＜銘柄の見所＞

　三井化学＜４１８３＞（東１）が出直り色を強めている。同社の遊休地である愛知県田原市で国内最大規模の太陽光・風力発電所の建設に着手。収益へのプラスもだが、封止材や接着剤など太陽光発電用素材の技術開発の拠点にする意向で、将来、収益を押し上げていく材料として注目される。

　４月に発生した岩国大竹工場の爆発火災事故の影響もあって今２０１３年３月期の９月中間決算は営業利益１４億７９００万円と前年同期比９４％の大幅減益を余儀なくされた。しかし、アジア向け石化系事業の収益が上向くとともに、ウレタン部門の改善も続くことで収益水準が底上げされ、後半の営業利益は２１５億２１００万円へ、様変わりの好転となる見通しだ。

　収益向上を評価する株価上昇を受け、信用買い残は減少が続き、直近昨年１２月２８日申し込み現在では３３８万株に低下してきた。一方信用売り残は高止まり状態にあり、同３６６万株と、取り組みは売り長に転換してきた。日証金でも断続的に逆日歩が発生する状況。需給も併せ株価の方向性は上を向いているようだ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　アイセイ薬局＜３１７０＞（ＪＱＳ）はそう遠くないうちに、出遅れ買いの波が押し寄せる可能性が強い。営業利益の推移を見てみると、２００８年３月期の２億６５００万円から、２００９年３月期５億２６００万円、２０１０年３月期１０億５３００万円、２０１１年３月期１３億円、２０１２年３月期１９億１００万円と、素晴らしい利益成長を遂げてきた。

　そうした流れの中で今２０１３年３月期は営業利益２０億円、前期比５．２％増益の見通しが明らかになり、成長鈍化との見方が株価に影響を及ぼしてきた。確かに今２０１３年３月期の９月中間決算は営業利益が５億円と前年同期比３７．８％の減益となった。しかし、調剤薬局事業の店舗数は前年同期から１９店舗増の２３３店舗となるなど事業拡大は進み、売上げは１２．８％増を確保している。

　事業拡大が拡大しているゆえに新卒薬剤師の大量採用、それに絡む研修費用などが膨らんでいることが減益の要因。将来に備えた積極的な利益減とも言え、株価的にはプラス要因としてカウントしてもおかしくない。そこらあたりが認識された時、株価は動意を強めそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　東芝＜６５０２＞（東１）は短期急騰の後で、１月４日の高値３５７円から調整局面を迎えているが、８日の押し目形成場面では個人投資家の買いが急速に膨らんでいた。円安の進行に加え、自民党は安全性の確認された原発から順次再稼働する方針を示したため、昨年９月安値２３４円からかなりの上げを経験してきている。
原発ゼロの民主党の政策を経て、環境は最悪の状況からの脱却が進んでおり、余りにも売り込まれ過ぎた株価も当然のことながら大きな訂正高相場があって当然と言える。さらに低迷を続けていた半導体市場にもようやく回復の兆しが出てきている。従って２０１４年３月期はリーマンショック前の利益水準を上回る見通しにある。

　７月２７日申込み現在の信用買い残５５９７万株が昨年１２月２８日には２６２３万株まで減少してきた。需給の重さは解消されている。材料面ではパンチ力のある材料は見られないが、原発を取り巻く環境は様変わりの好転状態にあり、気が付けば大きく居どころを変えていたというパターンが想定される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　富士通＜６７０２＞（東１）が軟化場面に見舞われている。４日に一部証券会社がレーティングを強気から中立に引き下げ、目先筋の売りが先行していることが要因。２０１２年１０月に続き再度の下方修正の可能性があるほか、来期以降における業績回復に向けた施策が見えてこないことなども指摘されている。ただ、この押し目に個人投資家のまとまった買いが流入しており、トレンド的にはなお上値指向が継続しているとの見方が強い。

