＜銘柄の見所＞

　桧家ホールディングス＜１４１３＞（名２）がもう一段上の株価ステージへ向かうべく、上げ足に弾みを加えてきた。住宅株全般の上げの勢いに乗って高値もみを上に突き抜け、２月１日に１１１５円の高値を示現、２０１１年１０月の上場来高値１２５５円にあと一息と迫り、文字通りの新展開入りが待っている。

　株価は昨年１１月１５日の７６９円をボトムに、２月１日の１１１５円まで上昇してきたが、それを支えるのは驚異的な利益の成長。同社が提供している住宅の特徴は｢省エネＥＣＯハウス｣で夏涼しく、冬あたたかい快適な室内環境を実現する高気密・高断熱の家。社会的に省エネムードが強まる中、需要が著しい伸びを見せている。

　営業利益の推移は２００８年１２月の６億８５００万円から２００９年１２月１０億５１００万円、２０１０年１２月期２３億５４００万円、２０１１年１２月期３９億６００万円、２０１２年３９億６００万円と、成長路線をひた走り、前２０１２年１２月期も４５億円、前期比１５．２％の増益が見込まれている。これまでは注文住宅事業を中核として事業を行ってきたがさらなる成長を目指し、積極的なＭ＆Ａにより住宅周辺分野に事業領域を拡大、業績続伸路線は引き継がれる見通しにある。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　デジタルハーツ＜３６２０＞（東１）は２月１日に今２０１３年３月期の営業利益が１０億８８００万円と前年同期比３０．５％の大幅増益となることを発表した。株価もそれなりの反応を示したが、好業績の割に反応は控えめだった。

　これは、第３四半期累計の営業利益が７億３００万円、前年同期比７．１％の減少となったことが響いている。ただ、同期間の売上げは前年同期比１８．２％増の高い伸びを確保している。ソーシャルゲームの開発が競争激化により開発期間の短期化が進むとともに品質の向上が求められる傾向にあり、デバッグ工程のアウトソーシングが拡大したことが売上げ増の背景。当期の営業利益減は事業拡大に備えた新規事業への積極的な投資によるもので、それはまた先行きの収益を押し上げる好循環となる。

　アナリスト筋は来期についても大幅続伸との見方を強めている。今後、そうした好実態が見直される方向が予想され、株価も新展開へチャレンジの可能性が強い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　三菱自動車工業＜７２１１＞（東１）の伸び足に迫力が出てきた。為替市場の円安を契機に輸出関連株への見直し人気が高まる流れに乗ったもの。同社の今２０１３年３月期の下期の為替の前提レートは１ドル＝７８円、１ユーロ＝１００円と現在の為替水準を下回る。しかも、輸出比率が８０％と高く、自動車株の中でも為替の感応度が高いことが見直し買いのスケールアップにつながっている。

　取組みは直近１月２５日申し込み現在で売り残２１９９万株、買い残３７３９万株と、強弱感が鋭く対立している。しかも１億株を上回る大商いを記録した２月１日には、日証金では新規の売りを飲み込み、取組みはさらに厚さを増している。

　ともあれ、２月１日に１０４円と年初来上値の壁として意識されてきた１００円大台を一気に突破、もみ合い離れ確認の動きは、明らかにこれまでの少しずつの上げの波動から決別したニュアンスだ。６日に予定されている決算発表ではリコール費用に懸念がもたれているが、株価的にはもう業績の結果云々について影響はないと思われる。（株式評論家・隆盛）

＜相場展望＞（２月４日〜８日）

■米国株からのフォローの風が続く、外国人と個人の手合わせが進む

　１月５週（１月２９日〜２月１日）の週末２月１日の日経平均は１万１１９１円の５２円高で４日続伸場面となった。ただ、ザラ場の高値は１万１２３７円で、引けにかけ伸び悩む、警戒気分が漂う相場であった。しかし、１日の米国株式市場は、雇用統計の改善、米経済指標の好調で、ニューヨークダウは１４９ドル高の１万４００９ドルと、２００７年１０月以来の１万４０００ドル台を回復。２月１週（４〜８日）の始まり４日は再び一段高で始まりそう。

　為替市場の円安の裏側はドル高ということである。それは、米国経済が次第に回復感を強めていることが背景。だから円安の動きになかなか天井感が出てこない。最初の大きなフシと見られていた１ドル＝９０円台乗せ後もスピード感は衰えず、あっという間に９３円に接近。それでもドルの上値トライの動きが続きそう。

