■半数以上が「汗による不便は我慢するのが当たり前」

　科研製薬＜４５２１＞（東証プライム）、久光製薬（佐賀県鳥栖市）、マルホ（大阪府大阪市）の３社は、汗の悩みを社会全体で理解し向き合うことを目的に「汗で病院あたりまえに委員会」を発足し、全国の１０〜５０代の男女９，４５９人と皮膚科医２００人を対象にした汗の悩みに関する意識調査を実施した。その結果を「みんなの汗の悩み実態調査　発汗白書２０２６」としてまとめ、公表した。
【「みんなの汗の悩み実態調査　発汗白書２０２６」ＷＥＢサイト】https://ase-atarimae.jp/hakusho2026/

　調査では、半数以上が「汗による不便は我慢するのが当たり前」と考えており、汗の悩みを本人の努力や工夫で解決すべき“マナーの問題”として捉える傾向が強いことが明らかになった。一方で、汗に対するイメージは7割が「自然な生理現象」と回答したものの、汗の悩みを抱える人ほど「恥ずかしい」「不衛生」といったネガティブな印象を強く持っていた。また、学校の制服や職場のスーツ着用などのルールが時代に合っていないと感じる人が６割を超え、汗に対する社会の寛容さを求める声も多かった。

　汗の悩みを抱える人の実態では、約６割が汗を理由に本来やりたかったことを諦めた経験があり、制服やシャツの汗ジミ、着られる服が限られるなど身だしなみに関する悩みも深刻であった。特に１０代では、友人との接近や接触を避ける行動が多く、心理的負担が大きいことが示された。さらに、汗が原因で週1回以上「恥ずかしい思いをした」「自信を失った」と回答した割合は１０代で高く、周囲の視線への不安も６割以上が抱えていた。

　相談行動に関しては、汗の悩みを「誰にも相談していない」人が約７割にのぼり、病院への相談にためらいを感じる人も半数近くに達した。汗の悩みがある人の９割は受診経験がなく、受診の判断基準を「明らかに重症な場合」に限定する傾向が見られた。一方で、医師の７割以上は「汗の量は問わず、少しでも困っているなら受診してほしい」と回答しており、一般の認識と医療側の考え方に大きなギャップが存在している。

　今回の調査は、汗の悩みを抱える人だけでなく、悩みとして意識していない人も対象に、汗に関する認識や日常の実態を幅広く聴取したものである。汗に対する考え方の違いや共通点を可視化することで、これまで認識されにくかった汗を取り巻く課題に気づくきっかけとし、汗の悩みを個人の問題にとどめず社会課題として捉え直すことを目指している。

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