　事業環境は厳しいが、クラウド関連ビジネスへの投資を積極化し中期的な成長を計っていることを踏まえ、アナリスト筋の間では来期以降は増益転換との見方が支配的である。

　売り残は高水準の推移が続く一方で、買い残の整理が進み、直近の取組みは売り３６７万株、買い５３４万株と拮抗している。日証金では連日株不足状態が続いており、逆日歩発生にもう一歩の状態。ＰＢＲ０．９倍、配当利回り２．８％も魅力ある指標だ。相場も調整は短期で切り上げる方向だろう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　東京都競馬＜９６７２＞（東１）は、７日に一時ストップ高の２３４円まで買われ、引けでも２１８円、３４円高と値上がり率１８％を記録する上昇を記録した。高値の２３４円は、２００８年１月の２４８円以来である。いきなり２００８年９月のリーマンショック以前の水準を回復してしまったことになる。不動産各社の大幅な訂正高を受け、含み資産関連株として見直し買いが活発化しているもの。

　初速の強さはその後の上昇相場のスケールを規定することが多く、今回の同社の爆発力のある上げは、今後に期待が膨らむ兆候と受け止められる。信用買い残は昨年１２月２１日申し込み現在の３８２万株が１週間後の１２月２８日申し込み現在では８９８万株へ５１５万株も増え、個人投資家に根強いファンを持っていることを改めて示した。

　昨年１０月に子会社の東京サマーランド内で太陽光発電システムを設置し、売電事業に参入することを発表した。２０１４年４月に稼動の予定で、収益への寄与は来２０１４年１２月期以降になるが、期待材料として株価を支援することが予想される。当面は上げの勢いを継続の方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ベルーナ＜９９９７＞（東１）が下値切り上げの着実な訂正高波動を描いている。同社の営業利益の推移を振り返ると、２００９年３月期の１２億２１００万円から２０１０年３月期４３億３２００万円、２０１１年３月期６７億３３００万円、２０１２年３月期７４億６００万円と、飛躍的な成長を遂げてきた。

　そうした中で今２０１３年３月期の営業利益が７５億円、前期比１，３％増の見通しにあり、市場の人気がやや割り引かれた株価推移となっていた。しかし、今期は７．９％の増収が見込まれているように、売上げは着実な伸びを継続している。同社は総合通販で培った顧客データベースを活用し、専門通販。受託などのデータベース関連事業で収益基盤を強化、さらに卸売りや店舗などの２次活用事業でプラスアルファの効果を得る「通販総合商社」を目指している。

　そのために、従来にはなかったイメージの広告戦略を開始しており、そうした費用がかさむことが今期の増益率鈍化の要因。一時的要因が解消される来期以降は再び成長路線復帰が予想される。株価は明らかにそうした状況を織り込み始めている。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　日本橋梁＜５９１２＞（東１）の上げが力強さを増してきた。昨年は１月２０日に１１５０円という高値に買い進まれたイメージが甦るところだが、本日８日は４６７円まで上伸。昨年の高値以降の底値もみのフシを一気に払い、長期もみ合い上放れに進み、買いエネルギーの盛り上がりが大いに注目されるところだ。

　中央自動車道・笹子トンネル上り線の天井板崩落事故を受け、老朽化した高速道路や橋梁などの補修が喫緊の課題とされ、今後の業績好転に改めて見直し買いの目が向けられている。

　環境好転を背景に業績も増額の方向が鮮明。今２０１３年３月期の９月中間決算については、第１四半期決算発表時に営業利益は３億６０００万円から７億６０００万円（前期は単独決算で比較無し）に引き上げられた。中間決算の実績値は８億６５００万円と増額の数字を大きく上回った。

　それを受け通期の見通しを増額したが、それも従来の９億９０００万円を１０億円（前期１億７３００万円）に引き上げるごくわずかな増額。中間決算の進捗率は８６％という高さ。第３四半期累計決算の発表を前に、増額幅を予見しながらの相場に入っている。環境から見ると、増益幅は大きなものになりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　不動テトラ＜１８１３＞（東１）が復活の勢いを強めてきた。個人投資家にとっては常に念頭にある人気銘柄で、一呼吸入れればすかさず買いが入ってくる。７日には１９９円とストライドを伸ばしてきたが、いつもどおり個人の買いが上げをリードしている。チャート的には昨年の震災直後の高値２４３円以来の水準。