　そうした好環境をにらみ、日本株の上昇を主導してきた海外勢の買いが継続している。東証の３市場投資主体別売買内容調査では海外投資家は１月４週まで１１週連続で買い越しとなった。さらに個人投資家の手の内の好転も顕著。三市場の評価損益率は５．２８％と驚異的なプラス転換となった。投資家は利食いとなる銘柄から売却するため、その残り株はマイナスとなっているのが普通の現象である。個人投資家の市場参加の動きはこれからさらに広がる可能性が強い。スピード調整があってもおかしくない相場リズムなのだが、好需給を見る限り相場は崩れない。押し目もごく限定されたものになりそう（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　丸紅建材リース＜９７６３＞（東１）は１月３１日に１９２円と、１月１０日の高値１８９円を抜き去り、新展開に歩を進めてきた。今２０１３年３月期の好業績見通しが改めて評価されたもの。

　今３月期の第３四半期累計決算は、営業利益が３億８５００万円と前年同期比２７％増を確保した。震災復旧・復興関連事業が進捗し、首都圏においても再開発・インフラ整備等の大型プロジェクトが進行しているほか、採算管理の徹底による減価低減効果が寄与したもの。

　そうした好業績を達成したにも関わらず通期の営業利益は３億５０００万円（前期比３６％増）と、第４四半期決算が赤字の見通しを据え置いた。しかし、昨今の震災復興関連株の人気を踏まえると、赤字予想はあまりなじまない数字である。昨年１０月１６日のボトムから順調な上げ波動を描いているが、まだ噴き上げ場面がなく、新展開入りのここから上げ加速の局面を模索していくことになりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　シャープ＜６７５３＞（東１）が活力を取り戻し、再び買い人気を集める状況となっている。一部経済紙に今２０１３年３月期の第３四半期の営業利益が２５億円前後の黒字（前年同期は２４４億円の赤字）になったようだと伝えられ、見直しを誘っているもの。

　スマートフォン（スマホ）など携帯電話事業がけん引したもので、黒字転換は５四半期振りとなる。主力取引銀行から融資継続などの条件として今期下期の営業黒字化を求められていたが、その条件クリアーの見通しが立ち、資金面での不安も一掃されることになる。

　買い方の返済が進む一方で売り方の居座りが続き、１月２５日申込み現在では取り組みは売り残８４１０万株、買い残６６５０万株の売り長状態。日証金では連日逆日歩が発生しており、今後は売り方の買い戻しが進展するものと見られている。来期の黒字転換以後、業績は増益基調を取り戻す見込みで、そこらあたりをにらみ本格反騰のタイミングを探る動きとなりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ＯＫＩ＜６７０３＞（東１）が１００円大台を固め切り、もみ合い離れへの準備が完了したニュアンスだ。中国向けＡＴＭの好調などで今２０１３年３月期は営業利益１４０億円と前期比１６％増益が見込まれている。ただ、今期後半の見通しの為替の前提レートは１ドル＝７６円、１ユーロ＝１００円と、現在の為替を大きく下回る水準。

　今期後半の営業利益は１８０億円（前年同期比２１％増）と、前半の４０億円の営業損失から急回復の見通しにあったが、円安が加わったことで、業績は増益幅拡大が有力。さらに来期については期初から好調なスタートを切るものと推定される。

　材料的には海外ＡＴＭ事業の成長が期待される。入出金ができるＡＴＭが中国で大幅な伸びを示している。ＡＴＭは日本では出金の需要がほとんどだが、偽札の多い中国では紙幣受け入れに大きな役割を果たしているとされる。貨幣識別機は高度技術が必要なため、今後とも同社の収益力向上のエンジンになりそう。個人投資家の見直し買いにここ商いの増加が顕著になってきている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ＫＤＤＩ＜９４３３＞（東１）がジャンプアップの局面を迎え、ソフトバンク＜９９８４＞（東１）追撃への態勢が整いつつある。通信会社を変更しても電話番号を継続できるモバイル・ナンバー・ポータビリティの導入を契機に通信業界は激戦の様相を呈しているが、２０１１年１０月の「ｉＰｈｏｎｅ４Ｓ」投入を機に、流入から流出を引いた純増数は大幅な流入超過が続いてきている。

　特に、昨年９月の「ｉＰｈｏｎｅ５」投入後は一段の流入超過が鮮明になっている。従来は「ｉＰｈｏｎｅ」を取り扱っていないＮＴＴドコモ＜９４３７＞（東１）からの顧客流入が主体であったが、成長を目指す「３Ｍ戦略」の進展もあり、最近はソフトバンクからの顧客流入が増えてきていることが最大のポイントだ。

