●［株式評論家の視点］の記事一覧
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記事一覧 (05/08)【株式評論家の視点】ジグソーはビッグデータ活用で前期に続き今１２月期も大幅増益、下値固めれば出直りも
記事一覧 (05/08)【株式評論家の視点】デザインワンの今８月期は７割増益、類似他社に比べＰＥＲに割安感
記事一覧 (05/07)【株式評論家の視点】Ｇｕｎｏｓｙは上場初値から３２％上昇、成長性見込めば上値余地大きい
記事一覧 (04/28)【株式評論家の視点】日本スキー場開発の今７月期２ケタ増益、株価高値圏で堅調
記事一覧 (04/17)【株式評論家の視点】大和ハウス１２日連騰、上場来高値に手が届く、高齢者関連
記事一覧 (04/16)【株式評論家・海老原紀雄氏に聞く】日経平均の年内２．２〜２．３万円に変更なし、日本電産に注目
記事一覧 (04/15)【株式評論家の視点】兼松は５月８日に決算発表の予定、期待される１６年３月期
記事一覧 (04/14)【株式評論家の視点】ＣＲＩ・ミドルウェアは２６週線抜け近い、今期２割増益
記事一覧 (04/09)【株式評論家の視点】第一生命の出遅れ感強まる、保険料収入で日生を抜き外国人の注目度高まる
記事一覧 (04/09)【株式評論家の視点】ダイキアクシスは東南アジアの下道水事業に期待、ＲＯＥ１１％、利回りも２．７％
記事一覧 (04/08)【株式評論家の視点】ＲＳテクノロジーは上場後の下値固め局面、今期減益は先行投資負担で来期に期待できる
記事一覧 (03/26)【経済評論家の視点】ニッタは乖離拡大目立ち一旦、利食いで、２６週線接近待って再度仕込む
記事一覧 (03/25)【株式評論家の視点】エスエルディーは上場ほやほや、今期の優待取りに妙味
記事一覧 (03/23)【株式評論家の視点】新明和工業は今３月期増配、配当取りできる
記事一覧 (03/20)【株式評論家の視点】ＳＥＭＩＴＥＣは１３週線と２６週線の間モミ合う、今期２ケタ増益
記事一覧 (03/20)【株式評論家の視点】ヤマナカの業績好調、４割り増益で増配、配当取り妙味
記事一覧 (03/19)【株式評論家の視点】トーホーは８月に株式併合と単元株変更、中期計画推進中
記事一覧 (03/19)【株式評論家の視点】日本軽金属ＨＤの期末一括配当の利回り２．２％に魅力
記事一覧 (03/17)【株式評論家の視点】銀座ルノアール今期２円増配、営業益３割増益
記事一覧 (03/17)【株式評論家の視点】東京ボード１２月上場後の下値固める、減益も１株利益２０２円
2015年05月08日

【株式評論家の視点】ジグソーはビッグデータ活用で前期に続き今１２月期も大幅増益、下値固めれば出直りも

株式評論家の視点　ジグソー＜３９１４＞（東マ）は、４月２８日にマザーズに新規上場。初日は値段が付かず２日目の３０日に公開価格２３９０円に対し３．３倍に当る８０４０円での初値スタートとなった。上場後の高値は８３００円（３０日）、同安値５７００円（１日）で７日終値は５８５０円となっている。

　ＩｏＴ（モノのインターネット）ビッグデータをベースにしたオート・パイロット・サービス（Ａｕｔｏ　Ｐｉｌｏｔ　Ｓｅｒｖｉｃｅ）とオリジナルのマネジメントプラットフォームベースにしたシステムマネジメントの自動化、あらゆる種類の柔軟なマネジメントサービスをトータルで提供している。従来からのクラウドインフラやサーバ、周辺機器やソフトウェア、監視カメラ等のマネジメントにとどまらず、あらゆるＩｏＴプロダクトやデバイス、サービスを対象にＡ＆Ａコンセプトを軸にデータ・コントロールサービスを提供している。