　値ごろ妙味抜群の長谷工＜１８０８＞（東１）という出来高が超弩級の銘柄が存在するため、出来高トップではないが、市場では復興関連株の主役銘柄としての認識で一致している。安倍首相の政策を見れば、復興関連株が今年の大きなテーマであることは間違いないし、同社もなお大きく育っていく方向が予想される。

　株価上昇に驚いた売り方の買い戻しが散見されるが、直近１２月２８日申し込み現在の取組みは売り残８８２万株、買い２０９０万株となお拮抗状態にある。最近の吹っ切れたような動きをみれば、ボリューム、値幅の両面で市場のニーズを満たす存在と言える。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　日立造船＜７００４＞（東１）が快調な戻り相場を演じている。値ごろ的な手掛けやすさから個人投資家の人気が高い存在で、昨年７月から１０月までの１００円割れでの低調場面でも信用買い残は増加の一途をたどり、８月３１日申し込み現在では１７０２万株まで膨らんだ。その後、値動きの鈍さから見切売りがかさみ、直近昨年１２月２１日申し込み現在では５６４３万株まで減少、上値の重さが解消された。

　一方、今２０１３年３月期は営業利益１２８億円と前期比１２％の増益が見込まれている。９月中間決算時の受注残高は４１９３億円と、前年同期の３４２６億円から急増している。とくにごみ焼却施設などの環境部門の受注残高が２１３４億円から２９７８億円へ大きく伸びたことが注目点。国内ではダイオキシン規制にからみゴミ処理装置が更新時期を迎えるタイミングにあり、今後３〜４年はゴミ処理装置メーカーに特需が増加することが予想されている。先行きの好転期待を前向きに取り込む相場に発展しつつあるようだ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）が上昇トレンドを明確にしてきた。１月４日には４８５円の高値を示現したが、これで２０１２年高値４４８円、２０１１年高値４７６円をまとめてクリアー、２０１０年４月以来の水準にまで回復してきた。

　大発会も大きく上放れての値動きだったが、昨年１２月にも後半にかけ２回にわたり明確なマド明けを演じており、値動き的には単なる戻り相場ではなく、本格的な上昇波動に転換したと判断できる。

　今２０１３年３月期の純利益は７０００億円と前期の９８１３億円を下回る見込みだが、前期はモルガン・スタンレー関連会社化に伴う負ののれん発生益（２９０６億円）があったことが要因。与信費用の下振れ、国際部門収益の順調な増加もあり本業は順調に推移している。中期経営計画では２０１５年３月期に純利益８０００億円を想定しており、そうしたアングルから改めて見直し買いを誘いつつある。株価は上がってなおＰＢＲは０．７倍に過ぎない。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　三井住友建設＜１８２１＞（東１）が強い動きを継続している。昨年１２月２７日に１１１円の高値を示現しているが、当時は連日１億株を上回る大商いを記録するなど個人投資家の人気は圧倒的だ。高値以後は利食い売りを消化しつつあるところだが、次から次に押し目買いが流入し、深押しを見せる気配は無い。

　今２０１３年３月期の９月中間決算は期初には営業利益７億円の損失を見込んでいたが、実績は１１億２３００万円の黒字を確保する上振れ決算となった。それにも関わらず通期の営業利益５７億円、前期比２１％増の通期見通しは据え置かれたまま。建設株の中でも復興関連工事の恩恵が早めに業績に反映され始めていることで、値ごろ妙味と相まって投資家にとって買いやすい存在と映っているようだ。

