荏原＜６３６１＞（東１）は、上場来高値まで大きく上昇しただけに目先の利益を確定する売り物も交錯しているが、今年８月１３日に今２０２１年１２月期予想業績の上方修正と年間配当も増配を発表し、業績が大幅に続伸して過去最高を更新することを手掛かりに半導体関連の割安株買いが増勢となっている。今年１２月２３日を期限に自己株式取得（上限５２０万株、２００億円）を継続し、その取得全株式を消却（消却日・２０２２年１月３１日）予定にあることも、好需給要因としてサポート材料視されている。

■コンプレッサ、ＣＭＰなどが牽引し最高業績を更新し大幅増配

　同社の今２０２１年１２月期予想業績は、今年８月２日に今期第２四半期（２０２１年１月〜６月期、２Ｑ）累計業績が上方修正され、その２Ｑ累計決算開示とともに今度は１２月期通期業績が上方修正された。期初予想より受注高が３８０億円、売り上げが１７５億円、営業利益が１０５億円、税引前利益が１１０億円、純利益が７５億円それぞれ引き上げられ、受注高は７０１０億円（前期比１１．６％増）と続伸し、売り上げ５９１５億円、営業利益５６０億円、税引前利益５５５億円、純利益３７０億円とした。今期から国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）を任意適用するため前期比較はないが、前期実績と単純比較すると前期比１２．９％増収、４７．８％営業増益、５０．５％税引前増益、５２．１％純益増益と大きく増収増益率を伸ばし、純利益は過去最高の２８１億９１００万円（２０１１年３月期）を更新する。
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■上場来高値３１００円が最終的な上値目標

　オプティマスグループ＜９２６８＞（東２）は、８日に２３４０円まで上げて４営業日続伸し、今年８月１８日につけた年初来高値２９２５円を視界に捉えた。今年８月１３日に発表した今２０２２年３月期業績の上方修正で、純利益が、２０１９年３月期の過去最高（１５億７３００万円）を３期ぶりに更新することを手掛かりに超割安株買いが増勢となている。また今期配当も、年間１００円（前期実績５０円）と倍増を予定し、配当利回りが東証第２部ランキングで上位にランクインしていることも買い手掛かりとなっている。

■ＮＺのコロナ禍早期収束で中古車輸出が伸びシェアも拡大

　同社は、前２０２１年３月期業績を４回も上方修正したが、今２０２２年３月期業績は、第１四半期（２０２１年４月〜６月期、１Ｑ）決算発表時に早くも上方修正した。同社主力のニュージーランド（ＮＺ）向けの中古車輸出事業で、ニュージーランドそのものの新型コロナウイルス感染症の感染拡大が、ロックダウン（都市封鎖）の徹底などで世界的にも早期に抑制され、経済活動の正常化とともに移動手段として中古車市場の需要が拡大、同市場でのシェアが拡大していることも寄与した。
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　シチズン時計＜７７６２＞（東１）は７日、５１１円まで上げて年初来高値を更新。同社株は、今年８月１３日の今２０２２年３月期第１四半期（２０２１年４月〜６月期、１Ｑ）決算の開示とともに、今３月期第２四半期（２０２１年４月〜９月期、２Ｑ）累計業績・３月通期業績を上方修正し、Ｖ字回復を鮮明化させるとともに、年間配当の増配も発表しており、これを手掛かりに値ごろ割安株買いが増勢となっている。また業績上方修正は、２Ｑ累計業績の上方修正分だけ通期業績に上乗せするだけにとどまり、さらに上ぶれ余地があることや、国内大手証券が相次いで目標株価を引き上げたことも、サポート材料視されている。

