＜銘柄の見所＞

　デリカフーズ＜３３９２＞（東２）は８月下旬に一気に上放れ、９月２日に５９０円の年初来高値に進み、以後も高値圏で頑強な動きを続けている。人気化のきっかけは８月２６日午後２時に今２０１４年３月期から株主優待制度を導入すると発表したこと。毎年９月３０日現在の株主に対し、１００株以上保有で１５００円相当の野菜の詰め合わせを贈呈。５００株以上では３０００円相当の野菜・果実の詰め合わせを贈呈する。今期は年１４円配当予想なので、株主にとっては大幅な利益還元と受け止められたようだ。

　その前、８月１２日に発表された今３月期の第１四半期の好調も、株価見直しの伏線として機能した。売上げは６２億５５００万円（前年同期比２．７％増）、営業利益２億７００万円（同２２．０％増）と、増収、増益決算となった。

　同社は、業務用カット野菜などを販売している。外食産業、中食（持ち帰り弁当やそう菜など、家庭で食事をするための食品および食材）産業向けなどに、ホール野菜（カットされていない野菜のこと）の販売と、カット野菜の製造・販売を主に手がける。

　ファミリーレストラン、ファストフード、居酒屋などの顧客に対し青果物の機能性研究の成果を活かしたメニューを提案するなど、提案型営業を推し進めている。これまで、継続的に取り組んできた食品安全の確保ならびに品質保証・危機管理などのリスク管理体制について、消費者の受け入れが進んでいることも、カット野菜の売上げ増につながっている。

　通期については、従来の売上げ２５０億円（前期比３．２％増）、営業利益６億４１００万円（同５．３％減）の見通しを据え置いた。しかし、第１四半期の好調、工場稼働についての費用を高めに見るなどの状況に照らし、アナリスト筋には今期増益確保の見方も出始めている。高齢化時代の到来に伴い、医療の視点からん野菜見直しの機運が強まっており、同社の評価もさらなる高みに進むことが予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　東洋エンジニアリング＜６３３０＞（東１）の見直し相場がスタートしつつある。今２０１４年３月期の第１四半期の業績は、売上げ５６５億１１００万円（前年同期比１０％増）となったものの、営業利益は１１億２６００万円の損失（前年同期は３億５６００万円の損失）を余儀なくされた。この決算が市場では予想外に重く受け止められ、株価は８月３０日に３８７円まで売り込まれた。

　主力のＥＰＣ事業（各種プラントの設計・調達・建設）の売上げは順調に推移したものの、海外における一部プロジェクトの収益性悪化が損失計上につながった。しかし、この決算でのポイントは、受注高が前年同期比２．４倍の５３７億円に達したこと。このため、不採算案件が一巡する今３月期通期については、会社側は売上げ３０００億円（前期比３１％増）、営業利益１００億円（同５２７％増）の見通しを据え置いた。

　同社は前期より、中期経営計画「ＮＥＸＴＴＯＹＯ２０１５」をスタートさせている。国内では設備投資が本格的な回復に至っていない。しかし、海外では、北米地域において、シェールガスを利用したエネルギー、ガス化学、化学肥料の各分野の設備投資計画が活発化する動きが見られる。インド、インドネシアなどの新興国においては、経済成長の減速懸念はあるものの、エネルギー、素材、食糧、水の需要拡大を背景に、プラント建設、資源開発、インフラ整備のニーズは高いまま推移している。また、ブラジルなど資源国においては、高い油価に支えられた設備投資や深海油田・ガス田等のエネルギー開発投資が続いて計画されるなど、同社を取り巻く環境は明るい。

　最終年度の２０１６年３月期には純利益１２０億円（前期１４億５７００万円）を目指している。評価余地は大きい。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　大幸薬品＜４５７４＞（東１）は、９月９日（月）８円安の１５６７円と３営業日続落し目先の利益確定売りに押されている。２５日移動平均線に接近しており、秋以降を睨み好業績株の逆張り好機として捉え、ここからの押し目は注目されそうだ。

　足元の業績について、８月１９日に公表していなかった９月中間期業績予想を明らかにしている。医薬品事業において、国内向け売上高が、止瀉薬市場の停滞や他社のシェア増加により、前年同期比で減少を見込む一方、海外向け売上高は、香港・中国市場及び台湾市場において出荷が堅調なことに加えて、円安効果もあり、国内向けの減少を海外向けの増加が上回ることで、医薬品事業全体では前年同期比で増加する見込み。また、感染管理事業においては、中国における鳥インフルエンザ報道を背景に需要が高まり、売上高は前年同期比で大幅に伸長する見込みで、全体としては９月中間期売上高は４０億円（前年同期比２１．２％増）、営業利益は１１億万円（同２．０倍）、経常利益は１１億１０００万円（同２．０倍）、純利益は８億５０００万円（同８５．１％増）と大幅増益が見込まれている。