　社会インフラの中でもトンネル、橋梁などの老朽化は急を要する事態となっており、トンネル、ＰＣ橋梁の工事に強みを持つ同社は選別買いの有力候補。短期で急騰してきたが、まだ昨年２月の高値１１７円に届いていない水準である。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　太平洋セメント＜５２３３＞（東１）の上昇相場がエンジン全開の様相を呈してきた。昨年１２月２７日には、５２円高の２３６円と大きく値を飛ばし、これまでの頭重いイメージを一掃、復興関連株のリード役銘柄として、市場の先高期待が爆発してきた。

　従来、株価の頭を抑えていた信用買い残が減少してきた。信用買い残は６月１日申込み現在のピーク３３２９万株が１２月７日申し込み現在で１５３７万株まで、５割以上も減少。その後は買い人気の高揚で１２月２１日申し込み現在では２３６０万株まで膨らんできた。一方信用売り残は１２月１４日申し込み現在の３４６万株が１２月２１日申し込み現在では６２１万株まで、１週間で２７４万株も急増した。厚みを増す取組が株価をサポートする要因になりつつある。

　国内セメント需要は、東日本大震災の復旧・復興工事や都市部における民間住宅投資で増加、今２０１３年３月期については、中間決算発表時に営業利益が３６０億円から４００億円（前期２９１億円）に引き上げられた。ただ、セメント業界への追い風の強さを踏まえ、アナリスト筋は増額修正の方向で一致しており、そこらあたりも株価を刺激していく要因である。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　電算システム＜３６３０＞（東１）が再び新展開チャレンジの軌道に切り替わってきた。昨年１０月１０日に昨年来高値１２７０円を示現、微調整を入れて１２月１４日に１２６９円まで買い直された。結局、高値には一歩届かず、再び一呼吸入れていたが、下値限界との見方が強まり、全般の強調相場とあいまって、押し目買いが上値に切り上がりつつあり、躍動感を増してきた。

　同社は情報サービス事業（情報処理、情報システム構築、ソフトウェア受託開発）と、収納代行サービス事業（コンビニ収納代行、郵便振替決済代行、ネットショッピング決済、電子マネー決済）が主力で、市場が拡大しているクラウドサービスや電子マネーへの対応も強化している。情報サービス事業、収納代行サービス事業の好調で前２０１２年１２月期は営業利益９億円と前々期比１０．４％の増益を確保した模様だ。

　決済代行サービスやアウトソーシングサービスの増加に対応し岐阜県土岐市に新データセンター建設を進めており、今１２月期も連続増益が予想される。今期で４期連続の増益となるだけに、完全に収益上昇路線に乗っている。昨年は１月３０日に決算発表を行っており、今回もそこらあたりのスケジュールをにらみ、再び好業績買いの動きが強まる方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ヤマハ発動機＜７２７２＞（東１）が大発会で大幅高に進み、昨年１２月１７日の昨年来高値を更新、本格上昇相場の波動に踏み込んできた。為替相場の円安が追い風になるとともに、昨年１２月に今２０１３年１２月期からスタートする新中期経営計画（２０１５年１２月期を最終年度とする３カ年計画）を発表、その評価が高まってきている面も見逃せない。

　新中期経営計画では、持続的成長による企業価値の向上に向け、事業規模拡大と収益力向上に積極的に取り組む。その中心となるのがインド。２輪車の普及率が低く潜在需要は大きい。スクーター、低価格モデルなどの積極的な新商品を投入して、販売網拡充にも積極的に取組む。

　また、前１２月期の大幅減益の要因となったインドネシアの在庫調整が今期第３四半期で一巡、以後回復感を強めており、今期の業績は鋭角度の向上が予想される。昨年１２月１７日の戻り高値９７７円をクリアーしてきたここから値幅取り人気が活発化する方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　ダルトン＜７４３２＞（ＪＱＳ）の反騰相場に勢いが出てきた。昨年１２月１０日に１４６円の高値を示現、以後は整理局面を迎えていたが、大納会に１４３円と高値に後一歩と迫る大陽線を立て、調整切り上げの動きを明確にしてきた。