■時計事業のＥＣ販売が好調で工作機械事業も大幅増収増益

　業績上方修正のうち今３月期通期業績は、期初予想より売り上げを８０億円、営業利益を３８億円、経常利益を４０億円、純利益を２８億円それぞれ引き上げ、売り上げ２６８０億円（前期比４６．１％増）、営業利益１３８億円（前期は９５億５１００万円の赤字）、経常利益１５０億円（同４４億１４００万円の赤字）、純利益１１５億円（同２５１億７３００万円の赤字）とＶ字回復を見込んでいる。時計事業では、北米、中国でのＥＣ販売が好調で、ムーブメント事業では機械式ムーブメントが堅調で高付加価値のアナログクオーツムーブメントも回復したことなどが寄与する。今期通期の時計事業は売り上げが前期比２９．７％増、営業利益が４０億円（前期は８１億９２００万円の赤字）、同じく工作機械事業は売り上げを４３．４％増、営業利益を３．０倍増と予想している。
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　三栄建築設計＜３２２８＞（東１）は、７月３０日につけた配当権利落ち後安値１８２７円から出直る動きを強めている。同社株は、今年８月２５日に２０２１年８月期業績の上方修正と期末配当の増配を発表したばかりで、株価の反応は小幅にとどまっており、評価不足としたうえに続く今２０２０年８月期業績の連続過去最高更新、連続増配を期待して割安株買いが再燃した。８月２７日に発表した連結子会社のシード平和＜１７３９＞（ＪＱＳ）の商号変更は、グループ力・シナジー効果の強化、また前日大引け後に発表したケネディクス（東京都千代田区）の賃貸戸建住宅ファンドへの住宅供給協定も業容拡大につながるとして評価されそうだ。

■中期計画の目標業績を１年前倒しで達成し最終目標をターゲットも

　同社が決算集計作業に入った前２０２１年８月期通期業績は、第２四半期（２Ｑ）累計業績に続いて上方修正され、売り上げは期初予想より６０億円引き下げられ１３４０億円（前々期比１６．５％増）と増収転換率を縮小させたが、営業利益は逆に１２億２６００万円引き上げ１１５億円（同４４．３％増）、経常利益も同じく２０億１６００万円アップさせて１２０億７０００万円（同６７．８％増）、純利益も同様に１２億円上乗せして７６億円（同８６．４％増）とＶ字回復を鮮明化させ、純利益は、過去最高６０億６８００万円（２０１９年８月期）を２期ぶりに更新する。
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■感染爆発あ「ウイズ・コロナ」関連株人気を押し上げる

　デンカ＜４０６１＞（東１）は、今年８月６日に今２０２２年３月期第１四半期決算の発表時に今期第２四半期（２０２１年４月〜９月期、２Ｑ）累計業績を上方修正したものの、３月期通期業績は期初予想の据え置きとしたことが響いて２５日移動平均線を出没する高値もみ合いを続けてきた。ただ上方修正された２Ｑ累計業績はＶ字回復し、同日発表の政府への新型コロナウイルスの変異株（デルタ株）の抗原迅速診断キットを見直し通期業績据え置きは織り込み済みとして割り負け修正買いが再燃する展開も想定される。前日１８日の東京都の新規感染者が５３８６人と過去２番目、大阪府が２２９６人、全国でも２万３９６人と過去最多となり、感染爆発に歯止めが掛かっていないことも、「ウイズ・コロナ」関連株人気を押し上げると想定される。

■迅速診断キットとスペシャリティ製品の好調持続が業績押し上げ

　新型コロナウイルス感染症の東京都の新規感染者は、東京五輪中から拡大し続け、政府は４回目の緊急事態宣言を発出したが、８月１３日には過去最高の５７７３人に悪化、感染爆発に歯止めがかかっていない。このなかでデンカは、昨年８月に新型コロナウイルスの迅速診断キットの製造販売承認を取得して発売して米国向けにも供給し、さらにこれに変異株ウイルス１０種類を短時間で検出する迅速診断キットを追加開発するなど感染予防の最前線に立ってきた。８月１０日に開示した日本政府向けの供給では、８月６日現在で政府の買い上げ金額は１５８億円超となった。
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■コロナ感染症向け除菌剤・消毒薬の噴霧器などの拡販進める

　丸山製作所＜６３１６＞（東１）は、今年８月１０日に今２０２１年９月期第３四半期（２０２０年１０月〜２０２１年６月期、３Ｑ）決算を発表し、大幅続伸して着地し、今年７月３０日に上方修正した今９月期通期業績を上回る高利益進捗率を示しており、その上方修正値を据え置いた９月期通期業績に再上ぶれも期待されるだけに、下値は突っ込み買いも一法となりそうだ。新環境関連製品として新型コロナウイルス感染症向けの除菌剤・消毒薬の噴霧器などの拡販を進めていることも、側面支援材料と意識されることも想定される。