　今２０１３年３月期の第３四半期累計決算は営業利益３９５６億円と前年同期比３％増だったが、「３Ｍ戦略」の進展に「ｉＰｈｏｎｅ５」の投入効果が加わった第３四半期の営業利益は同４０％増の１６４３億円となり、四半期としての最高益を記録した。今後の展開への評価がさらに高まる方向だろう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　インテリジェント　ウェイブ＜４８４７＞（ＪＱＳ）の浮上が近付いている。今２０１３年６月期第１四半期の営業損失が６億１３００万円（前年同期５８００万円の損失）と低迷したことで、全体の上げ潮ムードに乗り切れないでいたが、ここ商いがコンスタントに出来はじめ、かつ値動きも底堅さを増しつつあり、もみ合い離れが視野に入る足取りである。

　同社はソフトウェア開発売上の増加を目指して、業務領域を拡大することに力を注いできた。その結果、クレジットカードのオンライン決済に係るシステム開発について、これまでより対応業務の幅を拡げた大規模な開発プロジェクトを受注した。ただ受注額を上回る経費が発生、不採算化したことが業績悪化の要因である。

　会社側でも、大型プロジェクトの損失は中間期までに解消する見込みとして、通期の営業利益の見通し２億円（前期比５２．７％増）を据え置き、今回の業績悪化は一時的なものとの認識を据え置いている。減額修正の発表後、材料難の状況が続いてきたが、２月６日に決算発表が予定されている。そこで好業績見通しが明らかになるようだと、訂正高の動きが活性化する方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　酒井重工業＜６３５８＞（東１）が再度の上昇ラウンドへ向け、徐々に態勢が整いつつある。波動は昨年１０月１５日の１８２円をボトムに、今年１月１１日に３３５円まで水準を切り上げ、現在はその調整局面。上昇率は８４％に達し、それなりの上げを経験したのだが、中低位の復興関連株の大幅高に比べ上げ不足感を認識する向きが多いようで、出来高のボリュームアップが目立ってきている。

　昨年５月１日に３６３円の高値を示現しているが、その時大きく膨らんだ信用買い残の整理に追われていたことが、上昇率の物足りなさにつながっている。それも、昨年４月２７日の６２４万株が直近では３５８万株まで減少、それなりの一巡感が出ている。

　国内では震災からの復旧に伴う道路舗装工事が増え、土木工事用ローラーの販売も伸びている。海外では北米は住宅着工の底入れ、及びシェールガスの採掘向けの需要が増加、今２０１３年３月期は営業利益９億円（前期６億５７００万円）の好調な決算が見込まれ、来期についても追い風が吹いている状態に変化はない。上昇第２ラウンドへ発進が近い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　不二家＜２２１１＞（東１）が急動意となってきた。２９日に従来無配としていた前２０１２年１２月期の配当について、年２円の配当を実施し、８期ぶりに復配すると発表したことが買い材料。

　ただ、３０日の相場は２２０円の高値で始まり、引けは２１０円の長い陰線引けで、戻り待ちの売り圧力が強いことが確認された。それでも信用買い残は、昨年１１月３０日申込み現在の４３８万株をピークに１月２５日申し込み現在では２９４万株まで減少しており、戻り待ちの売り物は確実に減っている。

　今１２月期の業績営業利益１８億円（前期比７２％増）の大幅増益を確保した模様だ。そして今回の復配への踏み込みは会社側の先行きに対する自信の表れと言え、今２０１３年３月期についても、連続増益が有力になってきている。昨年７月以降続いていた２００円トビ台を上限の壁とする、半年間に及ぶ長いもみ合いを一気に離れた上昇エネルギーは先高への期待を強く刺激するところだ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ヤマタネ＜９３０５＞（東１）の上昇相場にエンジンがかかってきた。事業譲渡により解散した１００％出資子会社の金山が保有する投資有価証券の売却に伴い、売却益が発生、今２０１３年３月期の純利益が１２億円から２８億２０００万円へ増額され７期ぶりの最高益更新が見込まれている。

　そうしたことから１月８日に１４２円まで急伸、以後も２回にわたり１４３円へ買い進まれるなど頑強な高値もみを続けていた。そして中低位の仕手系株が軒並み高となった流れを受け、２９日に商いを伴いながら急伸、上放れの態勢に入ってきた。出来高は高値もみの間の水準を大きくしのぐボリュームアップ振りで、相場がいよいよ加速の局面を向かえたことを示している。