　半導体製造環境関連装置の好調などにより、今２０１３年９月期は営業利益６億１００万円と、前期比４４．３％の大幅増益の見通し。昨年末にかけての人気相場はそうした好業績が見直されたものである。２０１０年９月期４億２０００万円、２０１１年９月期４億３２００万円、２０１２年９月期４億１６００万円と、ここ３期間営業利益は４億円台で推移していただけに、今期の６億円台乗せという数字は、これまでの足踏み局面から飛躍への第一歩と評価すべきものである。

　２０１０年にイトーキ＜７９７２＞（東１）の傘下に入ったが、同社ではイトーキとの資本・業務提携、その後の提携強化を第二の創業と位置づけ、様々な改革を進めている。今期をスタートとする中期計画では２０１６年３月期に営業利益８億７０００万円（前期４億１６００万円）を見込んでいる。株価は次第にそうしたロングランでの成長性を取り込む相場に発展していく可能性が強い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　トヨタ自動車＜７２０３＞（東１）が満を持しての登場場面を迎えた。大納会では４０１５円の高値を示現したが、これは２０１０年１月以来、２年１１カ月ぶりとなる４０００円台回復。相場の潮流が変わった事は歴然としている。

　今２０１３年３月期の営業利益は１兆５００億円（前期３５５６億円）が見込まれている。今期後半の業績予想の前提為替想定レートは１ドル＝７８円。これに対し、為替の感応度は１円で３５０億円。２０１１年の１ドル＝７５円時代の円安では１０５０億円のマイナス要因。ところが現在の８７円では９円の円安でプラス効果は３１５０億円にも達する。株価的にはマイナスとプラスを併せ、安値時に比べダブルで評価されて当然。

　昨年１１月１１日の安値２３３０円で想定される悪材料をすべて織り込んだ。米国などでは自動車の売れ行き好調が続いており、今年についても米国の調査機関は販売続伸を想定している。現実に車が売れており、為替の円安効果が確実に業績に反映されるのが強み。同社は２０１２年末の東証１部上場企業の時価総額トップ。買い姿勢を強める外国人投資家にとって日本のシンボル企業でもある。外国人買いを背景に、輸出関連株全般をリードする強い相場が継続する可能性が強い。（株式評論家・隆盛）

＜２０１３年の相場展望＞

　もう、本当に久し振りである。これほどに投資家が明るい気持ちで新年を迎えることができたのは。安倍首相の「脱デフレ・超金融緩和策」の推進期待を手掛かりに、相場は昨年末にかけ様変わりした。

　中小証券の店頭は活性化し、証券会社の休眠口座の復活の動きも急だ。昨年ｌ２月２７日に設定されたＳＭＢＣ日興証券の新ファンドの設定額は２０００億円にも達した。国内の公募株式投信の当初設定額ランキングで歴代３位、２００６年１０月以来約６年２ヶ月ぶりの大型設定である。外国人投資家も昨年１２月第３週の買越額は７０１９億円と、東日本大震災直後だった昨年３月中旬以来の規模。しかも６週連続の買い越しと買いが継続している。

　野田前首相の解散発言を契機とした急ピッチの上昇で、確かにリズム上の一服場面があるかもしれない。しかし、これだけ盛り上がった買いエネルギーがそう簡単に収縮してしまうはずもない。正直、新春相場で好スタートを切った相場がどこまで水準を切り上げていくか、今のところ判断は難しい。日経平均は１万円に乗せた後、目標値達成感の声がほとんどない。これだけ初速が強いと、１万２０００円をクリアーできれば１万５０００円台乗せへ伸びることも考えられる。