　ターゲットとするシステム運用・保守サービス市場は、現在、国内で約３．７兆円市場（２０１３年度）と矢野経済研究所では試算しているが、ＩｏＴ、ビッグデータ、ウェアラブルなどインターネット上の新しいサービスやビジネスモデルが次々と出現するなど、マーケットは広がっており、現在も成長を続けている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:53 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】デザインワンの今８月期は７割増益、類似他社に比べＰＥＲに割安感

株式評論家の視点　デザインワン・ジャパン＜６０４８＞（東マ・売買単位１００株）は、４月３０日に東証マザーズに新規上場した。将来性が高く評価されて一時、公開値に対して１６１０円高い４３６０円まで買い進まれた。７日の終値は３７３０円。

　同社は地域情報口コミサイト『エキテン』を中心にサービスを提供。エキテンの有料掲載店舗数は２０１５年８月期末には約１万店（２０１４年８月末７２１２店）と４０％増加する。２０１５年８月期の業績は売上高７億７４００万円（前期比４２．１％増）、営業利益２億７７００万円（同７０．６％増）、経常利益２億６９００万円（同６４．０％増）、純利益１億６６００万円（同６６．８％増）と大幅な増収増益を見込んでいる。

　１株利益は７７円（前期５０円）にアップし、ＰＥＲは４８倍と同業のオークファン７９倍、比較．ｃｏｍ７９倍、サイジニア３０９倍に比べると低い水準にある。

　７日の株価は上場時初値４１５０円を若干割り込んだが、上場後の安値３６２５円（４月３０日）はキープしている。（志木克己）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:44 | 株式評論家の視点
2015年05月07日

【株式評論家の視点】Ｇｕｎｏｓｙは上場初値から３２％上昇、成長性見込めば上値余地大きい

株式評論家の視点　Ｇｕｎｏｓｙ＜６０４７＞（東マ・売買単位１００株）は４月２８日に東証マザーズに新規公開した。上場初日は１５２０円でスタート、５月１日には１９８０円まで値を上げている。

　同社は情報キュレーションアプリ『Ｇｕｎｏｓｙ（グノシー）』の開発および運営を手掛けニュースアプリを提供する。スマートフォンの普及、インターネット広告の拡大を背景に、同社の成長性を期待する向きが買い物を入れている。

　同社事業にとってユーザー数の増加は非常に重要な要素でありテレビＣＭ等により積極的な広告宣伝活動を行っている。とくに、積上げモデルのため、ユーザー獲得費用が一定の範囲内であれば広告宣伝費への投資をすればするほど将来収益として戻ってくる。即ち、事業計画の予見がしやすい事業モデルといえる。ダウンロード数は第３四半期末で８６６万、２０１５年５月期末には９２４万に増加する見通し。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:40 | 株式評論家の視点
2015年04月28日

【株式評論家の視点】日本スキー場開発の今７月期２ケタ増益、株価高値圏で堅調

株式評論家の視点　日本スキー場開発＜６０４０＞（東マ）は、上場後の高値５２４０円に対し２７日は４６０５円と堅調だ。

　同社グループは、４月２２日に東京証券取引所マザーズに上場。関東甲信越を中心に７スキー場を運営（グループのスキー場は、長野に５か所、群馬に１か所、岐阜に１か所）。収益が低迷するスキー場を買収し、再生させる手法に強みを持ち、スキー場に関する総合コンサルティングを行っている。

　同社グループの売上高は、主に同社グループのスキー場へ来場の顧客が利用するリフト券売上高、料飲売上高、レンタル売上高及びその他の売上高から構成され、売上高は来場者数・客単価に応じて変動している。

　また、同社グループの業績は、スキー場のウィンターシーズンの営業を開始してから、スキー場のウィンターシーズンの営業を終了するまでの、通常１１月から翌年４月にかけて、第２四半期と第３四半期に偏重する季節変動の傾向がある。当社グループのスキー場については、標高が低いスキー場から順に、概ね当初から想定していた時期にウィンターシーズンの営業を終了している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:47 | 株式評論家の視点
2015年04月17日