　 通期売上高７５億円（前期比０．８％増）、営業利益１１億５０００万円（同２．７％増）、経常利益１１億５０００万円（同５．０％減）、純利益９億円（同１３．２％減）予想については、今後のインフルエンザ等感染症の発生動向、流通在庫増加による返品リスクの増加、認知度向上を目的とする広告宣伝の追加実施、本社機能移転に伴う追加コストの発生等、現時点では不確定要素が多いことから据え置いている。

　 しかし、中国において鳥インフルエンザウイルスＡ（Ｈ７Ｎ９）に感染した患者が報告され、これまでのところ、持続的なヒトからヒトへの感染は確認されていないが、例年秋以降感染防止の意識は高まることから、通期業績予想が大きく上ブレする可能性は高い。

　株価は、４月２５日につけた年初来の高値１９８０円から６月７日安値１１９３円と調整。６月２７日安値１２０５円、８月１日安値１２２７円と売り直されて下値を確認。９月中間期業績好調見通しを好感し、８月２３日高値１６６５円と買われた後、日柄調整が続いているが、２５日移動平均線に接近し、値ごろ感が出始めている。週足では２６週移動平均線、月足では９カ月移動平均線がサポートしており、中長期での上昇は十分見込まれる。ここからの押し目は逆張り好機となろう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　牧野フライス製作所＜６１３５＞（東１）が選別買いの対象として意識されてきた。ここへきてアナリスト筋の間で今２０１４年３月期の業績について増額との見方が強くなり、見直し人気が回りつつある。工作機械株全般が低調な展開に入っているため、株価は抑圧状態にあっただけに、そこからの解放のムードが株価を押し上げていく方向が予想される。

　今２０１４年３月期の第１四半期決算は、売上げが２１５億３４００万円（前年同期２４７億４９００万円）、営業利益が１８億２００万円の損失（同２億５３００万円）と低調な決算となった。ただ、ここで注目されるのは受注の回復。当期の受注高は３２９億６１００万円と、前期の第４四半期に比べ１３．７％増加した。会社側でも前期の第４四半期を底に回復過程に入ったと考えており、業績向上への背景が整っている。

　国内では政府が設備投資の回復に向けて、税額控除するなどの設備投資減税を実施の方向にある。中小企業を中心に設備の老朽化が進んでいることもあり、これらの税制面の優遇策も後押しとなり、国内における工作機械の需要は着実に高まっていくことが予想され、米国や欧州でも、自動車、航空機関連の堅調な需要が続く見込みだ。そのため、今期の営業利益見通し５０億円（前期比３８．２％減）について、アナリスト筋は５９億円程度への増額は可能とみている。

　そして、今期の受注増が貢献してくる来２０１５年３月期は増収増益への転換が有力だ。工作機械株の場合、先での業績好転につながる受注増は株価押し上げへの最大の材料である。しかもＰＢＲは０．７倍という超割安水準にとどまっており、今後の訂正高の」余地が大きいことを示している。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アルトナー＜２１６３＞（ＪＱＳ）が９月６日に発表した、今２０１４年１月期の第１四半期決算は、売上げが１９億１２００万円（前年同期比７．０％減）、営業利益が８４００万円（同６５．１％減）となった。

　技術者派遣事業では、高いスキルを有する技術者の高付加価値業務への配属が進捗、技術者単価は前年同期を上回った。一方で、技術者の質の底上げを図るため、新採用基準を導入し、今年４月入社の学卒技術者を絞り込んだため、稼働人員が前年同期を下回った。

　利益面においては、キャリア採用における積極的な投資、新事業モデル制度への移行に伴う構造改革費用が増加した。売上総利益ベースでは６億１８００万円と前年同期比１３％減と、営業利益の減少を下回る水準にとどまっており、費用増が営業利益を圧迫したことがうかがえる。

　通期見通しの売上げ４０億５２００万円（前期比０．８％増）、営業利益２億２０００万円（同２４．４％減）については据え置いた。会社側見通しを前提にすると、今１月期後半の営業利益は１億３６００万円と、前半の８４００万円から急向上する。今期の４半期ベースの営業利益は第１四半期の１８００万円から第２四半期は６６００万円に向上しており、そうした盛り返しが後半につながるものと思われる。

