■日経平均１８８９円安、ＡＩ・半導体一辺倒から銀行・資源・高配当株へ

　９月相場は早くも大きな転換点を迎えた。２日の日経平均株価は前日比１８８９円７０銭安の６万４３２５円６４銭と３日続落し、一時２０００円近く下落した。東証プライム市場では３３業種すべてが下落する全面安となった。背景にあるのは、中東情勢の緊迫化による「原油高」、世界的な「長期金利上昇」、そして「日米金融引き締め観測」という三つの圧力である。

　日本の新発１０年国債利回りは一時３％台に上昇し、市場では９月１７〜１８日の日銀金融政策決定会合での追加利上げ観測が強まっている。米国でも１０年国債利回りが４．８％台まで上昇し、ＦＲＢによる９月利上げ観測が浮上した。日銀とＦＲＢが相次いで利上げする「日米ダブル利上げ」が現実味を帯びれば、株式市場の評価尺度そのものが変わる可能性がある。

■高ＰＥＲ株に逆風、次の主役候補は

　長期金利上昇は、将来の高成長を織り込んで高いＰＥＲを許容されてきたＡＩ、半導体、グロース株には逆風となる。２日の東京市場でもソフトバンクグループ＜９９８４＞（東証プライム）、東京エレクトロン＜８０３５＞（東証プライム）、アドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）など値がさハイテク株が日経平均を押し下げた。

　一方、金利上昇が定着すれば、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東証プライム）、三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東証プライム）、みずほフィナンシャルグループ＜８４１１＞（東証プライム）など銀行株が注目されやすい。原油高が続けばＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）など資源株も物色候補となる。ただし、急激な金利上昇は景気減速や保有債券への懸念も招くため、「金利高＝銀行株全面高」と単純化はできない。

■「日本３％・米国５％・原油１００ドル」が分岐点

　９月相場で注視したいのは「日本１０年債３％」「米１０年債５％」「原油１００ドル」の三つの節目だ。ここで上昇が一服すれば、急落したＡＩ・半導体株には自律反発の余地がある。逆に三つが定着すれば、高ＰＥＲ成長株一辺倒から、銀行、資源、高配当、低ＰＥＲ、安定したキャッシュフローを持つ企業へ物色の軸が移る可能性がある。

　９月相場は「何が上がるか」だけでなく、「金利上昇と原油高に耐え、利益につなげられる企業はどこか」という選別が重要になる。２日の１８８９円安は、日本株の主役交代を占う号砲となるのか。日米金融政策と債券・原油市場から目が離せない。

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