＜銘柄の見所＞

　ノリタケカンパニーリミテド＜５３３１＞（東１）は、６月４日の２５０円を底値に着実な値戻しが進展しており、出直り相場入りが近づいているニュアンスだ。

　前２０１３年３月期は売上げが９０２億円と前々期比１１％減、営業利益が６４００万円と同９６％減の散々な決算となった。一転、今２０１４年３月期は売上げ９２０億円と前期比２％増、営業利益は６億円と、同９．３倍の大幅増益が見込まれている。それを好感して５月１５日に３０２円まで買い進まれた。

　しかし今期の業績が回復するとは言え、今期の１株当たり利益が６．３円と一けた台にとどまる利益水準の低さから、天井は比較的低いものにとどまった。しかし、決算発表と同時に明らかになった第９次中期経営計画は、２０１７年３月期に売上げ１０８０億円（前期９０２億円）、営業利益３０億円（同６４００万円）という意欲的なもの。

　前３月期までの第８次計画では成果が不十分だったことから、今回の９次計画では基本計画を迅速に展開する。同社は食器製造で培ったセラミックスの技術を核に、自動車・鉄鋼産業から電子部品、素材分野まで幅広い業界向けに４事業を展開している。工業機材事業は、自動車、鉄鋼、ベアリングなど向けの研削・研磨工具を生産しているが、日系顧客のほか現地顧客への販売を強化し、売上げの拡大を図る。セラミック・マテリアル事業は太陽電池セル・メーカー向けの電子ペースト、自動車や携帯電話向けの厚膜回路基板などを供給しているが、太陽電池市場の安定顧客向けの販売を強化する。エンジニアリング事業はリチウムイオン電池電極材料向け焼成炉・乾燥炉や混練、研削・切断置などは海外生産・調達基点を一層強化し、食器も新興国向けの販路」・販売体制を強化する。

　第９次計画が目標を達成すると、１株当たり利益は３１円にアップする。出遅れ訂正高相場はまだ道半ばと思われる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ニチバン＜４２１８＞（東１）は調整一巡から、出直り相場への転換を模索している。同社は、今２０１４年３月期から中期経営計画をスタートさせている。創立１００周年を迎える２０１９年３月期までに「メディカル事業比率４０％」「海外売上比率１０％以上」、「売上高５００億円、営業利益３５億円以上」という、具体的なデッサンを描いている。

　それを着実に達成するため、今２０１４年３月期から２０１６年３月期までをステージ２と位置づけ、２０１６年３月期には売上げ４３７億円（前３月期３８５億円）、営業利益２６億円（同１７億７３００万円）を確保する方針だ。

　目標達成へ向け。「広報宣伝室」新設による情報発信強化と企業ブランド向上策の推進を図る。肌の持つ治す力を高める高機能絆創膏「ケアリーヴ治す力」やはんこのようにポンとのり付けが可能な、「テープのりｔｅｎｏｒｉはんこのり」や、セロテープでタブが作れる「タブメーカー」など新製品の投入と積極拡販により、ブランド育成を強化する。さらに、止血製品チューシャパン、救急絆創膏ケアリーヴなどメディカル製品の新規市場開拓を図る。

　今２０１４年３月期は売上げ４００億円（前期比３．９％増）、営業利益２０億円（同１２．８％増益）の増収益を見込んでいる。そして。それは２０１６年３月期の売上げ４３７億円、営業利益２６億円を目指す計画を着実に進展させることになる。現在でも１４．５倍と割安なＰＥＲはさらに割安になるし、ＰＢＲ０．７倍もきわめて割安である。出遅れ訂正高の動きは必然と思われる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所・ＣＩＪ（４８２６）株価＞

　独立系で２次請けシステム開発のＣＩＪ＜４８２６＞（東１）は、年初来の高値から調整しているが、目先リバウンドが見込まれる水準に届いており、注目したい。株価は、社会保障・税の共通番号法案（マイナンバー法案）の成立見通しを背景に、省庁向け大型システム受託の期待感から、５月１４日に年初来の高値４８３円と買われた後、６月６日安値３８２円まで２割調整。サポートラインとなっている２６週移動平均線に接近しており値ごろ感が出ている。