　今１月期をスタートに中期経営計画を実行しているが、そこでは事業モデルを刷新、リーマンショックからの本格回復を期しさらなるステージアップを目指す方針だ。配当利回りが３．６％にも達するだけに、高利回りを確保しつつ、キャピタルゲインを狙える存在だろう。（株式評論家・隆盛）

＜相場展望＞（９月９〜１３日）

　９月第１週の相場は月曜日から木曜日まで４連騰、しかし週末金曜日は前日比１．４５％の大幅下げに見舞われる、波高い足取りとなった。週末の大幅安については、４日連騰の上げを受けた、相場リズム上の一呼吸と思われる。４連騰は出直りトレンドへの転換を示す兆候と捉えられる。

　８月３０日に１４.７倍まで低下した日経平均のＰＥＲは６日現在まで１５．２倍までアップしてきた。ただ、今回の第１四半期決算では、相変わらず企業は先行きについて慎重な姿勢を踏襲、決算発表の株価に与えるインパクトは予想外に小さなものにとどまっている。しかし足元の円安や世界的なマクロ指標の改善を受け、企業業績の上振れ期待が再び高まる方向にある。

　現段階では未定だが、２０２０年夏季五輪の東京招致が決まれば、投資マインドが高まり、日経平均は上値を試す可能性もありそう。もっとも、時間的にはまだかなり先のこと。市場人気は一過性の動きで終わることも考えられる。落選による失望売りもやはり一過性のものだろう。材料的には米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の量的緩和第３弾（ＱＥ３）の縮小が注視されているが、９月ＦＯＭＣでのＱＥ３縮小はある程度織り込んでいる。日米金利差拡大による円安が株価を支えていく方向が予想される。１３日のＳＱが目先的な波乱を引き起こす材料として注目（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ＫＬａｂ＜３６５６＞（東マ）は人気復活へ満を持している。今２０１３年１２月期の第３四半期累計決算は、売上げが１０８億９１００万円、営業損益が１０億７８００万円の赤字だった。海外子会社の重要度が増したことなどに伴い、今期第１四半期より連結決算を開始、また、決算期末を８月から１２月に変更したため、単純な比較はできない。

　ただ、四半期ベースでは今１２月期の第１四半期から第３四半期まで営業損失を継続、第４四半期も８億２０００万円の営業損失の見込みと、環境は厳しい。ヒット作の不足や新作投入の遅れから売り上げが落ち込んだうえ、社員急増で管理体制が混乱し開発効率が悪化、挽回するための外注費の増加も負担となった。

　そうした事態を踏まえ、第３四半期にはゲームカテゴリの選択と集中やマネジメントの強化、組織変更などの施策に取り組み、これにより開発体制の効率化が進み、外注費を中心にコスト低減が進んでいる。また、４月に国内アップルアプリから提供を開始した「ラブライブ！スクールアイドルフェスティバル」は、リリース２日目にアップルアプリのトップセールスランキングで２位を獲得するなど人気を博しており、今後の収益貢献に期待が大きい。

　６カ月決算となる２０１３年１２月期の見通しについては、会社側は、売上高２２９億円、営業赤字１１億円と、４月に減額した見通しを据え置いた。しかし会社の体制整備の進展、ヒット作の登場などを合わせると、業績増額への状況が整いつつあると推察される。これまで徹底的に業績低迷を売ってきた分、増額の方向に進むようだと、強烈な巻き返し相場が期待できそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　住友電工＜５８０２＞（東１）は、ここへきてアナリスト筋が今３月期の業績増額の方向を打ち出し、見直し買い復活へ動き出してきた。今２０１４年3月期第１四半期の営業利益は前年同期比８％増の１９４億円となった。全事業部門の売上高が増加し、情報通信関連事業の営業赤字が大幅に減少し全体の営業増益に貢献した

　この第１四半期の業績は想定以上に好調なもの。ただ、会社側は今３月期通期の業績見通しについて、営業利益１０００億円（前期比３０％増）の期初計画を変更していない。自動車関連事業が北米を中心に海外販売が好調なほか、エレクトロニクス関連事業も、旺盛な需要に支えられているモバイルゲーム機やスマートフォン向けのＦＰＣ（フレキシブルプリント配線板）の販売増が続いている。環境エネルギー関連事業は、アジアなど電力インフラ需要増に伴う電設工事の受注獲得や、高圧ケーブルの拡販により増収が見込まれている。