【株式評論家の視点】大和ハウス１２日連騰、上場来高値に手が届く、高齢者関連

株式評論家の視点　大和ハウス工業＜１９２５＞（東１・売買単位１００株）は、２９円高の２７６１円５０銭と１２営業日続伸、年初来高値に進んでいる。住宅建設の大手だが、最近ではサービス付き高齢者向け住宅の建設に傾斜してきた。有料老人ホームなども含めるとこれまで合計して６０００棟建設しこの分野で業界トップクラスの実績を誇る。

　折しも、国土交通省はこのほど介護が受けられるサービス付き高齢者住宅の市街地への建設を促進する対策案を示した。補助金の拡充や各市町村長に公営住宅の建て替え、小学校の跡地利用の促進を求め、整備を急ぐことになった。サービス付き高齢者住宅は２０１４年全国で１７万７０００戸だったが、２０２０年には６０万個に増大する見通しだ。これに活躍するのが同社である。

　業績は順調に推移。２０１５年３月期は売上高２兆８０００億円（前々期比３．７％増）、営業利益は１７３０億円（同５．８％増）を確保したもようで、２０１６年３月期もサービス付き高齢者住宅の好調などを背景に増収営業増益を達成できるものと期待される。予想一株当たり利益も２０１５年３月期１６３円８８銭で、高い収益力を誇り、２０１６年３月期はさらに上昇しよう。

　株価は同社の将来性に期待が集まり、上げ足を速めている。３月期決算は連休明けの５月１３日に発表を予定している。２００９年の上場来高値２８８０円に手の届くところまできている。（株式評論家・志木克己）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:12 | 株式評論家の視点
2015年04月16日

【株式評論家・海老原紀雄氏に聞く】日経平均の年内２．２〜２．３万円に変更なし、日本電産に注目

＜株式評論家・海老原紀雄氏に聞く＞

海老原紀雄

＜Ｑ＞日経平均が２万円に乗せました。

＜Ａ＞足元では一服ですが、ここは当然のモミ合い展開です。年内の日経平均２万２０００〜２万３０００円目標は変えていません。年金買いなど需給関係の良さと企業々績の向上が背景にあります。

＜Ｑ＞その企業々績はいかがですか。

＜Ａ＞１５年３月期の２ケタ増益に続いて１６年３月期も２ケタ増益となるかどうかがポイントとなっています。決算発表が接近していることから、この点を見極めようということも足元の相場小休止になっていると思います。私は、連続２ケタ増益は可能だろうとみています。とくに、これまで牽引してきた輸出型企業に加え内需型企業も業績上向きが明確になってくるとみています。今は日経平均のＰＥＲは１７倍台半ばですが、３月期決算発表が終わった時点ではＰＥＲは１５倍台に下がっている（１株利益はアップ）だろうとみています。

＜Ｑ＞前回、ファナックを注目され大きく値上がりしました。今は、どのあたりを注目されていますか。

＜Ａ＞食品と薬品はちょっと敬遠しています。業績面に問題があるのではありませんがＰＥＲが両方とも５０倍ていどとなっていますので追いかけるには抵抗がありますね。じっくり投資なら三菱ＵＦＪフィナンシャル、成長狙いなら日本電産に注目しています。３００円どころの低位株ということではクラリオンは中期で注目できると思います。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:47 | 株式評論家の視点
2015年04月15日

【株式評論家の視点】兼松は５月８日に決算発表の予定、期待される１６年３月期

株式評論家の視点　兼松＜８０２０＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。バリュエーション的に割安感があり、今期業績予想に対する期待感から注目したい。

　同社は、電子・デバイス、食料、鉄鋼・素材・プラント、車両・航空を中心とした、幅広い事業領域で、様々な商品の取扱いやサービスを提供している。顧客とともに成長し、新たな事業を創造していく「事業創造にチャレンジし続ける企業」を目指し、取り組んでいる。特に、食料分野のグローバル展開、電子・デバイス・ＩＣＴ分野の拡大、車載・機構部品分野の強化、エネルギー・素材・インフラ分野の新規開拓に注力している。

　前２０１５年３月期業績予想は、売上高１兆１５００億円（前年同期比３．２％増）、営業利益２２０億円（同１１．２％増）、経常利益２０５億円（同１．７％増）、純利益１１０億円（同６．８％減）を見込んでいる。配当は４円（同１円増）を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:07 | 株式評論家の視点
2015年04月14日