■３Ｑ純利益は上方修正の通期予想業績を１億円超上回る

　同社の今９月期３Ｑ業績は、売り上げ２８７億７６００万円（前年同期比１７．９％増）、営業利益１５億９１００万円（同２．６９倍）、経常利益１５億８８００万円（同２・８６倍）、純利益９億１２００万円（同２．９３倍）と連続の大幅増益となった。主力の刈払機が、アグリ流通では経営継続補助金政策効果で大型機械やセット動噴が伸び、ホ−ムセンター流通も刈払機が巣ごもり需要で好調を持続、海外向けの需要も堅調に推移したことなどが寄与した。環境関連機器分野では、新型コロナウイルス向けの除菌剤や消毒薬を散布する噴霧器や、微小な泡で新幹線車両などを洗剤なしで洗浄できるウルトラファインバブル（ＵＦＢ）の拡販を進めた。
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■下値は買い場として押し目買いが増勢

　佐藤商事＜８０６５＞（東１）は、今年８月５日に来年４月からスタートする東証の市場再編に関して、最上位市場のプライム市場（Ｐ市場）の上場基準に１部不適合と発表して株価が下ぶれたが、今年７月３０日に開示した今２０２１年３月期業績の上方修正からは下値はむしろ買い場として押し目買いが増勢となった。Ｐ市場についても、適合計画書を東証に提出し経過措置により上場を目指すとしていることも補足材料として評価されている。

■基準不適合は数少ない売買代金で株高政策発動への期待は大

　Ｐ市場への上場基準は、流動性基準として株主数、流通株式数、流通株式時価総額、流通株式比率、売買代金などに細かい決まりがあり、東証第１部上場会社では約３割がこの上場基準に不適合と一次判定された。この多くが、流通株式比率や流通株式時価総額への不適合となっているが、佐藤商事は、１日平均の売買代金が２０００万円以上となっている売買代金が不適合と判定された。同社は、「適合計画書」を作成して東証に提出し、経過措置としてのＰ市場上場を選択するとともに、売買代金の増加を推進する。同社が、中期経営計画で海外売り上げ比率を１４．８％から２０％に引き上げ、非鉄、電子材料などの新商材の拡販を進め、株価も、トラック株連動性から全方位連動性を強めると想定されることなどからすれば、上場基準クリアは、それほど難しくはないとみられている。
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　中外製薬＜４５１９＞（東１）は１１日、４１１９円まで上げて続伸している。東京オリンピックが、８月８日に閉幕したが、その後も前日９日の東京都の新型コロナウイルスの新規感染者が２８８４人、全国でも１万２０５６人と過去最高ペースの感染爆発に歯止めが掛かっておらず、軽症・中等症の感染者の重症化リスクを７割削減する同社の「抗体カクテル療法」に期待する買い物が再燃している。投資アナマリーでも、同社の永山治名誉会長が、今年８月１日から日本経済新聞の『私の履歴書』欄に自伝を執筆しており、同履歴書に登場する会社は株高となることも、買い手掛かり材料となっている。

■重症化リスクを７割削減し国内向け供給でも合意

　「抗体カクテル療法」は、２つの異なる抗体医薬品を同時に投与してスパイクタンパク質に変異を持つコロナウイルスを防御し、重症化リスクを７割削減することが海外治験などから明らかになっている。同療法は、米国のリジェネロン社と同社の親会社ロシュが、製造・開発・販売を共同で実施し、中外薬は、昨年１２月に国内での開発権と独占販売権を取得、今年３月から第１相試験を実施してきた。
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■ハイテク関連株のなかでも数少ないバリュー株の一角

　日本電気硝子＜５２１４＞（東１）は、このところ上値抵抗線となっていた２５日移動平均線を上抜く動きを窺わせている。同社株は、今年７月２９日に発表した今２０２１年１２月期第２四半期（２０２１年１月〜６月期、２Ｑ）累計業績が、Ｖ字回復して着地し、期末配当も増配したが、２Ｑ累計業績が、市場コンセンサスを下回るとして下値模索が続いていた。ただ投資採算的に割安で、ハイテク関連株のなかでも数少ないバリュー株の一角に位置するとして見直し買いが再燃した。