　このため、アナリスト筋は今期の営業利益は会社側見通しの１０００億円を上回る１１１０億円に達する可能性が出てきたと見ている。

　自動車関連事業の伸長と情報通信関連事業などの採算改善で２０１５年3月期以降も増益基調が続く見込みだ。自動車関連事業では、自動車ワイヤーハーネスの拡販や生産性の向上を見込む。情報通信関連事業とエレクトロニクス関連事業では、コスト競争力の強化と製品開発の強化により、採算の改善が進むものと思われる。

　ここへきての上げで７月以来の上値のフシを払い、チャートは典型的なもみ合い放れのパターン。ＰＢＲはわずか１．０倍。５月２２日の高値１５２６円クリアーの可能性も十分だ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　 婚活会員数２０万人を誇る日本Ｎｏ.１ の総合婚活サービス企業のＩＢＪ＜６０７１＞（ＪＱＳ）は、９月５日（木）３５円高の（＋１．８３％）の１９５０円と続伸。同社が、会員制のスマートフォンショッピングモールアプリ『ｅｍｍａ』をスタートしたことが買い手がかり。

　 「Ｍ１・Ｆ１ 総研（Ｒ)」が発表した「Ｆ１ の“婚活スパイラル”」で、婚活を意識する女性は消費意欲が高いという調査結果が出ていることから、婚活中という時期はファッション、美容、旅行、グルメなどへの自己投資意欲が高いと見られることから、ショッピングモールの展開に対する期待感が高まる方向。

　 足元の業績、前１２月期に主要サイトのスマートフォン対応、顧客総合データベース拡充、新規出店（東京・八重洲、名古屋）を行い、主要サービスサイトへ同時ログイン、業容拡大に呼応して新本社（東京・新宿）への移転や百貨店のそごう大宮店へ出店など、事業基盤の強化を図り、今１２月期売上高は２５億円（前期比１６．３％増）、営業利益は４億５０００万円（同３６．４％増）、経常利益は４億４６００万円（同３０．４％増）、純利益は２億６４００万円（同３３．７％増）と２ケタ増収増益と続伸が見込まれている。年間配当は未定だが、前１２月期実績は３０円で配当性向３割となっており、増配が期待される。

　 株価は、５月７日に年初来の高値２４９７円から６月７日の上場来安値１８０１円と約３割調整。その後は、１９００円を軸として底値もみ合いが続いている。同社は９月１日（日）からロゴデザインをリニューアルし、新しいコーポレートブランドロゴの使用を開始。昨年１２月にジャスダックに上場を果たし、本年は新しい取り組みとして、顧客アカウント統合システムの開発や、会員制ショッピングアプリ「ｅｍｍａ（エマ）」を開始するなど、「Ｃｈａｎｇｅ＆Ｃｈａｌｌａｎｇｅ」の精神を失わずに成長を続け、「国民的マリッジ＆ライフデザインサポートカンパニー」としてのブランドイメージのさらなる浸透を目指し、新しいコーポレートブランドロゴへ変更しており、好業績を見直される可能性は高い。下値が固まってきており、押し目買い妙味が膨らもう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　シリア攻撃の接近など、世界を覆うきな臭い情勢が住友金属鉱山＜５７１３＞（東１）に活躍の場を提供することになりそう。会社側は今２０１４年３月期の業績の業績見通しのうち、中間決算について売上げを４３７００億円から３９８０億円（前年同期並み）へ、営業利益を４００億円から３１０億円（同２２％減）へ下方修正した。会社側では、第２四半期の非鉄金属価格と為替の前提を見直したことを修正理由として挙げている。

　こうした事態を受け、株価は８月１５日の目先の高値１４４９円から、９月２日には１３１３円まで売り込まれるなど軟調な展開に入っている。ただ、これはあまりにも近視眼的な見方。銅、ニッケル、金のそれぞれの価格推移をみると、金価格が２０１２年１０月以降、銅価格とニッケル価格は２０１３年３月以降、下落基調となった。欧州債務問題の再燃や最大の需要地である中国の景気減速の長期化などが嫌気されたようだ。ただ、８月は、銅、ニッケル、金はいずれも上昇に転じており、さらなる下値不安は薄らぎつつある。