【株式評論家の視点】ＣＲＩ・ミドルウェアは２６週線抜け近い、今期２割増益

株式評論家の視点　ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）は、３月２７日につけた年初来高値２４００円に対し２３５０円前後で堅調だ。まもなく２６週線上抜きが見込める動きとなっている。

　同社は、昨年１１月２７日にマザーズに新規上場。音声・映像・ファイルシステムに関する研究開発およびミドルウェア製品としての販売・サポート（ゲーム分野、遊技機分野、組込み分野）、スマートデバイスを活用した情報システムの開発・提供（医療・ヘルスケア分野）を行っている。

　とくに、スマートフォンや各種ゲーム機等の多様なデバイスに対応したミドルウェアを提供していく「マルチプラットフォーム」戦略を軸に、音声や映像による豊かな演出表現を用いたデジタルコンテンツを楽しみたいという顧客のニーズに応えるべく、研究開発に取り組んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:07 | 株式評論家の視点
2015年04月09日

【株式評論家の視点】第一生命の出遅れ感強まる、保険料収入で日生を抜き外国人の注目度高まる

株式評論家の視点　第一生命保険＜８７５０＞（東１・売買単位１００株）の１８２０円どころは注目できそうだ。ライバルの明治安田生命が２０１５年３月期決算で過去最高益を更新する見込みであることを表明した。この流れは、同社にも波及しよう。

　同社は日本を代表する生命保険会社であり、２０１４年度上期に新契約・保険料等収入で最大手の日本生命を抜き話題となった。業績は好調そのもの。明治安田生命が円安で外債の円換算の利息配当収入が増加して基礎利益が１割程度増加したと伝えられたが、同社も状況は同様だ。

　同社の２０１５年３月期は銀行窓販の伸長も加わって前々期比４％増益の３１８０億円の経常利益を確保したもよう。続く２０１６年３月期は中堅証券のアナリストは１割程度の経常増益を予想している。米国ブロテクディブ社の買収効果がフルに寄与することが寄与するようだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:51 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ダイキアクシスは東南アジアの下道水事業に期待、ＲＯＥ１１％、利回りも２．７％

株式評論家の視点　ダイキアクシス＜４２４５＞（東１）は、１月の４ケタ割れをボトムにジワリ戻りに転じている。連続営業最高益更新見通しで割安感があるほか、利回り妙味など見直し余地があり注目したい。

　同社は、各種排水処理装置の設計・施工・維持管理、合成樹脂等による製品の製造販売および設計・施工、各種建設材料・住宅設備機器の販売・施工、植物系廃食用油を原料とするバイオディーゼル燃料の精製・販売および精製プラントの販売、飲料水の製造・販売を行っている。同社グループは２０１５年度経営基本方針として「３Ｃ」を掲げ、ＣＨＡＮＧＥ・ＣＨＡＬＬＥＮＧＥ・ＣＯＭＰＬＩＡＮＣＥを推進し、「環境創造開発型企業」の実現に挑戦。全般的には、組織機能の有効性を検討していくことにより企業体質の強化を図っている。

　セグメント別の戦略として、環境機器関連事業については、上水事業及び各種メンテナンス事業の強化を図るとともに、インドネシアでの浄化槽の製造を早期に開始し、海外での販売力強化を図っているほか、住宅機器関連事業については、既存顧客との信頼関係をより強固にするとともに新規顧客の開拓を推し進め、利益率の改善を図っている。その他事業については、既存事業については全般的な改善を考えるとともに、小形風力発電機の販売を開始している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:47 | 株式評論家の視点
2015年04月08日

【株式評論家の視点】ＲＳテクノロジーは上場後の下値固め局面、今期減益は先行投資負担で来期に期待できる

株式評論家の視点　ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ＜３４４５＞（東マ・売買単位１００株）は２０１５年３月２４日に東証マザーズに新規上場した。初値は２１００円と公開価格を約２４％も下回って寄り付き、直後に２４８０円まで買い進まれたが、一転して反落、７日には１９５９円の安値をつけている。