■ＦＰＤ用ガラス・ガラスファイバ好調で２Ｑは再上方修正値を上ぶれ

　同社の今期２Ｑ累計業績は、今年４月１日、２８日の２回の上方修正値をやや上ぶれ売り上げ１４２３億４４００万円（前年同期比２３．４％増）、営業利益１５３億３２００万円（同９７．４％増）、経常利益２２８億１１００万円（同３．３１倍）、純利益１３５億３３００万円（同９８．３％増）とＶ字回復した。薄型パネルディスプレイ（ＦＰＤ）用ガラスが、新型コロナウイルス感染症に伴う巣ごもり需要向けに好調に続伸し、ガラスファイバも、自動車生産の回復とともに受注が拡大しており、昨年１２月に停電で一時生産停止となった高月事業場（滋賀県長浜市）も、今年第１四半期以降に順調に稼働を開始したことなどが寄与した。
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　ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１）は、今年８月３１日を基準日に株式分割を実施予定で、この権利取りが再燃し、今２０２２年２月期業績の連続過去最高更新予想もサポートした。テクニカル的にも、今期第１四半期（２０２１年３月〜５月期、１Ｑ）の好決算をテコに急伸し２５日移動平均線が、７５日移動平均線を上抜くゴールデンクロス（ＧＣ）を示現して上昇トレンド転換を示唆しており、買い手掛かりとなっている。

■内食需要と健康志向が高まり発酵食品のキムチが好調推移

　株式分割は、１単位当たりの投資金額を引き下げることにより投資しやすい環境を整え流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的にしており、１株を２株に分割する。今期配当は、期初予想の年間３５円を分割比率通りに１７．５円とするが、株主優待制度は実質的に拡充する。従来は、同社株１００株に対して１５００円相当の同社製品の詰め合わせセットを贈呈していたが、分割後もこれを据え置き継続する。
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■年初来高値奪回に再発進し一段の上値チャレンジへ

　エレマテック＜２７１５＞（東１）は、今年７月２８日に発表した今２０２２年３月期第１四半期（２０２１年４月〜６月期、１Ｑ）業績が、Ｖ字回復して着地したことを見直して割安修正買いが再燃している。来年４月から実施される東証の市場再編で、同社株が最上位の「プライム市場」の上場基準に適合すると一次判定され上場申請を進めていることが、側面支援材料として見直されるだろう。

■ＣＡＳＥ向け部材が続伸しＯＤＭビジネスも順調

　同社の今３月期１Ｑ業績は、売り上げ４５０億３４００万円（前年同期比１３．５％増）、営業利益１６億６５００万円（同２．１１倍）、経常利益１６億５００万円（同２．２８倍）、純利益１１億１８００万円（同２．３９）と大きく増収増益転換して、期初予想の今３月期通期予想業績に対する利益進捗率は、目安の２５％をクリアした。世界的な自動車生産の回復や自動車のＣＡＳＥ（コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化）の進展で自動車向け関連部材が続伸し、ＯＤＭ（完成品）ビジネスでは、アフターマーケット向けにドライブレコーダーが好調持続となったことなどが寄与した。
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　妙徳＜６２６５＞（ＪＱＳ）は、今年８月１１日に今２０２１年１２月期第２四半期（２０２１年１月〜６月期、２Ｑ）累計決算の発表を予定し、その２Ｑ累計業績を今年５月１４日に上方修正し、１２月期通期業績は期初予想の据え置きとしたが、２Ｑ決算発表時に通期業績の上方修正もあるとも期待されており、割安修正買い再燃を待ち伏せするのも一考余地がありそうだ。来年１月１日には商号を現在の「妙徳」から「コンバム」へ変更を予定していることも、株価イメージの一新につながるとしてフォローの材料視されている。

