを１．５倍から２倍に拡大することが目標となっている。もちろん、海外クラブのスター選手のＪクラブへの移籍も活発化し、人気の盛り上がりに寄与する可能性がある。

■Ｗ杯快進撃なら日本選手への注目度上昇、Ｊリーグ相場の呼び水に

　Ｊリーグは現在、「秋冬制」移行前の「Ｊリーグ百年構想リーグ」のプレーオフ１回戦を終え、今年８月第１週からスタートする２０２６年／２０２７年リーグを待っているところである。その前のＷ杯で森保ジャパンが快進撃をみせれば、海外クラブからの日本選手への注目度は高まり、世界の移籍市場の中心になることも想定される。今回のＷ杯でも、「三笘の１ｍｍ」を再現する代役の登場をぜひ期待したくなる。Ｊリーグ関連株相場のキックオフをサポートしてくれるはずである。

■筆頭株主株と命名権取得銘柄が関連株の中心候補に浮上

　関連株は、まずＪリーグ各クラブの運営会社の筆頭株主株が浮上しそうだ。なかでも、新参の筆頭株主株ほど関連度は高くなる。次いで、クラブのホームスタジアムのネーミング・ライツ（命名権）を取得した銘柄に注目度が高まりそうだ。カテゴリーがＪ１の横浜Ｆ・マリノスは、昨年９月、経営再建中の筆頭株主の日産自動車＜７２０１＞（東証プライム）が、クラブ運営会社の株式譲渡を検討していると報道され、サポーターや地元の神奈川県、横浜市などの要請で筆頭株主を継続すると発表した。株価は失望売りのあと、撤回を歓迎する買いが交錯した記憶も新しく、名門クラブだけに株価感応度の高さを印象付けた。関連株は、業種も値ごろも割安・割高などバラエティに富んでおり、堅守速攻型、ビルドアップ型など、投資家個々の投資スタイルに合わせた関連株買いも可能となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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