　足元の業績、システム開発では官公庁関連案件、情報業関連案件、金融業関連案件、卸売業関連案件等の受注が順調に推移し、１３年６月期売上高は１７５億８０００万円（前年同期比１１．４％増）、営業利益は１２億６０００万円（同３０．５％増）、経常利益は１２億８０００万円（同３０．３％増）、純利益は７億６０００万円（同４７．７％増）を見込む。年間配当は期末一括９円を予定。ＰＥＲ１１倍台と割安感があるほか、配当利回りは２．３％と利回り妙味がソコソコあり、見直し余地が広がる。

　月足では、９カ月移動平均線がサポートし中長期的な上昇トレンドを堅持。また、１４年６月期２ケタ増益が観測されているほか、短期的には６月権利付き最終日６月２５日を意識した配当取りが下支えし、底堅い動きになると予想さることから、押し目買い妙味が膨らもう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　オルトプラス＜３６７２＞（東マ）はダブル底形成を経て、出直り相場への態勢固めが進んでいる。今２０１３年９月期の３月中間決算は売り上げ１２億７３０万円、営業利益５億円を確保した。前年同期は四半期の決算を作成していないため、比較はないが、前９月期は通期で売上げ９億１４００万円」、営業利益１億７６００万円にとどまっていただけに、今期は素晴らしいペースで飛ばしていると言える。

　同社はネット上でコミュニケーションを取りながら遊ぶソーシャルゲームの開発・運営を行っている。２０１１年１０月に提供を開始したカード対戦ゲームの「バハムートブレイブ」がなお売上げを伸ばしているほか、スクウェア・エニックスホールディングス＜９６８４＞（東１）の「ロマンシング　サガ」をもとにした「エンペラーズ　サガ」が主力タイトルに成長している。バンダイナムコホールディングス＜７８３２＞（東１）の「サモンナイト」をもとにした「サモンナイト　コレクション」も好調だ。

　既存タイトルの利用拡大に加え、４月にサービスを開始した「聖闘士星矢アルティメットウォーズ」や「キングダム〜春秋戦国大戦〜」など、他社版権を利用した新規タイトルの寄与で、後半の見通しも明るい。

　株価的には中間決算発表時に今９月期の通期見通し、売上げ２７億４８００万円（前期比３倍強）、営業利益９億７００万円（同５．１倍）の見通しを据え置いたことが失望売りを誘っている。アナリスト筋は今期の増額修正を想定する向きが多く、来期の続伸見通しとあいまって、株価出直りの原動力になりそう。
なお、３月にグリー＜３６３２＞（東１）と設立した合弁会社を通じ新たなジャンルのゲーム開発も進めていることも、もっと見直されていい材料である。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　タクマ＜６０１３＞（東１）が異次元の強い動きを見せている。５月２１日に７６９円の高値まで買い進まれた後、全般相場の急落に見舞われ、一呼吸入れたが、５月３０日には早くも８１９円の高値更新に切り返し、６月５日には８１８円へさらに買い進まれる圧巻の動きを見せている。

　５月１５日に発表された前２０１３年３月期決算は、売上げが９６３億円と前々期比１４％減、経常利益７１億円と同２％減の低調な決算となった。そして、今２０１４年３月期も売上げが９５０億円と１％減、経常利益が７０億円と同２％減のあまり回復感がうかがえない状況だ。

　それにも関わらず、株価は上昇トレンドを継続中だ。そのカギは前期の受注高が１０９２億円と、前々期に比べ２１％の大幅増を達成したことにありそう。大型のごみ処理施設建設工事、ごみ処理施設の大規模改修工事、大型のバイオマス発電設備建設工事などの受注のほか、貫流ボイラや真空式温水機、海外向けの汎用ボイラの受注が伸びている。前期の受注増が売上げに反映される来期以降の業績については、アナリスト筋は様変わりの収益向上との見方で一致している。

　国内においては、ごみ処理施設の更新・改造需要のほか、固定価格買取制度などエネルギー政策の転換を追い風として、バイオマス発電設備などの活発な需要増見込まれるほか、海外においてもバガス焚ボイラなど引き続き旺盛な需要が存在している。