■半導体装置、二次電池向けのロボット関連製品が続伸

　同社の今期２Ｑ累計業績は、期初予想より売り上げが８９００万円、営業利益が６０００万円、経常利益が６５００万円、純利益が４６００万円それぞれ引き上げられ、売り上げ１１億６９００万円（前年同期比７．９％増）、営業利益１億８５００万円（同１１．８％増）、経常利益２億２００万円（同２７．２％増）、純利益１億３４００万円（同１２．３％増）と期初の減収減益予想が増収増益転換する。コロナ禍から経済活動が正常化に向かい、半導体装置や二次電池などの設備投資、関連メンテナンスの需要が増加、国内では物流業界や食品業界向けにロボット関連製品の新規展開を図っていることなどが寄与する。
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　大同工業＜６３７３＞（東１）の、今２０２２年３月期業績は、営業利益が前期比２．０１倍増益と大幅続伸が予想されているが、７月１２日から東京都に４回目の緊急事態宣言が発出されたことから「三密」回避の交通手段として２輪車需要が高まる「ウイズ・コロナ」で同社業績の上ぶれが期待されるとして割安修正買いが増勢となている。１４日取引時間終了後には、東京都の新型コロナウイルス感染症の新規感染者が１１４９人と感染第４波ピークの今年５月８日の１１２１人を上回って拡大したことが明らかになった。同業他社のオリエンタルチエン工業＜６３８０＞（東２）と業務提携し産業機械用チェーンでの相互製品供給を進めることも、業容拡大につながるとしてフォローの材料視されている。

■「三密」回避の代替交通手段の２輪車需要が業績押し上げ

　同社の今２０２２年３月期業績は、売り上げ４６５億円（前期比９．５％増）、営業利益２５億円（同２．０１倍）、経常利益２８億円（同９３．４％増）、純利益１７億円（同６２．０％増）と大幅続伸が予想され、配当も、年間２５円（前期実績１５円）への大幅増配が予定されている。同社の業績は、前期に新型コロナウイルス感染症の影響で内外の２輪車、４輪車の完成車メーカーの生産停止・減産などがあり、水面下推移が続いたが、「三密」回避の代替交通手段の２・４輪車需要が高まったことも手伝い、第３四半期以降に完成車メーカー向け、補修市場向けの受注が回復したことで前期業績を上方修正しており、今期も経済活動の正常化から２・４輪車向け、産業機械向けのチェーン需要が順調に推移し、前期計上の海外子会社の固定資産減損損失、為替差損なども一巡することなどが要因となる。
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　北越コーポレーション＜３８６５＞（東１）は、５月１７日につけた年初来高値６４８円を視界に捉えた。今２０２２年３月期業績が、Ｖ字回復し純利益が前期に続き過去最高更新と予想されていることを見直し低位値ごろの割安株買いが増勢となった。新規事業の家庭紙事業に進出しＲＯ膜支持体事業のグローバル生産体制の強化を進めることもポジティブに評価されている。

■前期は子会社売却益、今期は子会社固定資産売却益が上乗せ

　同社の今２０２２年３月期業績は、売り上げ２５５０億円（前期比１４．６％増）、営業利益１５０億円（同８．８１倍）、経常利益２００億円（同２．０５倍）と大きく増収増益転換し、純利益は１７０億円（同１９．９％増）と続伸し前期の過去最高（１４１億７２００万円）を連続更新すると予想されている。経済活動の正常化とともに内外の紙製品・パルプが持ち直し、主力の印刷・情報用紙の回復や海外子会社のパルプ事業の価格も回復することなどが要因となる。純利益は、前期は、日伯紙パルプ資源開発の株式売却益５１億７５００万円の上乗せで過去最高となり、今期は解散・清算した国内子会社の固定資産売却益約４０億円の寄与で連続過去最高となる。配当は、年間１４円（前期実績１４円）を据え置く予定である。
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　ヤマハ発動機＜７２７２＞（東１）は、前日８日に４１円安の２７９８円と４営業日続落して引けた。日経平均株価が、２４８円安と安値引けで急反落し、為替相場も、１ドル＝１１０円割れの円高となったことが重なり、持ち高調整売りが増勢となった。ただ同社は、今年５月１４日の今２０２１年１２月期第１四半期（２０２１年１月〜３月期、１Ｑ）決算発表時に早くも今１２月期通期業績の上方修正を発表し、Ｖ字回復を鮮明化させており、足元では東京都に４回目の緊急事態宣言が発出されたことから、「ウイズ・コロナ」需要の上乗せで業績上ぶれも期待され、この突っ込み場面は逆張りも一法となりそうだ。テクニカル的にも、この４営業日続落で５月１４日の業績上方修正時に開けた窓をほぼ埋める調整となっており、仕切り直しの割安修正買いの手掛かりとなりそうだ。

