■分割率より「業績＋株主還元」を読む

　９月相場で株式分割が有力テーマに浮上している。８月３１日の追加発表を反映し、９月の株式分割権利銘柄は９月１日時点で５３銘柄となった。ただ、株式分割は最低投資金額を引き下げ、投資家層や流動性の拡大を促す一方、会社の利益や企業価値そのものを増やすわけではない。分割率の大きさより、業績上方修正、増配、自社株買い、株主優待などの「＋α」を見極めたい。

■ＲＹＯＤＥＮは上方修正・増配・自社株買い

　ＲＹＯＤＥＮ＜８０８４＞（東証プライム）は７月２８日、２０２７年３月期連結業績予想を上方修正し、営業利益と経常利益を各６０億円から７５億円へ引き上げ、年間配当も分割前換算で１５０円から１７０円へ増額した。３１日には９月３０日を基準日とする１対２の株式分割に加え、３０万株・１３億５０００万円を上限とする自社株買い、株主優待制度の変更を発表。わずか３日間に「業績改善＋増配＋自社株買い＋分割」が重なった。

■東京海上は１５分割、三井住友ＦＧは１８００億円還元

　東京海上ホールディングス＜８７６６＞（東証プライム）は８月２５日、９月３０日を基準日に１対１５の株式分割を決定し、株主優待も新設した。分割後１００株以上を３年間継続保有する株主が対象で、条件達成時の初回は７５００円相当、翌年以降は毎年２５００円相当。短期の優待取りより、長期保有を促す制度設計である。同社は２０２６年度の自己株式取得等を４０００億円と見込む。

　三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東証プライム）は５月１３日、１対２の株式分割、株主優待導入、１８００億円の自社株買いを発表した。２０２７年３月期の年間配当予想は分割前換算で１８０円と、前期比２３円増配。金利上昇による収益期待もあり、「業績環境＋還元＋分割」の複合材料がそろう。

■選別は「業績→還元→分割」の順

　１５分割でも利益が１５倍になるわけではない。まず本業の成長力、次に増配や自社株買いなど実質的な還元、そのうえで分割による投資家層拡大を見る。５３銘柄を一律に「分割株」として追うのではなく、「なぜ今分割するのか」「同時に何を株主へ示したのか」を比較することが、９月相場の勝ち組候補を探る基本線となりそうだ。

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