　再生可能エネルギーの活用と環境保全の分野を中心にリーディングカンパニーとしての地位を高め、２０２０年度に経常利益100億円を目指している。その成長性が株価に織り込まれ始めている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　オリンパス＜７７３３＞（東１）は高値圏で頑強な足取りを見せ、再度の新展開入りを念頭に置いた動きとなっている。前２０１３年３月期は売上げ７４３５億円と前々期比１２％の減少、営業利益は３６０億円と同１％減少。しかし、今２０１４年３月期は売上げは７０００億円と前期比５％減少するが、コスト構造の見直し効果などにより、営業利益は７１０億円と、同２倍強の大幅増益となる。

　今期の回復を評価して、５月２３日には３５７０円の高値まで買い進まれた。ただ、販売不振が続く低価格デジカメからの撤退、好調が続く医療事業でのソニーとの業務提携など、大胆な構造改革に着手しており、こうした根本的な変革が今後の株価に織り込まれていく方向が予想される。

　２０１１年に発覚した損失隠し事件以降、内部管理体制の改善に取り組むとともに、ソニー＜６７５８＞（東１）の出資などで自己資本を拡充。５月１５日には営業赤字が続いていたカメラ事業の大幅縮小を発表するなど、ここ前向きなニュースが続いており、見直し人気を引き付けている。

　外科用内視鏡を手がける、ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ（東京都八王子市）は、２０２０年以降に実用化する内視鏡にソニーのロボットやビデオカメラで培った手ぶれ補正技術を盛り込む方針。数年以内に発売する３次元（３Ｄ）技術を使った新製品をさらに発展させ、売上げ増を図る。

　新興国などへ医療機器の輸出拡大が見込めることで、２０１７年３月期には純利益で過去最高の８５０億円の確保が想定されている。虚偽記載事件の後遺症一巡で、さらに見直し人気は拡大の方向が想定される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アルトナー＜２１６３＞（ＪＱＳ）はリバウンド後の値固め場面に入っている。前２０１３年１月期は売上げが４０億２０００万円と、前々期比８．９％増加、営業利益も２億９０００万円と、同３９．５％の大幅増益を達成した。

　同社は機械設計、電気・電子設計、ソフトウェア開発等の専門的技術を提供し、顧客企業の設計開発部門を支援している。顧客企業から設計開発を受託する請負事業も手掛けている。輸送用機器メーカーにおけるエコカー、電気機器メーカーにおける燃料電池等の設計需要が継続的に増えている。

　しかし、今２０１４年１月期は売上げこそ４０憶５２００万円と前期比０．８％増となるが、営業利益は２億２０００万円と、同２３．８％の減益が想定されている。自動車をはじめとする輸送用機器メーカー等において、円安傾向により業績の改善が期待され、先行開発に関する予算が堅調に推移、技術者への要請が見込まれる。ただ、欧州や中国等の海外経済の下振れリスクが存在していることや、新事業モデル制度への移行に伴う構造改革費用を考慮することが減益見通しの要因。

　時勢によって変化する雇用状況に経営を左右されないよう、企業は人員バランスを精査し、業務のアウトソーシングを進めている。派遣先企業は雇用上の責任を負わなくて良いため、社会保険等の経費、それらの手続きにかかる手間を削減することができ、企業成長に必要となる優れた人材や技術力を容易に活用することができ、同社にとって環境は追い風である。

　今１月期から実施する３年間の中期経営計画では、４事業本部を設置し、事業モデルを刷新することにより、「利益単価」「技術者数」の回復を目指し、更なるステージアップに挑んでいく。中期的な展開力が改めて評価されることになりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　円筒直動軸受専門メーカーとして、自動車、半導体、電子機器等様々な分野の製品を手掛けている、ヒーハイス精工＜６４３３＞（ＪＱＳ）は、押し目買い妙味が増してきている。日経平均株価は７５日移動平均線がサポートする形で反発しており、全般水準訂正の動きが期待される。株価は、前期業績の上方修正に今期黒字転換見込みを好感し、５月１６日に年初来の高値１９７円と買われた後、６月３日安値１５１円まで調整し下げ渋っており、１３週移動平均線がサポートラインとして意識され、値ごろ感が出る水準に届いている。