■見直し為替レートは１ドル＝１０６円、１ユーロ＝１２８円でなお円安恩恵

　同社の今１２月期業績は、期初予想より売り上げを３５０億円、営業利益を２００億円、経常利益を２５０億円、純利益を１８０億円それぞれ引き上げ、売り上げ１兆７３５０億円（前期比１７．９％増）、営業利益１３００億円（同５９．２％増）、経常利益２５００億円（同５４．０％増）、純利益９００億円（同６９．６％増）と大幅増収増益転換した。新型コロナウイルス感染症の収束、経済活動の正常化に伴う景気の持ち直しで、欧米市場で２輪車の販売が好調に推移、国内でも「三密」回避のオートバイ需要が高まり、米国市場ではマリン事業も売り上げを伸ばしたことなどが要因となった。
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　鈴木＜６７８５＞（東１）は、年初来安値では下値抵抗力をみせ、一時戻りを試す場面もあったが、日経平均株価が、急反落したことから改めて持ち高調整の売り物が再燃した。このため同社が、目下集計中の２０２１年６月期業績を今年５月１３日に上方修正し、連続して過去最高純利益更新をすることを見直し悪目買いも一考余地がありそうだ。次期２０２２年６月期業績は、設備投資負担で伸び悩みが観測されているが、リチウム電池用部品の新生産ラインや医療器具の新工場の稼働開始が予定されており、今年８月に予定されている６月期決算発表時の業績ガイダンスへの期待も高めよう。

■スマホ部品、自動車部品が好調に推移し医療機器も堅調

　同社の２０２１年６月期業績は、昨年１１月の開示予想より売り上げを２２億４３００万円、営業利益を８億９６００万円、経常利益を１０億７７００万円、純利益を５億８１００万円それぞれ引き上げ、売り上げ３２３億２１００万円（前期比１４．９％増）、営業利益２８億３６００万円（同６３．５％増）、経常利益３１億円（同２．１０倍）、純利益１８億７５００万円（同５１．６％増）と見込み、経常利益がＶ字回復するとともに、純利益は、有価証券売却益の寄与で過去最高となった前期業績を大きく上回り連続過去最高となった。主力の部品事業で、スマートホン向け部品や自動車向け部品が好調に推移し、機械器具事業でも半導体関連製品、医療機器などが堅調に推移したことなどが要因となった。
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　信越ポリマー＜７９７０＞（東１）は、直近安値９９３円からリバウンドし６月７日につけた年初来高値１１０４円に肉薄しており、目先の利益を確定する売り物に押された。ただ同社株は、今年７月２６日に今２０２２年３月期第１四半期（２０２１年３月〜６月期、１Ｑ）決算の発表を予定しており、期初に未定としていた今期業績と配当の開示があると先取りして割安株買いが再燃する可能性もあり、押し目買いも一法となりそうだ。包装フィルムや半導体ウェハー搬送用容器などの値上げが伝えられていることも、業績期待を高めている。

■包装用フィルムや半導体ウェハー容器の値上げが業績上乗せ

　同社の業績は、前２０２１年３月期業績が昨年１０月の開示時の予想を上ぶれ売り上げ７５９億４００万円（前期比４．２％減）、営業利益７２億１７００万円（同６．９％減）、経常利益７０億２１００万円（同１３．３％減）、純利益４５億３６００万円（同２７．９％減）と連続減収益率を縮めて着地した。ただ単独決算では、上ぶれ着地がさらに顕著で純利益は、３１億９１００万円予想が３８億８２００万円（同２１．７％増）に引き上げられ増益転換した。３００ｍｍウェハー容器や新規事業品の導電性ポリマーが、スマートホン部品用途や自動車電子部品用途向けに売り上げを伸ばしたことがなど要因となった。配当は、創業６０周年の記念配当２円を上乗せし年間２０円（前々期実績１８円）に増配した。
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　グローブライド＜７９９０＞（東１）は、今２０２２年３月期の純利益が、連続して過去最高更新と予想され、配当も、連続増配が予定されていることを手掛かりに新型コロナウイルス感染症関連の割安株買いが増勢となっている。７月１１日を期限となる東京都など７都府県に発令されている「まん延防止等重点措置」が、延長されるか解除されるか不透明なことも、同社の主力製品が、「ウイズ・コロナ」でも「アフター・コロナ」でも、「三密」回避の需要を強めることも買い材料視されている。