　同社の評価を高めていくのが海外プロジェクトの積極的な展開。資源部門では、新規開発鉱山ではチリのシエラゴルダ鉱山開発を行っており、２０１４年の操業開始を予定している。既存鉱山では鉱区拡張により米国のモレンシー鉱山とペルーのセロ・ベルデ鉱山で増産を計画。製錬部門では、フィリピンでニッケル製錬のタガニート・プロジェクトを推進しており、２０１３年秋の商業生産開始を目指している

　そうした海外プロジェクトの稼働などにより、来３月期以降、営業増益の方向が有力。中期計画では資源、製錬、材料の三つのコアビジネスの継続的成長により、「世界の非鉄リーダー＆日本のエクセレントカンパニー」を目指している。これは、評価の水準を一段上に引き上げる要素である。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　テクノスジャパン＜３６６６＞（ＪＱＳ）は６月以来２０００円を中心とするもみ合いを続けている。配当利回りが３．７％に達し、高利回り狙いの買いが継続的に流入、下値を支えている流れだ。ＰＢＲが１．１倍と低く、ＰＥＲも１２．８倍と割安感がある水準。次第にもみ合い上放れを指向する展開に移行していきそう。

　今２０１４年３月期の第１四半期の業績は、売上げが９億４００万円、営業利益が２０００万円となった。前年同期は四半期連結財務諸表を作成しておらず、前年同期比較はできない。メーカー・小売業向けのＥＲＰ（基幹業務の統合型ソフトウェア）システムの導入支援などが寄与、費用面では優秀な人材の確保を目指し積極的に人員を採用した。

　３月期通期の見通しについて、会社側では第１四半期連結累計期間の業績は当初計画を上回る進捗となっているが、第２四半期以降を慎重に判断して、現時点では従来の見通しを据え置いたとしている。増額に含みを残す見解と思われる。

　今３月期の見通しは、売上げ４４億５９００万円（前期比６．２％増）、営業利益４億１５００万円（同７．５％減）の見通し。そうした停滞予想が株価を低位にとどめている要因。従って、今後、増額修正でも具体化するようだと、株価の見直しが一気に進むものと思われる。

　なお、今期を初年度とする３カ年の中期経営計画を推進中。既存顧客の深耕と新規顧客の開拓に尽力し受注拡大を図るほか、優秀な人材の確保・育成、海外拠点の新規開設など積極的な投資により２０１５年３月期は大幅な増収増益に戻し、最終年度の２０１６年３月期に売り上げ７０億円（前３月期４１億９７００万円）、営業利益７億５０００万円（同４億４９００万円）を目指している。天井を引き上げていく要素と言える。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　オルトプラス＜３６７２＞（東マ）は株価修復への期待がかかる状況だ。株価的にはゲームを提供しているグリー＜３６３２＞（東１）の低調な動きが響いている。グリーは業績低迷から海外拠点の閉鎖、人員削減などを実施、先行きに不透明さが出るとともに、スマホゲーム１５社が顧客開拓で連携するなどのアゲインストの風も吹いている。

　オルトプラスの材料としては、今２０１３年９月期の第３四半期累計決算が、売上げ１８億５１００万円（前年同期は財務諸表未作成）、営業利益５億１９００万円（同）となったことが響いた。四半期ベースでは第２四半期の営業利益２億２２００万円から第３四半期に１９００万円に落ち込んだ実績で、足元の低迷を嫌気するムードも出ていた。

　これは既存タイトルの売上げ減を第３四半期リリースの新規タイトルで補う計画だったが、「ダービーゲート」、「三国志ギルドカーニバル」のリリースが当初計画より遅延。また、新規リリースタイトルのサービス開始後の立ち上がりの売上げが当初計画よりも緩やかだったことなどが要因。第３四半期に新規タイトルのリリースが集中し、開発費及びプロモーション費が集中的に計上されたことも利益を圧迫した。ただ、会社側では想定の範囲内ということで、通期見通しの売上げ２７億４８００万円（前期比２００．５％増）、営業利益９億７００万円（同４１９．０％増）については変更を加えていない。

　ベトナムに同社初のソフトウェアの海外拠点を設立、当面は日本の開発拠点としてスタートするが、将来的には海外におけるソフトウェア開発の中核拠点としてアジア広域での展開を視野に入れている。韓国でソーシャルゲームを手掛けるイメージン社と資本・業務提携を発表するなど、海外での積極的な展開も評価材料。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ブリヂストン＜５１０８＞（東１）に再度見直しの買いが膨らんできた。今２０１３年１２月期通期の業績見通しについては会社側が、６月中間決算発表時に、期初計画を上方修正した。修正内容は、売上高が期初計画比４００億円増額の３兆５９９０億円（前期比１８％増）、営業利益は同１８０億円増額の４０００億円（同４０％増）で、前期に続き、過去最高益を更新する見通し。