　足元の業績、中国販売子会社の販路拡大と中国蘇州工場でのノックダウン生産の本格稼働を行うほか、引き続き、スマートフォンやタブレット端末に向けた産業用機械、電子部品業界への顧客ニーズに対応し収益の確保を図り、今３月期売上高は１５億７４００万円（前年同期比２０．７％増）、営業損益は４０００万円の黒字（同４０００万円の赤字）、経常損益は３３００万円の黒字（同４５００万円の赤字）、最終損益は１９００万円の黒字（同３８００万円の赤字）と黒字転換を見込む。年間配当は無配継続を予定している。

　株価は、１００円割れを底とした４年間にわたる底値もみ合いからようやく出直る動き。０８年６月高値１９３円突破後の初押し完了と見ることができる。無配継続見通しながら、ＰＢＲ０．３４倍と割り負けしており、見直し余地はある。目先リバウンド狙いで打診買いも。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　ビーマップ＜４３１６＞（ＪＱＧ）は調整完了のニュアンスを強めており、底入れ、反転相場入りが近そうだ。前２０１３年３月期は売上げが１２億７３００万円と前々期比２６．２％増、営業利益は前々期の５４００万円の損失から７４００万円の黒字へ飛躍的に向上した。

　スマートフォンの普及を受けた通信事業者・流通事業者等の活発な投資環境を受け、クロスメディア事業の無線ＬＡＮ関係を中心に受注・売上が拡大した。前３月期決算では、第２四半期以降、四半期ベースでは連続して営業黒字を計上するなど時間を追って業績は好転度合いを強めている。その結果、前３月期決算で継続企業の前提に関する注記を解消した。

　続く今２０１４年３月期も売上げ１５億円と、前期比１７．８％の増収を見込み、営業利益も９０００万円と同２１．６％の大幅増益を見込んでいる。スマートフォンの爆発的なヒットにより、無線ＬＡＮホットスポットが拡大、通信事業者によるインフラ投資と、サービス企画・構築が活発化している。１０年以上にわたり無線ＬＡＮ関連サービスに関わってきた同社の強みが存分に発揮される局面を迎えており、通信事業者・流通事業者向けの大型案件が相次いでいる。

　そして、中期経営計画では最終年度の２０１６年３月期に売上げ１８億円（前３月期１２億７３００万円）、営業利益１億５０００万円（同７４００万円）への飛躍を見込んでいる。

　牽引役となるのはクロスメディア事業。通信事業者・流通事業者等向けのネットワークインフラ初期構築については前期で一巡し、今後はインフラ拡張・安定運用に関わる案件が増加する見込み。当面の重点取り組みとしては、無線ＬＡＮインフラ上における鉄道・外食等各業種向けの無線ＬＡＮポータルＣＭＳ（業種別）で同社が事実上の標準となることを目指し、各業種における無線ＬＡＮサービスの展開において有利な地位を獲得する。

　無線ＬＡＮを活用したスマートプッシュの本格的な展開も開始する計画だ。中期計画が改めて評価される方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　トピー工業＜７２３１＞（東１）は５月２２日の高値２５６円から調整に入っているが、実態面からは下げ過ぎ水準に到達、底打ち反転相場への糸口を探す展開に入りそう。

　前２０１３年３月期は売上げが２２６９億円と、前々期比５％減となり、営業利益も６９億円と同３３％の減益に見舞われる、低調な決算となった。中国需要の冷え込みを背景に建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールの販売が振るわず、減収を余儀なくされた。

　続く今期は売上げ２３３０億円と前期比２％増、営業利益６６億円と６％増益が見込まれている。鉄鋼事業では、材料・エネルギー費の上昇はあるが、販売価格の上昇で採算が大きく改善するほか、為替の円安効果もプラスに働くとしている

　やや増益率が物足りないためか、株価は出遅れ気味の動きとなっていたが、そうした、まさに出遅れを払いに動き始めたところで全般の暴落に遭遇した。しかし、今期の業績についてアナリスト筋は増額が有力との見方を強めており、新たな評価を集める要因になりそう。
　同社はグループを挙げて、グローバルでの"成長"と高収益体質への"変革"を基本方針とした中期連結経営計画を策定し、スタートした。その一環として、豊橋製造所（愛知県豊橋市）で新製鋼工場の建設を開始したほか、ＡＳＥＡＮ地域での需要増加に対応するため、トラック用ホイールの生産子会社をインドネシアに設立した。