■三密回避で「ウイズ・コロナ」、「アフター・コロナ」の両需要を享受

　同社の業績は、前２０２１年３月期第２四半期（２０２０年４月〜９月期、２Ｑ）以降に様変わりに好転した。国内トップの釣り具が、「三密」を回避するアウトドアスポーツとして国内外で見直され需要が急増したことが要因で、前期業績は、２Ｑ累計業績を含めて３回も上方修正され、前３月期通期純利益は、最終的に今年２月の再上方修正値を上ぶれ４７億９７００万円（前々期比４．２７倍）とＶ字回復した。前々期に計上した子会社の固定資産とのれんの減損損失１１億２３００万円が一巡したことも寄与した。配当は、期初予想の６５円を７０円（前々期実績６５円）に増配した。
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　アルペン＜３０２８＞（東１）は１５日の寄り付き直後に２９８０円と買われ、連日の年初来高値更新となったが、大引けでは２１円安の２９４３円と７営業日ぶりに反落した。この７営業日間に株価が３００円超急伸しており、目先の利益を確定する売り物が出た。

　ただ同社が、今年５月６日に開示した今２０２１年６月期第３四半期（２０２０年６月〜２０２１年３月期、３Ｑ）決算は、Ｖ字回復して着地し、今６月期通期予想業績に対して高利益進捗率を示し、この通期純利益が、１５年ぶりに過去最高を更新することを手掛かりに、「ウイズ・コロナ」、「アフター・コロナ」関連の割安修正買いが再燃する展開も想定される。株式需給的にも、足元の最高値追いとともに強弱感が対立し、信用売り残・買い残とも拡大、株不足で逆日歩のつく好取組となっており、売り方の買い戻し思惑も高まっている。

■密回避のゴルフ・キャンプ用品が寄与して通期業績は上方修正

　同社の今６月期３Ｑ業績は、売り上げ１７１５億７０００万円（前年同期比２．５％増）、営業利益１１５億３５００万円（同６．４２倍）、経常利益１２７億８１００万円（同４．１２倍）、純利益８３億３５００万円（前年同期は４億１１００万円の赤字）とＶ字回復し、今６月期通期予想業績対比の利益進捗率は、営業利益で８５％超、経常利益で８６％超、純利益に至っては９８％超と目安の７５％を大きくオーバーした。

　新型コロナウイルス感染症の感染拡大のなか密回避のスポーツ、レジャーとしてゴルフ、キャンプの人気が高まり、ゴルフ用品、キャンプ用品が好調に推移したことが要因となった。なお純利益は、前期に店舗施設などの減損損失１２億１７００万円を計上しており、この一巡が高進捗率要因となった。
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■インカム・ゲインの値幅効果とキャピタル・ゲインにも期待

　ノーリツ＜５９４３＞（東１）は、前日１０日に４円安の１８４１円と５営業日続落して引けた。同社は、今年５月２４日にマドを開けて年初来高値２０２４円まで３００円超急伸しており、目先の利益を確定する売り物が続いた。ただこの日の安値１８１９円は下ヒゲでつけ、大引けでは２５日移動平均線までほぼ戻しており、下値には今２０２１年１２月期の中間配当の権利を取る買い物が交錯した。同社は、今２０２１年１２月期業績の上方修正と大幅な連続増配を発表しており、純利益が８期ぶりに過去最高を更新すると見込まれていることが、インカム・ゲインのほか値幅効果のキャピタル・ゲインも期待できると評価されている。

■株主還元方針の変更に業績上方修正がオンし年間８３円に大幅増配

　同社は、今期期初に株主還元方針の変更を発表し、配当金を従来の総還元性向５０％から連結配当性向５０％か連結純資産配当率２％のうち高い額とすることを決定した。この変更に従い今期配当を６４円（前期は創立７０周年記念配当３円を含めて３５円）と連続増配を予想したが、今年５月１７日の今期業績の上方修正ではさらに１９円上乗せして年間８３円とした。この年回配当の利回り４．５０％は、６月期・１２月期決算会社の配当利回りランキングでは第６位に位置し、東証第１部全銘柄順位でもトップ８１位にランクインする。なお中間配当は、３２円を予定している。
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