　しかし、ここへきてアナリスト筋には早くも営業利益について、会社側の４２００億円を４３５０億円に修正する動きが台頭、増額修正についてはまだ織り込みが不十分との見方が強まり、株価も再同意の様相を呈している。

　世界的な自動車保有台数の増加を背景に、収益源である市販用タイヤの販売が新興国中心に拡大している。先進国でも米国では買い替え需要の顕在化から回復基調が続く予想。国内外での新車用タイヤに関しても、日系自動車メーカーの生産拡大を背景に堅調に推移する見通し。従って同社の業績は今期の増額に続き、来期も大幅増益確保が有力になってくる。

　同社は昨年１０月、業界において全てで「断トツ」を目指すとした「中期経営計画２０１２」を策定・発表している。まず、タイヤ戦略商品・事業の拡充を目指す。乗用車用タイヤでは、ランフラットタイヤ（タイヤの空気圧が失われても一定距離を走行可能なタイヤ）、超高性能タイヤ、冬用タイヤを戦略商品と位置づけ、一般のラジアルタイヤを上回る伸長を目指す。トラック・バス用タイヤではリトレッドタイヤ（再生タイヤ）を活用したソリューションビジネスをグローバル展開し、特殊タイヤでは建設・鉱山車両用大型・超大型ラジアルタイヤを強化する方針だ。

　現在の会社側見通しをベースにしてもＰＥＲは１１．２倍に過ぎない。今後の増額を視野においた相場では一段と割安感が強まる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　 地方卸３社統合で設立した日用雑貨卸最大手のあらた＜２７３３＞（東１）は、９月３日（火）３円高の（＋０．８５％）の３５７円と続伸。全般相場は底上げムードが強まっているほか、９月は防災月間で、同社が個人向けＩＲ説明会を１１日に予定されており、好業績を見直される可能性があり、待ち伏せ買い妙味が膨らもう。

　 足元の業績、Ｈｅａｌｔｈ ＆ Ｂｅａｕｔｙ、トイレタリー、紙製品、家庭用品、ペット用品などの売上が好調で、今３月期第１四半期売上高は１６１２億３１００万円（前期比３．０％増）、営業利益は９億１２００万円（同５．０％増）、経常利益は９億２２００万円（同１４．３％増）、純利益は４億６９００万円（同１６．０％増）と２ケタ増益着地と好調。純利益は中間期計画の９億円（前年同期比２．０％減）に対する進捗率は５２％と順調に推移している。通期純利益は１９億円（前期比７．５％増）、年間配当は９円（同１円増）を予定している。

■利回り２．５％、ＰＢＲ０．５倍

　株価は、３月２２日につけた年初来の高値４３５円から８月２７日安値３３６円まで約１００円２３％の調整を挟んで出直る動き。日足では２５日移動平均線を突破し、リバウンド局面入りを示唆。週足では３５０円を軸としたもみ合いが煮詰まりつつある。この９月は防災月間ということもあり、地震対策の携帯ラジオ、道具類、照明器具、救急・衛星用品、飲料水・非常食などの売り上げ増加に期待がかかる。ＰＢＲＰＢＲ０．５８倍と割り負け、配当利回り２．５％と利回り妙味もソコソコあり、水準訂正の動きが予想されることから、買い妙味が膨らもう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　富士フイルムホールディングス＜４９０１＞（東１）の割安さが顕著になってきている。コンパクトカメラを中心にデジカメ市場が厳しい。今２０１４年３月期の第１四半期は、業界全体で出荷台数が前年同期比４割超減少したとされ、それが株価に重点的に投影され、ＰＢＲは０．６倍という超割安な水準に放置されている。

　しかしそれを吸収して、今２０１４年３月期の第１四半期決算は売上げ５８７億円（前年同期比９％増）、営業利益２５１億円（同１９％増）の増収益を確保。通期についても売上げ２兆３５００億円（前期比６％増）、営業利益１４００億円（同２２％増）の増収益見通しが明らかになっている。株価に反省を求める状況が整っていると言えそう。

　同社は中期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ８０」（最終年度は２０１４年３月期）を推進中だが、成長性が高く、技術力を存分に発揮できる「ヘルスケア」「高機能材料」「ドキュメント」の３つの重点事業分野と、新興国を中心とするグローバルでの拡販を戦略の中心に据え、経営資源を集中投入し、スピードとダイナミズムをもって取り組んでいる。