　さらに、需要に応じた生産体制の構築や生産性の向上等のコスト改善にも引き続き取り組み、企業価値の一層の向上に努める方針。従って今期の増益転換をスタートに持続的な増益基調が続くことが予想される。改めて評価機運が強まるものと思われる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ストリーム＜３０７１＞（東マ）は調整に一巡感が台頭、出直りへのタイミング模索の動きに入りつつある。同社はパソコン関連商品や家電などを低価格で販売するネット通販会社で、ＷＥＢサイト「ｅｃカレント」「イーベスト」「特価ＣＯＭ」等を運営する。

　前２０１３年１月期は売上げが２２６億１５００万円と前々期比３３．５％減少し、営業利益も１０億５４００万円の損失と低迷した。家電メーカーの業績悪化や家電小売業界全般の競争激化に伴う業界再編から商材仕入が非常に厳しい状況となり収益低減に大きく影響を及ぼしました。取扱商品では、売上高が前年同期比家電３６．５％減、パソコン４８．８％減と、大きくダウンした。

　今２０１４年１月期は売上げが２２８億２５００万円と、前期比０．９％増の小幅増収となり、営業利益は２億１５００万円と黒字に浮上する見通し。ヤマダ電機＜９８３１＞（東１）の子会社となったベスト電器＜８１７５＞（東１）とのフランチャイズ契約の見直しにより、商品仕入の品揃えが充実、販売拡充により収益を確保できるものと見ている。

　インターネット通販は、通信ネットワークの高速化、物流システムの整備、代金決済機能の進化など、商品流通に必要なインフラ整備に伴って、飛躍的な発展をしている。そうした中、同社は無店舗販売の継続を基本方針とし、他を圧倒する「価格力」、ユーザーに購入しやすい「販売スタイル」、インターネットを利用した「メディア力」によって、インターネット通販分野でのトップシェアの確保を経営目標に掲げている。ベスト電器との業務提携で可能となった家電製品をはじめとする取り扱い商材の拡充など、インターネット通販に"流通革命"を促すリーディングカンパニーとなることを目指し一層の事業拡大に取り組んでいく方針だ。（株式評論家・隆盛）

＞＞ストリームのＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報

＜銘柄の見所＞

　ＫＹＢ＜７２４２＞（東１）は早期の切り返し相場が期待できそう。前２０１３年３月期の減収減益決算から一転、今２０１４年３月期は売上げ３３６０億円と前期比９％増が見込まれ、営業利益も１５８億円と、同５０％増が想定されるＶ字型の業績回復が評価のポイント。

　四輪車用油圧緩衝器を中心としたＡＣ（オートモーティブコンポーネンツ）事業の売上げは、市販製品の販売増も含め増収が予測されるほか、建設機械用油圧機器を中心としたＨＣ（ハイドロリックコンポーネンツ）事業も、中国における需要が徐々に回復へ向かうことが見込まれ、前期に比べ増収を見込んでいる。

　そして今期の増益が来期以降の連続増益のスタートになる。現在、中期経営計画を推進しているが、今期については「足もとを固める」と「成長への挑戦」の二本の柱をスローガンに事業構造の土台をしっかり固め、その上で次期に向けて拡大・成長・飛躍を目指している。

　具体的にはグローバル生産・販売体制の充実を図る。タイにおける四輪車用ＣＶＴ油圧ポンプの生産体制を整備し、メキシコに四輪車用ＣＶＴ油圧ポンプの生産拠点を設立。インドの現地会社の株式を取得することにより子会社化し、コンクリートミキサ車の生産体制を整備している。さらに、ミニショベル用シリンダの革新的な生産体制を構築するため新工場建設に着工し、電子機器技術を集約し電子製品の開発力を高めるための電子技術センターを開設した。

　今期の業績予想では、為替レートは、１ドル＝９５円、１ユーロ＝１２０円が前提とあって、アナリスト筋は今期の増額、来期の大幅増益を読む向きが多い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　北海道地盤でラーメンチェーンを展開する、丸千代山岡家＜３３９９＞（ＪＱＳ）は、突っ込み買い妙味が増してきている。６月７日に今１月期第１四半期（２−４月）決算の発表を予定しているが、２−４月の全店売上高の累計は前年上期比９６．６％とやや前年を下回っており、内容を見極めようと様子見気分は強いが、ＰＢＲ０．５７倍で下値圏に接近しており、リバウンドを狙える水準に届きつつある。

