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大林組＜１８０２＞（東証プライム）は８月１７日、ＮＥＤＯが公募した「浮体式洋上風力発電の導入促進に資する次世代技術の開発」事業に、同社の「ＴＬＰ型ハイブリッド浮体式洋上風車支持構造物の実用化検証」が採択されたと発表した。ユーラスエナジーホールディングスと共同で、２０２６年９月から２０２８年３月までの予定で技術開発を進める。
大林組は、鉄筋コンクリートと鋼製部材を組み合わせたＴＬＰ型浮体を開発している。これまでの検討では、セミサブ型鋼製浮体と比べ浮体建造費を２５％削減できる可能性や、浮体動揺の低減により発電効率が約８％向上する効果を確認。ドライドックを使わず陸上岸壁で製作でき、カテナリー係留方式と比べ海域占用面積を大幅に縮小できるとしている。
今回の開発では、風・波・潮流を踏まえた係留設計手法の高度化、大水深海域でのサクションアンカー設置と係留索接続作業の無人化施工、テンドンコネクターの疲労耐久性検証などに取り組む。無人化施工技術は２０２７年夏に実海域で実証試験を行う予定で、次の段階となる１メガワット級風車搭載浮体の実海域実証に向けた設計・施工・電気設備の検討も進める。
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