　同社は半導体用ウェーハの再生事業を主力としている。半導体メーカーはコスト削減を図るために再生ウェーハの活用にシフトしている。このため、同社の三本木工場（宮城県大崎市）の生産能力を１６万枚（それまでは１４万枚）に２０１５年３月から増強。そして、中華民国の台南工場が稼働（１０万枚）して２０１６年１２月末には２６万枚体制（２０１４年１２月末１４万枚、２０１５年１２月末１６万枚）が整う。

　２０１５年１２月期の業績は設備投資などの先行投資が重荷となり、売上高５４億８６００万円（前期比２０．１％増）と増収となるものの、営業利益は９億２７００万円（同２０．５％減）、当期純利益４億２０００万円（同３６．７％減）と減益となる見込みだ。

　しかし、設備能力アップの効果が表面化する２０１６年１２月期は売上高７２億７６００万円（今期予想比３２．６％増）、営業利益１８億２０００万円（同９６．３％増）、当期純利益１２億６３００万円（同３倍）と大幅な増収増益が見込まれている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:56 | 株式評論家の視点
2015年03月26日

【経済評論家の視点】ニッタは乖離拡大目立ち一旦、利食いで、２６週線接近待って再度仕込む

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ニッタ＜５１８６＞（東１・売買単位１００株）は業績の絶好調を受けて、人気化の様相を強めている。２６週線との乖離拡大が目立つため、一旦、利食いを先行させて調整安を待って再度、仕込むのがよいだろう。

　同社は伝道ベルトのパイオニア的存在で、自動車・産業機械向けが主体だ。また、自動車向けホース・チューブや半導体消耗品も手掛けている。自動車業界、半導体業界向けにこうした製品が国内外で伸びているうえに、最近の円安と原価低減策で採算が改善。２０１５年３月期の業績は上方修正された。

　修正後の売上高は５９２億円(前期比４．８％増)、営業利益４０億円(同４０．８％増)、経常利益９０億円(同１６．３％増)、当期純利益６８億円(同１８．９％増)と増収大幅営業増益となる見通しだ。当初予想に対して営業利益は2億円、経常利益と当期純利益はそれぞれ4億円の上乗せとなる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:25 | 株式評論家の視点
2015年03月25日

【株式評論家の視点】エスエルディーは上場ほやほや、今期の優待取りに妙味

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　エスエルディー＜３２２３＞（ＪＱＳ）は、３月１９日にジャスダック市場に上場。「Ｔｏ　Ｅｎｔｅｒｔａｉｎ　Ｐｅｏｐｌｅ　〜より多くの人々を楽しませるために〜」というビジョンを掲げ、「音楽」、「アート」、「食」等をはじめとする様々なカルチャーコンテンツを企画・融合させ、「楽しみに溢れた豊かなライフスタイルをより多くの人々に提案する」というミッションの下、様々な事業を展開している。

　飲食サービスでは、店舗物件の立地及び空間特性に合わせた様々なブランド（業態）の開発を行い、関東、東北、東海、近畿及び九州地域の主要都市繁華街エリアを中心に、「ｋａｗａｒａ　ＣＡＦＥ＆ＤＩＮＩＮＧ」ブランドをはじめとするカフェダイニング業態を中心に、様々な業態の飲食店舗のほか、「ＬＯＯＰ」ブランドによるライブハウス等を直営にて展開。『音楽』『アート』『食』にフォーカスし、「お客様に常に楽しんで頂くこと」のサービスポリシーを基本に据え、カルチャーコンテンツの充実した店舗づくりを行っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:37 | 株式評論家の視点
2015年03月23日

【株式評論家の視点】新明和工業は今３月期増配、配当取りできる

株式評論家の視点　新明和工業＜７２２４＞（東1・売買単位１０００株）は、２０１５年３月期末の配当を２円増配して年１４円にすることを決定した。積極的な株主への利益還元は今後の業績見通しに対しても明るいことを意味する。株価は見事な右肩上がりのパターンを描いており、目先、下押した局面はすかさず買いたい。主力の航空機、特装車事業の好調などで２０１５年３月期の営業利益は過去最高益を更新する見込みである。