　業績は今１月期売上高は９０億２４００万円（前年同期比１．３％増）、営業利益は２億１１００万円（同６０．３％増）、経常利益は２億５０００万円（同４２．１％増）、純利益は５０００万円（同１６．７倍）と大幅増益を見込む。年間配当は２０円を予定している。

　株価は、１月２８日高値９５０円、５月８日に年初来の高値９５５円と買い直された後、５月２４日安値８２５円まで調整。１月２９日につけた年初来の安値７７９円を前に下げ渋り、もみ合いとなっている。関東、東海、中部地区を中心に新店舗拡大中で、チャーハンの販売も開始しており、中長期で期待は持てる。配当利回り２．５％の８００円前後まで下押せば、目先９００円前後までのリバウンド狙いの買いも有効だろう。（株式評論家・信濃川）

＜相場展望＞（６月３〜７日）

　波乱相場の終息が遅れているが、６月第１週も底入れ確認を探る展開が継続しそう。５月３１日のニューヨークダウは、前日比２０８ドル安の１万５１１５ドルと急落した。ＣＭＥの円建て日経平均先物相場も、１万３４５５円と３１日の大証の日経平均先物相場の終値１万３７０５円を大きく下回る水準で帰ってくる。

　米国株については、良好な経済指標の発表が相次ぎ、米連邦準備理事会の量的緩和の早期縮小が嫌気されたことが下げの背景。これは東京市場暴落の要因にもなっており、日本株を追って、いずれ米国株も下げの洗礼を受けるのではと懸念されていた。しかし、株式市場の投資家層が厚いニューヨーク市場では、売りが吸収されるのではとも期待されていただけに、残念な下げである。

　東京市場は完全に先物相場に振り回される展開。目先は高水準の裁定買い残が重荷になっている。株数ベースでの裁定買い残の推移は５月１７日申し込み現在の２９億４５００万株をピークに、５月２４日申し込み現在の２７億８２００万株へ減り始めたばかり。裁定解消売りの一巡にはまだ少し日柄がかかりそう。

　６月５日には成長戦略第３弾が発表される見通し。市場では織り込み済みとして関心は薄いが、安倍首相にとって株高は生命線。意外な一手を期待したいところである。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アサンテ＜６０７３＞（東２）は４月２日の７８２円を底値に出直り色を強めつつある。前２０１３年３月期は売上げ１２０億７９００万円と前々期比７．９％の増収、営業利益も２１億８８００万円と同１３，４％の増益を確保した。

　今２０１４年３月期についても売上げ１３０億４０００万円と前期比８％増、営業利益は２３億４８００万円と、同７．３％増の連続増収益決算が見込まれている。

　同社は木造家屋を対象に、白蟻防除等の各種施工を行うとともに、家屋補強・基礎補修施工など構造的な強化事業も提供している。また、家庭用太陽光発電システムや住宅リフォーム等も取り扱っており、これらのアフターメンテナンスとの組み合せによって、「総合ハウスメンテナンスサービス」を効率的に展開している。

　東日本大震災を契機に自然災害に対して注意を促す報道や、今後発生が想定される震災に関する被害等の想定を上方修正するといった行政の動きもあり、既存家屋の保全意識は一層高まり、同社にとってフォローの状況となっていることが好業績の背景。

　白蟻防除施工等のサービスは、全国に２５００万戸以上現存する木造戸建住宅が、主な販売対象。ただ、ユーザーが日常生活を営む上で目に付き難いところでの被害とあって、その需要の多くは潜在化している。そうした需要掘り起こしへ向け、白蟻に関するプレス向けセミナーの開催、「くんくんズ（シロアリ探知犬、トコジラミ探知犬チーム）」を通じた広報活動、自社ホームページにおける「シロアリ注意報」の公表等を通じて、サービスの認知度向上に努めている。

　現在でもＰＥＲは８．７倍と低い水準にあるが、先行きの成長性を勘案すれば、割安さはさらに強いものとなる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　日本製鋼所＜５６３１＞（東１）の切り返し相場に期待が大きい。国内では、福井県の高浜原発や、愛媛県の伊方原発など、少なくとも４つの原発が新たな規制基準の施行後の今年７月に、運転の再開に向けて国への申請を行う計画を進めている。さらに、海外ではトルコの原子力発電所を受注したほか、２０２０年までに原発１８基の建設を計画し、９兆円規模の商機となるインドでの原子力発電所の受注も有力になっている。