　特に「ヘルスケア」は、医療ＩＴ・内視鏡・超音波診断装置で年率１０％以上の売上成長を目指し、医療ＩＴでは、医用画像情報システム市場で２０１６年３月期に世界シェアナンバーワンを達成すべく注力している。

　さらに、先行投資が続いてきた医薬品事業がいよいよ収益に貢献し、本格的な成長フェーズに入る。従って今期の増益はそのまま来期以降の持続的な増益につながることが予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アサンテ＜６０７３＞（東２）はここ着実な下値切り上げ波動を描いており、次第に見直し人気が高まりつつある状況だ。東日本大震災を契機に家屋の保全意識が高まるなど、同社を取り巻く環境は明るい。業界内の一部悪質業者の存在などで、同社の株価は実態に比べかなり割安な水準に放置されており、このまま出直り波動に突き進んでいく公算が大きい。

　同社は木造家屋を対象に、白蟻防除等の各種施工によって木材を白蟻や湿気等から守ると共に、家屋補強・基礎補修施工により構造的な強化を図っている。また、家庭用太陽光発電システムや住宅リフォーム等も取り扱っており、「総合ハウスメンテナンスサービス」を提供している。

　今２０１４年３月期第１四半期は、引き続き家屋の保全意識が高まるなか、積極的にＣＭ放送、新聞折り込み、シロアリ注意報等の広報・販促活動を推進したことが奏功し、売上げ３６億８９００万円（前年同期は財務諸表未作成）、経常利益は８億８８００万円（同）となった。中間決算の経常利益予想が１７億３９００万円なので、第１四半期は順調な滑り出しと思われる。なお、関西地区への営業エリア拡大の足掛かりとして、４月に京都府に支店を新設している。

　今３月期通期では売上げ１３０億４０００万円（前期比８．０％増）、経常利益２３億４４００万円（同９．８％増）の見通しが据え置かれている。なお、２０１４年３月期をスタートに、２０１６年３月期までの中期経営計画を策定している。「企業価値の更なる向上」「売上高の拡大、利益率の維持向上」「総スキル量（人員、能力、品質）の向上」を経営目標に掲げており、最終年度の２０１６年３月期には経常利益３０億円（前３月期２１億３５００万円）の確保を目指している。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　化粧品、美容補助商品、化粧雑貨品等の製造と販売化粧品の訪問販売を展開している、アイビー化粧品＜４９１８＞（ＪＱＳ）は、９月２日（月）４円高の（＋２．０５％）の１９９円と上昇。今秋以降の展開に対する期待感が高まる方向で、目先下値を固め感があり、中長期で注目されそうだ。

　 足元の業績、「人づくり」を徹底して行うことにより、販売力の向上に努め、特に秋頃と来春頃にスキンケア新製品の発売を予定、販売活動を積極的に行っていく予定のほか、美容液「リンクル ローション」と「アクシール エッセンス」の拡販にも取組み、今３月期売上高は４７億円（前期比０．５％増）〜５０億円（同６．９％増）、営業利益は４億円（同９．６％減）〜 ４億５０００万円（同１．７％増）、経常利益は４億円（同７．８％減）〜 ４億５０００万円（同３．８％増）、純利益は２億円（同４．９％減）〜 ２億５０００万円（同１８．８％増）を見込んでいる。年間配当は５円〜１０円を予定している。

　 この９月には美肌を効果的にサポートする家庭用超音波美容器、「アイビー スーパー ソニック ＨＤ キット」を発売。１１月にはメーク落とし、洗顔料の「アイビー コスモス シリーズ」の２品、来３月には美白製品を全面リニューアルする予定。海外では昨秋ディストリビューターを通じてロシアに出荷、今秋は台湾進出を目指して準備を整えており、今後の展開に対する期待感が高まっている。

　 株価は、昨年２月高値２１０円、本年３月高値２４４円と上昇した後、上げ一服となっているが、月足では２４カ月移動平均線がサポート、１９５円処を下値としてもみ合いとなっている。年間配当は予想最低ラインの５円と試算しても配当利回り２．５％と利回り妙味もソコソコあり、中長期三段上げに向け、待ち伏せ買い妙味が膨らもう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　商船三井＜９１０４＞（東１）の人気相場が期待できそう。米国の金融緩和縮小懸念を契機に、新興国経済の成長率鈍化への不安が発生、海運株の重石になっているが、米国、欧州、日本など先進国の経済回復の流れに変化はなく、目先の停滞相場の脱出へ舵を切っていくことになりそう。

