■ｇａｍｅｓｃｏｍから東京ゲームショウへ、名作ＩＰの再収益化とマルチ展開に注目

　ゲーム株を巡り、「名作ＩＰ復活」が新たな投資テーマとして意識されそうだ。世界最大級のゲームイベント「ｇａｍｅｓｃｏｍ　２０２６」がドイツ・ケルンで８月２６〜３０日に開催中で、９月１７〜２１日には３０周年を迎える「東京ゲームショウ２０２６」が史上初の５日間開催を予定する。世界的な大型イベントが約３週間の間隔で続くなか、日本の大手ゲーム各社では、過去に人気を集めた大型ＩＰを最新ハードや新たな技術で再構築し、再び成長資産として活用する動きが鮮明になっている。

　先頭を走るのがカプコン＜９６９７＞（東証プライム）だ。２０年ぶりのシリーズ最新作「鬼武者　Ｗａｙ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ｓｗｏｒｄ」を９月４日に発売する。当初予定の９月２５日から３週間前倒しした。「鬼武者」シリーズは２０２６年３月末までに累計９１０万本を販売。同社は一定期間新作が発売されていないシリーズの再活性化にも注力し、保有コンテンツの価値最大化を進める方針を明確にしている。

■「新作が旧作も売る」――ゲーム会社の収益構造に変化

　注目すべきは、ゲーム会社の収益源が「新作１本の初動」にとどまらなくなっている点だ。カプコンの２０２７年３月期第１四半期は売上高が前年同期比５４．７％増の７０４億１０００万円、営業利益が６６．９％増の４１０億５４００万円。完全新規ＩＰ「プラグマタ」の投入や主力シリーズのリピート販売強化が寄与し、デジタルコンテンツ販売本数は前年同期の１４１６万本から２３８１万本へ拡大した。同社では「バイオハザード　レクイエム」への関心上昇が過去作品の販売にも波及しており、新作がシリーズ全体を再活性化する好循環もみられる。長期販売できる「カタログ資産」の厚みが収益力を左右する時代に入ったといえる。

　スクウェア・エニックス・ホールディングス＜９６８４＞（東証プライム）傘下では、１９９７年の名作を現代技術で再構築する３部作の完結編「ファイナルファンタジーＶＩＩ　リベレーション」を２０２７年春に発売予定。ＰＳ５、Ｎｉｎｔｅｎｄｏ　Ｓｗｉｔｃｈ　２、Ｘｂｏｘ、ＰＣなど幅広いプラットフォームに対応する。同社は中期経営計画でマルチプラットフォーム戦略を掲げており、有力ＩＰの接点を広げ、収益機会を拡大する方向性が鮮明だ。

　コナミグループ＜９７６６＞（東証プライム）もｇａｍｅｓｃｏｍで「Ｃａｓｔｌｅｖａｎｉａ：Ｂｅｌｍｏｎｔ’ｓ　Ｃｕｒｓｅ」を世界初プレイアブル出展し、「ＳＩＬＥＮＴ　ＨＩＬＬ：Ｔｏｗｎｆａｌｌ」の最新映像を公開するなど、「悪魔城ドラキュラ」「サイレントヒル」といった世界的な知名度を持つＩＰの展開を加速している。

　セガサミーホールディングス＜６４６０＞（東証プライム）傘下のアトラスは「ペルソナ４　リバイバル」を２０２７年２月１８日に世界同時発売する。「ペルソナ」シリーズは世界累計販売３０００万本を突破し、ナンバリング最新作「ペルソナ６」の開発も発表済み。人気作のリメイクで既存ファンと新規層を取り込みながら、新作へつなげる新旧ＩＰの二段構えが進む。

■９月４日「鬼武者」、９月１７日ＴＧＳ――秋相場へ材料続く

　相場で見るべきは「懐かしい作品が復活する」という話題性だけではない。既存ＩＰはすでに世界的な知名度やファン層を持ち、新作やリメイクを起点に旧作ダウンロード販売、追加コンテンツ、映像、商品化など複数の収益機会へ展開できる。一方、ゲーム開発費の大型化が進むだけに、作品の評価や販売動向によっては期待先行となるリスクもある。焦点は、復活したＩＰが新規ユーザーを獲得し、シリーズ全体や周辺事業まで収益を押し上げられるかである。

　まず９月４日にカプコンの「鬼武者」が発売され、その約２週間後の９月１７日には東京ゲームショウが開幕する。３０周年のＴＧＳは２１日まで史上初の５日間開催となる。ｇａｍｅｓｃｏｍで高まる世界のゲーム熱が東京へ引き継がれるなか、秋相場では「ＡＩ」や「半導体」に加え、企業が長年蓄積してきたＩＰという無形資産をいかに再活性化し、長期収益へ結び付けるかがゲーム関連株を選別する重要な視点になりそうだ。

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