　国内はともかく、海外では原子力発電所建設の動きは大きな流れとなっており、原子力発電用圧力容器で世界トップの同社の先行きの成長性が着実に見直されていく可能性が強いようだ。

　ただ、問題は足元の業績。前２０１３年３月期は売上げが２２０６億円と、前々期比弱含み横ばいにとどまり、営業利益は１６６億円と同３０％の大幅ダウン。今２０１４年３月期も売上げが２０００億円と前期比９％減少、営業利益も８５億円と同４９％減の連続減収減益決算が見込まれている。

　素形材・エネルギー事業で手掛ける電力・原子力製品の需要が低迷、受注の減少による操業度の低下が響いている。ただ、今期については電力・原子力製品の需要が底入れするほか、円安効果により競争力の回復も進むと見られている。

　そうした受注増が売り上げ増として業績に反映されるとみられる、来２０１５年３月期の業績は様変わりに好転する可能性が強くなっている。業績の回復が今期からではなく、来期以降ということが株価面でのネックだが、逆に言えば業績が良くなった時には株価の居どころが大きく変わっているものと思われる。先取り人気が次第に高まる方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ウォーターダイレクト＜２５８８＞（東マ）は５月２１日に４２８０円の年初来高値に進み、ストライドを伸ばし始めたところで全般の暴落に遭遇したが、５月２４日の２７１２円で目先底を探り当て、本格出直り相場が近い感触だ。

　同社は富士山麓の約２００メートルの深さの井戸で採水したミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業（宅配水の製造・販売）を営んでいる。東日本大震災以降、飲料水への安心、安全、安定供給に対する需要が高まり、着実な成長を続けてきた。家電量販店などでのデモンストレーション販売を強化しているほか、インフォマーシャル（テレビ番組内での製品紹介）など、新たな販路開拓にも注力している。

　宅配水市場は２０１０年の３０１７億円から２０１１年に３５１９億円にアップ、以後２０１２年３５１４億円、２０１３年３６５０億円と拡大し、今年２０１４年も３７５２億円に膨らみ、２０１５年３８３５億円とさらに伸びが続く見通しにある。

　従って宅配水市場は成長市場であり、その中で同社は市場を大きく上回る成長を達成している。天然、生、直にこだわったナチュラルミネラルウォーターにこだわり、ボトルの形状、ウォーターサーバーの機能についても研究を重ね同業他社との差別化を図っていることが伸びを続ける背景。また、海外展開、新規事業にも注力し、既存事業のみに依存しない事業構造を築いていく方針だ。

　前２０１３年３月期は売上げが７１億９４００万円と前々期比３１．５％増、営業利益も４億４６００万円と、同６０．９％増を確保した。続く今２０１４年３月期も売上げ９３億８６００万円と前期比３０．５％増、営業利益６億４８００万円と同４５．３％増の大幅続伸が想定されている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アルプス電気＜６７７０＞（東１）は５月２３日の高値から調整局面にあったが、５月２８日の７０９円で目先底を確認し、出直り相場へのスタートを切ったニュアンスだ。

　前２０１３年３月期は売上げこそ５４６４億円と前々期３％増を確保したが、スマートフォン向けで北米大手ユーザーの生産調整が響いたほか、新製品の立ち上がりに伴う費用増などもあり、営業利益は６８億円と同５４％の大幅減益に見舞われた。

　しかし、前期を底に業績は一変する見通しだ。今２０１４年３月期は売上げが６０００億円と前期比９％伸び、営業利益も１９０億円と同２．７倍の�X字型の回復が見込まれている。そして、中期経営計画では最終年度の２０１６年３月期に売上げ６７５０億円、営業利益４１０億円を目指している。株価の評価が前進するのはこれからだろう。