　また、個人投資家の人気が高い銘柄とあって、信用買い残の増加が相場の足かせになるケースが多いが、今回は真逆のケース。３月２９日申し込み現在で２８２０万株に膨らんだ信用買い残は、直近８月２３日申し込み現在では１７３５万株まで大きく減少している。残が身軽になってところで見直し買いが流入することになり、足取りは軽快なものになりそう。

　見直しの根拠は業績の好調。今２０１４年３月期の第１四半期の決算は営業利益が１１４億円（前年同期は５億円の欠損）と一気の黒字浮上となった。不定期専用船事業が増収となり、船主へ支払う用船料など船舶経費の減少を通じ、事業改革が１００億円程度の収支改善要因になった。通期についても営業利益は６００億円（前期は１５７億円の損失）の好調が見込まれている。

　ドライバルク船の運賃は、今３月期の第２四半期以降、持ち直し傾向が続くと見られるほか、日本発着以外の三国間輸送の取り込みなどで自動車船の輸送台数も増加。新興国の需要拡大などで、原油や石油製品タンカーによる輸送も堅調に推移する方向が予想される。より中期的に見ても、世界経済の回復で輸送量が増えるとみられるほか、船舶の大型化による輸送効率の向上などにより、今後は持続的な増益が期待できる状況だ。株価の評価も大きく前進となりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　サンフロンティア不動産＜８９３４＞（東１）の出直り相場入りが近そう。６月２７日の６万４０００円を大底にリバウンドに転じ、現在はそのダブル底を確認するためのダメ押し局面。しかし、４月高値１５万２９００円に対し、６月安値は高値から５９％押し、高値からの日柄も５か月と、値幅、日柄の両面で整理は行き届いており、相場波動の転換がいつあってもおかしくない。

　今２０１４年３月期の第１四半期業績は売上げ２２億７０００万円（前年同期比７．５％増）、営業利益２億７８００万円（同３５．７％減）となった。こうした表面的な数字が株価の正当な評価を妨げている面もありそう。しかし、これは不動産再生部門のリプランニング事業において、回復傾向にある市場の動向をとらえ、より効果的な販売活動を行うため第１四半期連結累計期間に予定していた販売物件の一部を第２四半期以降に繰り越したことによるもの。

　従って、通期については売上げ１０５億８０００万円（前々期比５２．８％増）、営業利益２１億５６００万円（同１５０．５％増）の大幅増収益見通しが据え置かれている。

　会社側では、リプランニング事業においては、活発な取引が続く不動産投資市場のニーズを取り込むべく、物件の仕入を積極的に推進。第１四半期で３棟（１８億円）の仕入を完了し、さらに、今年３月に調達したファイナンス資金を活用し、契約ベースでは８棟（２７億円）の仕入を行い、これにより、今期のリプランニング物件の販売計画（約１１０億円）の目処がついたとしている。また、第２四半期以降販売する物件の商品化についても、着実に進捗している模様で、今後の収益の明るさにスポットが当たっていくことになりそう。（株式評論家・隆盛）

＜相場展望＞

　８月第４週は、日経平均は１万３１８８円と、直近の安値を更新する波乱の展開を余儀なくされた。これは、買い方が手控え気分を強める中、先物市場で売り方が活発に動いたことによるもの。ただ、下降トレンドを形成するまでには至らなかった。

　相場がやや不安定な展開を余儀なくされているのは、市場エネルギーが低水準に推移しているため。国内的には、アベノミクスの成長路線の最終章が未だはっきりしないうえ、消費増税実施の決断時期が接近。その行方を見定めてからの出動でも遅くはないとする見方が強くなっている。

　また、米国の金融緩和縮小の行方も不透明感を強めている。ＮＹダウは既に業績相場へ移行しつつあり、金融緩和縮小も米国株式への打撃にはならないと思われる。ただ、金融緩和縮小論が浮上すると新興国の通貨安、経済不安を引き起こしており、そこら辺りがウォッチ要因になっている。

　従って９月第１週の相場も様子見気分を引き継ぐ可能性もある。しかし、ＰＥＲは１４．７倍と、６月下旬以来の水準にまで下げてきている。従って、いきなり相場が反転する可能性もある。出直り相場への期待感を抱きながら、底堅さが感じられる足取りとなりそう。（株式評論家・隆盛）