　主力の航空機事業が好調に推移している。米国ボーイング向けの「７８７」向け主翼スパーの納入機数が増加していることによる。また大型ダンプカーも震災復興向けに需要が拡大中で、佐野工場の生産ラインを約１割アップして年産６０００台体制とした。

　このため、２０１５年３月期は売上高１８７０億円(前期比７．５％増)、営業利益１１０億円(同１．２％増)、経常利益１１３億円(同１．２％減)、当期純利益７５億円(同０．７％増)と増収営業増益となる見込みである。営業利益は僅かだが２０１４年３月期の実績を抜き過去最高益を更新することになる。配当は2年増配して期末配当は８円とする意向で年間１４円配当となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:08 | 株式評論家の視点
2015年03月20日

【株式評論家の視点】ＳＥＭＩＴＥＣは１３週線と２６週線の間モミ合う、今期２ケタ増益

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ＳＥＭＩＴＥＣ＜６６２６＞（東１）は、１３週線と２６週線の間で値を固める展開だ。

　同社は、各種センサ（バルクセンサ、薄膜センサ、赤外線センサ）、サージアブソーバ（シリコンサージアブソーバ、バリスタ）、電流デバイス（パワーサーミスタ、定電流ダイオード、各種モジュール）など電子部品の製造販売を行っている。

　今２０１５年３月期・第３四半期は、売上高が９８億０４００万円（前年同期比９．７％増）、営業利益が５億５１００万円（同６７．４％増）、経常利益が７億８３００万円（同６０．０％増）、純利益が６億０８００万円（同２．１倍）に着地。中国で家電・自動車機器関連及び産業機器関連を中心に販売が好調に推移している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:35 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ヤマナカの業績好調、４割り増益で増配、配当取り妙味

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ヤマナカ＜８１９０＞（名２・売買単位１００株）は今期の配当を１円増配して年間７円にする。業績見通しもよい。

　同社は愛知県を地盤とした中堅のスーパー。２０１４年６月に愛知県西尾市にグラッチェタウン西尾店をオープンさせたほか、新安城店（同県安城市）など６店舗で改装を実施して、販売力の強化に努めてきた。加えて、旬の食材を使用した料理提案や、「４時からセール」での試食販売強化に顧客からの反応は良好で、既存店の売上高は順調に伸ばしているようだ。しかも、商品ロスの削減に注力し、収益力を図っている。

　２０１５年３月期は売上高１０１２億円（前期比２．２％増）、営業利益７億２０００万円（同４１．８％増）、経常利益１０億２０００万円（同２９．５％増）、当期純利益３億８０００万円（同２１．４％減）と増収大幅営業増益を確保する見通しである。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:23 | 株式評論家の視点
2015年03月19日

【株式評論家の視点】トーホーは８月に株式併合と単元株変更、中期計画推進中

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　トーホー＜８１４２＞（東１部・売買単位１０００株）は、７つの重点施策実施を柱にした第６次中期経営計画「ＩＭＰＡＣＴ２０１７」（インパクトニーマルイチナナ）を明らかにしている。計画の最終年度である２０１７年度は創業７０周年に当たり、営業利益は２００３年１月期に達成した過去最高益（３５億円）と肩を並べる水準となる見通し。にする方針である。

　７つの重点施策は、（１）コア事業（業務用食品卸売、業務用食品現金卸売、食品スーパー）強化で事業所の出店、改装と食品卸の全国展開達成、（２）グループ連携強化によるシナジー効果、（３）Ｍ＆Ａ戦略の加速、（４）品質管理など新たなビジネスの育成、（５）人事・給与制度改革の継続、（６）業務改革による企業体質強化（積極的なＩＴ投資で業務効率アップを図る）、（７）電力コストの低減などコスト見直しによる損益分岐点の引き下げ、などである。

　最終年度の２０１８年１月期は売上高２４００億円（前期比１４．８％増）、営業利益３５億円（同３３．２％増）の達成を目標にしている。営業利益はこれまでの過去最高益に肩を並べることになる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:39 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】日本軽金属ＨＤの期末一括配当の利回り２．２％に魅力