　けん引役はスマートフォン（スマホ）向けと車載向けの電子部品。変化のスピードが速いスマホ向けは、顧客のニースに素早く対応。中国、台湾メーカーへの拡販を強化し、前３月期で５００億円強とみられる売上げを１０００億円に引き上げる考え。車載向け電子部品は顧客のモジュラー戦略に対応して戦略パートナーの地位を固め、グローバルでの顧客サポートを強化、同１４０００億円から２０００億円に伸ばしていく方針だ。蓄電池ユニットなどの環境・エネルギー分野、センサーを活用した医療機器をはじめとするヘルスケアビジネスなど、新市場向けビジネスも確立し、総合力を高めていく。株価は本格評価の途上にあると思われる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ミルボン＜４９１９＞（東１）は、値ごろ感が出ているほか、６月２６日に発表が予定される今１２月期第２四半期決算に対する期待感があり、押し目買い妙味が膨らもう。株価は、４月２６日に年初来の高値３８００円と買われた後、高値もみ合いを下放れ、５月２７日安値３３１５円と下げて、４月２日安値３２６５円を下回らず、下値を固める動きとなっている。

　足元の業績、ヘアケア用剤部門では、２月度発売のエイジングケアブランド「プラーミア」と「オージュア エイジングケアシリーズ タイムサージライン」の滑り出しが好調であったことと、染毛剤部門では、グレイカラー剤（白髪染め）「オルディーブ ボーテ」、ファッションカラー剤「オルディーブ」が順調に推移したほか、海外子会社の売上高が、美容室に対する活発な教育活動等により順調に伸長し、今１２月期第１四半期売上高は５２億９１００万円（前年同期比８．９％増）、営業利益は９億０２００万円（同９．３％増）、経常利益は８億４４００万円（同１０．９％増）、純利益は５億１２００万円（同１８．５％増）に着地。第１四半期営業利益は中間期計画に対する進捗率が５０％と順調に推移しており、第２四半期決算の発表に期待は持てる。

　関東などで限定発売していたサロン専売オーガニック製品「Ｖｉｌｌａ　Ｌｄｏｌａ（ヴィラロドラ）」シリーズの全国展開や、ベトナムとマレーシアでの海外展開などで、続く来１２月期も最高益更新が観測され、今期予想ＰＥＲ１８倍台と割高感はなく、第２四半期決算の発表前に３２００円前後の２６週移動平均線まで調整する場面があれば、絶好の押し目になる可能性が高い。買い下がる気持で打診買いも有効だろう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　アイシン精機＜７２５９＞（東１）は５月２３日の市場大暴落の日に年初来高値４２４５円を示現、そこからは全般安に巻き込まれる展開となったが、２８日には３８４５円と高値を視野に置く水準にまで買い直され、先高観を継続する流れとなっている。

　前２０１３年３月期こそ売上げ２兆５２９６億円と前々期比９％増、営業利益は１４８８億円と同３３％増益を確保する好決算となった。しかし、今２０１４年３月期は売上げ２兆６５００億円と前期比４％増、営業利益は１５５０億円と同４％増の小幅増収益の見遠しである。

　海外自動車生産の拡大は追い風になるものの、グローバル体制構築に向けた研究開発費の増加や、積極的な設備投資の再開による減価償却費の増加などが負担となることが、小幅な営業増益にとどまる要因し。ただ、為替レートの前提は、１ドル＝９０円（前期は８３円）、１ユーロ＝１２０円（同１０７円）と、きわめて慎重な設定だ。従って、今期増額を見越した、アナリスト筋の評価は軒並み最上位にランクされている。

　同社は乗用車用オートマチックトランスミッションを手がけており、新興国などでの装着率アップの流れに乗り中期的な成長力が高い評価につながっている。高採算な乗用車用オートマチックトランスミッションを主軸に、フォルクスワーゲン・アウディ向けの拡販が引き続き進むほか、プジョーシトロエン向けなどにも販売を伸ばす見通し。

　海外展開では中国で2つの生産会社を立ち上げる。今年中頃から蘇州市に年２４万台の生産能力で、２０１４年末頃から天津市に約４０万台の生産能力で立ち上げる予定。中国の売上げは足元では正常化に向かってきている模様。トヨタだけでなく、トヨタ以外への乗用車用オートマチックトランスミッションの拡販が見込めるだけに、同社の収益押し上げの強力パワーになりそう。

　今３月期の営業利益は２００８年３月期のピーク利益１８０４億円を更新の可能性が強い。（株式評論家・隆盛）