　そうした強い相場を見る上での最重要ポイントは、投資銘柄を間違えないことである。昨年、全体相場が軟調な中で頑張ってきた銘柄は、ひとまず調整に入ることが予想される。代わって浮かぶのは昨年相場が無かった株。三井物産＜８０３１＞（東１）、三菱商事＜８０５８＞（東１）の商社株をはじめ、三井造船＜７００３＞（東１）、大阪チタニウムテクノロジーズ＜５７２６＞（東１）、ミツミ電機＜６７６７＞（東１）を注目銘柄に挙げておく。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　細田工務店＜１９０６＞（ＪＱＳ）は建設株見直しの流れに乗り、浮揚力を強めてきた。今２０１３年３月期の９月中間決算が営業損失１億１５００万円（前年同期３億２７００万円の損失）と低調だったため、株価が思いのほか売り込まれていたことで、戻り売りの圧迫が薄く、出直りも力強いものになっている。

　９月中間決算は利益こそ低調だったが、売上げは１０１億３１００万円と、前年同期比９２．２％もの大幅増収を記録した。「都市型３階建ての家」、「１５坪からの都市型住宅」など提案型商品の販売を推進し、法人受注では、新規法人への受注活動を積極的に行ったことが奏功した。ただ、前期は自粛していた広告宣伝活動を再開、販売管理費が前年同期の１５億３５００万円から１６億４１００万円に急増、これが減益の要因である。

　そのため今期後半の営業利益は１０億２５００万円と、前年同期比約８倍の急回復が見込まれている。こうした流れは当然来期にも引き継がれる公算が大きい。相場は来期の好調もにらんだ展開に足を踏み入れつつある。（株式評論家・隆盛）

＞＞細田工務店のＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報

＜銘柄の見所＞

　丸井グループ＜８２５２＞（東１）がここ上伸力を増し、上げ相場本格化の兆しを強めてきた。自民党政権誕生で消費者金融見直しの方向が有力になり、アイフル＜８５１５＞（東１）をはじめとする関連銘柄急騰の中で、同社への出遅れ買いがスケールアップの様相を強めてきた。

　同社が２０１１年３月期に純利益が赤字転落となったのは、キャッシングの採算悪化によるものである。貸金業法改正による総量規制の影響で営業貸付金残高はまだ減少傾向だが、取扱高は前３月期の下半期から増加に転じ、回復傾向が鮮明となっている。昨年新たに導入した入会特典の効果に加え、提携カードなど丸井店舗外での発行が順調に拡大、カードの新規会員数は過去最高を記録、業績の上向き基調も鮮明になっている。

　取組みは１２月２１日申し込み現在で売り残６９万株、買い残１７万株と大幅な売り長状態。日証金では連日株不足状態が続いている。逆日歩が発生するようだと、人気に火が付く可能性も強い。ここへきてのデパート株の逆襲も同社にとっての追い風となる。ＰＢＲは０．７倍と割安感が強い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　マツダ＜７２６１＞（東１）の上昇力が一段と強くなってきた。１０月１０日の８６円を底値に着実な上げ相場を演じてきたが、ここへきてストライドを伸ばす局面に踏み込んできた。円安傾向をつよめてきた為替を前提に、ここへきて証券会社がレーティングの強気継続、目標株価の引き上げを発表し、その業績好転振りを評価する流れが改めて強まってきた。

　また、１１月２０日に発売した新型「アテンザ」の受注が、発売後１ヵ月で月間販売目標の７倍を超える約７３００台に達した伝えられたことも人気を加速した。特に自動ブレーキなどの先進安全技術搭載車の比率が高まっていることが注目点。これは同社独自の車両の走行性能と環境・安全性能を飛躍的に向上させる新世代のエンジン、トランスミッション、ボディ、シャシーなど技術の粋を集めた「スカイアクティブ」で、同社の収益向上に大いなる貢献をしている。

　信用残は売り残が積み上がる一方で、買い残はどんどん減少、直近１２月２１日申し込み現在で売り４４５２万株、買い３１７８万株と大幅売り長状態にある。２７日の大商い相場ではさらに新規売りを飲み込み、売り残が解消するまで株価に強力な風を吹き込んでいく要因になりそう。（株式評論家・隆盛）