　今３月期は営業利益３９億円と前期比７％の増益が見込まれ、業績も好調だ。ＰＢＲは０．８倍と割安で、期末には年３円の配当が一括して支払われる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ラサ工業＜４０２２＞（東１）がいきなりの人気相場に突入してきた。今２０１３年３月期の業績が大幅ダウンの見通しにあるため、中低位株人気がなかなか回ってこない状況にあった。しかし、その分２９日にまとめて人気が集中、一気の戻り高値更新となった。同社の従来の地相場は１５０円どころであっただけに、相場はまだ初動段階に過ぎない。

　電子部品・半導体市場の回復が想定より遅れる見通しとなったため、今３月期は営業利益９億円（前期１５億５３００万円）と大幅減益に修正されている。同社はシリコンウェハー再生事業撤退後の事業基盤の再構築・強化を図るため、「電子産業分野」、「ファインケミカル分野」、「リサイクル分野」をターゲットとした商品展開を志向していく方針。機械事業では、瓦礫の破砕関連機械を手掛けており、復興関連株としての資質も備えている。

　２９日の相場では日証金で新規売りが流入しており、当面は需給の変化が注目されるおところだ。（株式評論家・隆盛）

　ディジタルメディアプロフェッショナル＜３６５２＞（東マ）が新展開への瀬踏みを開始しているニュアンスだ。１６日に独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が公募した「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に同社の提案が採択され、助成金の交付が決まりそれをきっかけに２１日に９４５円まで急騰した。

　その後は定石どおりの調整場面だが株価の堅さが際立つ状況だ。下値への買い物も厚みを増しており、高値買いの向きの利食い売り一巡と合わせ、再び高値更新から新展開へ躍進する姿が見られそう。

　採択されたテーマは、低消費電力グラフィックプロセッサの開発。スマートフォンなど携帯機器で採用が広がる高品位なユーザーインターフェイスを実現するグラフィックプロセッサで、消費電力の増大が課題だが、同社は自社の低消費電力技術を使ったグラフィックプロセッサの開発を目指す。

　ひとまず助成金による研究開発の進展を評価したが、今後は開発後の業績貢献を株価に織り込んでいくパターンだろう。（株式評論家・隆盛）

＞＞ディジタルメディアプロフェッショナルのＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報

＜銘柄の見所＞

　中外炉工業＜１９６４＞（東１）が復活の様相を強めてきた。中低位の仕手系株が循環買いされる中、同社に見直し人気が回るのは時間の問題と思われていたが、２９日に商いを伴いながら急伸、ようやくの出番登場のニュアンスが強くなってきた。

　今２０１３年３月期の業績は昨年８月の第１四半期決算発表時、それに９月中間決算発表時の２回にわたり減額修正された。そうした業績停滞から昨年１１月１３日には１９７円と、２００８年１０月以来の水準に売り込まれ、ここで悪材料はことごとく織り込まれた。今春開設のタイ、インドネシアなどの海外拠点と連携して、東南アジアを中心に営業強化に取組み、中国で電磁鋼板用乾燥・焼付設備を、ベトナム、インドネシアで自動車部品熱処理設備を、また、国内では鉄鋼メーカ向け冷延ライン用誘導加熱設備や産業廃棄物焼却設備などの成約を得たが、顧客が投資の意思決定を先延ばしにしていることが業績悪化の要因。従って今後成約に至れば業績は一気の復元も期待できる。

　昨年３月１９日に３１８円の高値を示現しており、ここからの上げ余地は大きい。従って、まだ出直りへの第一歩を印した段階に過ぎず、買い人気はさらに強まる方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ファナック＜６９５４＞（東１）が底入れの兆しを強めてきた。２５日に今２０１３年３月期について、営業利益を２０５０億円から１７８０億円（２２１８億円）に減額修正、以後調整局面に入っていた。しかし、２９日に入り個人投資家の押し目買いが活発に流入、日足は下ヒゲの陽線引けとなり、チャート的には底入れシグナル発信のパターンだ。

　今期の第４四半期については、営業利益３１７億円、前年同期比４割の減益を想定しており、かなりシビアな見通しである。第4四半期の想定為替レートは1ドル＝８５円、1ユーロ＝１１５円と、足元の水準より円高で試算、これだけでも増額の余地が発生していることになる。

