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■調味料１９５９品目が最多、加工食品１８４８品目、平均値上げ率１１％
帝国データバンクは８月３１日、主要食品メーカー１９５社を対象とした「食品主要１９５社」価格改定動向調査―２０２６年９月を発表した。９月の飲食料品値上げは４９２３品目、１回当たりの平均値上げ率は１１％で、２０２６年の単月では最多となる。前年９月の１４６７品目から約３倍に増え、４０００品目を超えるのは２０２５年４月以来１年５カ月ぶり。２０２２年以降では４番目の高水準となった。
分野別では、マヨネーズやドレッシング、しょうゆ、つゆ、食酢など「調味料」が１９５９品目で最多となった。「加工食品」は冷凍食品やチルド食品、すり身製品など１８４８品目、「酒類・飲料」は４６６品目、「乳製品」は２７８品目、「菓子」は２７２品目となった。２０２６年の値上げ品目は１〜１１月の判明分で１万９０８３品目に達し、２年連続で年間２万品目を超えることが確実となり、前年の２万６０９品目を上回るとみられる。
■「中東発インフレ」が押し上げ、原材料高は９割超
値上げ要因では「原材料高」が９０．７％で最多となったほか、「物流費」６５．７％、「エネルギー」６５．１％、「包装・資材」６３．１％、「人件費」５１．３％と、いずれも高水準となった。中東情勢の悪化に伴う原油・ナフサ高など「中東情勢」を要因とする値上げも２７．８％を占め、石油由来の資材価格上昇が食品価格を押し上げている。
同社は、中東情勢の緊張や原油価格の高止まり、記録的な円安基調による輸入コスト高、異常気象による農水産・畜産品の不作などを背景に、２０２６年後半も断続的な値上げが続くと予想する。１０月には３０３３品目の値上げが見込まれ、年間では前年に続き２万品目台となり、前年累計を上回る見通しとしている。
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