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　日本軽金属ホールディングス＜５７０３＞（東１）は、２６週線に沿って下値切り上げの展開で昨年１１月につけた高値１８５円に接近となっている。日経平均２２５採用の出遅れ低位銘柄として注目されている。

　同社は、子会社等の経営管理およびそれに附帯または関連する業務を行っている。同社グループはアルミニウム総合メーカーで、アルミの原料となるアルミナ・化成品をはじめとして各種加工製品に至るまで、長年培われた技術とグループの総合力を活かした多種多様な商品をあらゆる分野に提供している。

　２０１４年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画に基づき、地域別・分野別戦略による事業展開、新商品・新ビジネスによる成長ドライバー創出、企業体質強化を基本方針とし、持株会社体制のもとでグループ連携を強化するとともに、中国、東南アジアを中心とする海外拠点の収益力強化を図り、連結収益の最大化に注力している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:32 | 株式評論家の視点
2015年03月17日

【株式評論家の視点】銀座ルノアール今期２円増配、営業益３割増益

＜銘柄の見所＞

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　銀座ルノアール＜９８５３＞（ＪＱＳ・売買単位１００株）は、２０１５年３月期末の配当を２円増配して年１０円にすることを決定した。積極的な株主への利益還元は歓迎すべきことであり、増配実施は会社側の先行きに対する自信の表れでもある。株価は３月１２日に９５９円まで買い進まれ昨年来高値を更新したが、下押し局面は拾いたい。

　２０１４年４月に浅草仲見世通り店とＢＬＥＮＺＣＯＦＦＥＥ田町三田口店を、５月にミヤマ珈琲練馬春日町店、８月新有楽町ビル店、東池袋一丁目店、１１月に八王子北口駅前店を新規出店したほか、７月に田町三田口駅前店を改装しオープンした。その反面、不採算店の阿佐ヶ谷南口駅前店を８月に閉鎖した。このように積極的な店舗展開に加えて、今年度末までにルノアール全店でコーヒーを刷新するなど、顧客のニーズに応えることで、来店客の増加を図ってきた。こうした展開力が奏功してコーヒー豆の値上がりを吸収して、業績は好調だ。

　２０１５年３月期は売上高７３億９８００万円（同９．２％増）、営業利益５億１８００万円（同３０．４％増）、経常利益５億５４００万円（同２３．５％増）、当期純利益２億７１００万円（同５０．５％増）と増収大幅増益を確保する見込みである。予想一株当たり利益は４５円０２銭（前期２９円９０銭）に向上する。配当は年１０円（前期８円）とする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:34 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】東京ボード１２月上場後の下値固める、減益も１株利益２０２円

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　東京ボード工業＜７８１５＞（東２・売買単位１００株）の一服場面は絶好の押し目買いチャンスと判断したい。低ＰＥＲ、低ＰＢＲで割安なうえに、来期以降の業績に期待が持てるため、再び買い人気が盛り上がってくるものと予想される。

　同社は木質の廃材を加工して板にして「パーティクルボード」という商品名でマンションの床材などに使用されている。住宅現場で出る廃棄物の収集から製品化まで一貫して自社で手掛けていることが最大の特色だ。国内で１０％前後のシェアを持つ。ライバルの輸入合板は熱帯雨林の伐採が縮小していることから、価格がアップしている。このため同社の「パーティクルボード」の需要は逆に高まりを見せている。今後、マンションだけではなく戸建て住宅に加えて、公共施設向けにも販売を強化する意向である。

　２０１５年３月期の売上高は６３億９８００万円（前期比８．３％増）と増加する。利益は建設労働者不足による労務費の向上、接着剤原料、光熱費の負担増などから営業利益７億４６００万円（同１２．１％減）、経常利益７億２１００万円（同１１．２％減）、当期純利益４億９７００万円（同１２．５％減）と減益を余儀なくされる見通し。ただ、それでも予想一株当たり利益は２０２円３６銭と高水準をキープする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:24 | 株式評論家の視点
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