　従って証券会社もレーティングは強気を継続し、目標株価を引き上げるなど、高い評価は変わらない。１月４日の高値１万７１３０円から１月２９日の１万３３６０円まで、下げ率２３％を記録、値幅整理に一巡感も強まっている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　三井松島産業＜１５１８＞（東１）の人気相場に拍車がかかり、２８日に２３０円まで買い進まれ、２０１０年４月１２日の高値２２７円をクリアー、２００８年以来の水準に到達、長期もみ合い相場を上放れてきた。

　今２０１３年３月期は営業利益３０億円と前期比５２％の大幅減益見通しにある。しかし、９月中間決算で営業利益２４億６９００万円（前年同期比１４％減）を確保済み。世界的に景気が回復に向かいつつある中、後半の営業利益を５億３１００万円、前年同期比８４％減と見ている予想はあまりにも慎重に過ぎる。しかも、業界筋では景気回復を背景に中国の今年の石炭需要は増加するとの見方が強く、むしろ来期にかけての一段の業績向上に期待が強まるところだ．

　信用買い残は昨年１２月２８日申し込み現在の５４０万株が１月１８日申し込み現在では２１３４万株へ急増した。それだけに目先は波乱場面の織り込みを余儀なくされることもありそうだが、基本的には上昇トレンドに乗ったと見てよさそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ソニー＜６７５８＞（東１）の上げがスピード感を増し、いよいよ本格上げ相場に転じてきたニュアンスだ。ここへきて証券会社がレーティングを中立から買いに引き上げたことを受け、個人投資家の見直し買いが積極化しつつある。

　上がってもなおＰＢＲは０．８倍に過ぎず、基本的に株価は出遅れ訂正高の機会を探していたことが株価上げの背景である。都内の自社ビルや米本社ビルの売却といった資産リストラの発表に続き、不採算事業のリチウム電池見直しの動きが表面化。総務省が高精細な次世代規格「４Ｋ」のテレビ放送を２年前倒しの２０１４年７月に始める方針を打ち出すなど、足かせのテレビ部門でも明るい材料が出てきた。

　２８日の出来高は久方ぶりの１億株台に乗せ、売買高ランキングでは圧倒的トップとなった。株価を支えるエネルギーの盛り上がりは先高感を強く刺激するところだ。チャート的にも昨年３月１６日の高値１８３２円までフシはない。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　シチズンホールディングス＜７７６２＞（東１）が２８日に５３４円まで買い進まれ、昨年３月２８日の高値５３７円に肉薄、新展開入りへ躍動感を強めてきた。今２０１３年３月期の減額修正の洗礼を受け株価の出遅れが目立っていたことで、見直し人気が急速に高まってきている。海外での売上げが４０％を超えており、ここへきての円安メリットは大きい。

　同社は時計事業を「グループ成長の核」と位置付け、グループの経営資源を集中させていく。中国をはじめとする新興国での積極的な市場開拓や、Ｍ＆Ａを通じたマルチブランド戦略を推進し、総合時計メーカーとしての存在感を発揮していく方針だ。また、工作機械事業を時計事業に次ぐ「グループ第２の柱」として位置付け、中期的な成長に向けた挑戦を図っていく。

　株価もそうした成長路線を評価する相場へ踏み出したばかりの局面である。信用買い残も昨年１０月１２日のピーク１４９万株が１月１８日申し込み現在では６０万株へ減少し、需給も非常にスッキリしたものになっている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　シード＜７７４３＞（ＪＱＳ）が高値圏で頑強な動きを続けている。昨年１１月１３日に高値１０３０円と１０００円大台乗せを果たし、その後１２月１２日に１１１０円へ足を伸ばすなど、買い人気が衰えない。

　ここ数年の営業利益の推移は２００９年３月期の４億７７００万円の損失から２０１０年３月期１億３２００万円、２０１１年３月期２億１９００万円、２０１２年３月期３億３９００万円、２０１３年３月期７億円と素晴らしい成長を遂げてきた。それがそのまま株価に反映され、長期上昇相場を演じる要因となってきた。

　同社が国内では初めて生産を開始したコンタクトレンズの「シードワンデーピュアうるおいプラス」の急成長に支えられたもの。今後の伸び率ダウンへの懸念が高値もみにつながっているが、同社は今期を「世界に通用する"日本のシード"」の礎を築くための起点の年と位置づけている。個別店舗戦略の徹底、新規顧客の獲得、更なる原価低減と新商品開発、商品施策の展開、新しい挑戦の４方針をベースに収益性の更なる向上、事業基盤の強化に努める方針だ。そこらあたりへの認知度が進むにつれ、株価も再度の新展開に突入していくことが予想されます。（株式評論家・隆盛）