後場は、日本通信<9424>(東1)が格安SIM、格安スマホを取り巻く環境好転への期待や新株予約権の行使進展などが言われて一段と出直りを強め、アピックヤマダ<6300>(東2)は米国が中国の通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)幹部に対する姿勢を強めたことを受けて華為製品の排除は「漁夫の利」との見方があり連日大幅高。シャノン<3976>(東マ)は富士通コミュニケーションサービスとの提携が注目されてストップ高。細田工務店<1906>(JQS)は木造住宅の20年の保証期間を最長35年に延長するサービス導入が社会構造に合致とされて出直りを急拡大。
東証1部の出来高概算は11億5188万株(前引けは5億7245万株)、売買代金は1兆9222億円(同9175億円)。1部上場2127銘柄のうち、値上がり銘柄数は469(同664)銘柄、値下がり銘柄数は1586(同1349)銘柄。
また、東証33業種別指数は2業種(前引けは9業種)が値上がりし、高い業種は情報・通信、精密機器、のみだった。(HC)
































