
今年9月7日の2020年の夏季オリンピックの開催都市決定に向け、東京都が、トルコのイスタンブール、スペインのマドリードをライバルに招致活動を積極化して同社株に関連の本命株買いが続いているうえに、昨年11月の今3月期業績の上方修正、さらに2月8日発表予定の今期第3四半期(3Q)決算への期待感も強まっているためだ。
同社は、オリンピックの水泳代表選手だった同社の後藤忠治社長が、体操で金メダルを獲得した小野喬、遠藤幸雄などと1970年5月に設立、同社社員から延べ24名のオリンピック選手を輩出、ロンドン五輪にも3名の水泳選手を送り出している。
この会社設立は、チャンピオン・スポーツの強化ばかりでなく、一般人の健康づくりや青少年の育成を目指したもので、スイミングスクール事業に次いで、わが国初となるフィットネスクラブの開設、ここにリラクゼーションと癒しを付加して肉体的に加えて精神的な健康を目指すウェルネスクラブの開設と続き、さらに予防医学を取り入れた介護予防ビジネスまでに進出している。
今期業績は、積極的な店舗展開により直営店11店舗、業務受託店舗41店舗の合計157店舗を全国展開、新フィットネスプログラムも相次いで導入したことから昨年11月に上方修正、純利益は、期初予想の10億4000万円を11億7000万円(前期比35%増)に引き上げ連続増益率を伸ばす。3Q業績の上ぶれ期待にもつながっている。
株価は、昨年7〜8月のロンドン五輪で日本選手団が、過去最高のメダル数を獲得したことを歓迎して1100円台を回復、これに今期業績の上方修正と増配が続いて高値追いとなった。ただこの高値は、最高値から2008年10月安値705円まで調整した調整幅の20%のリバウンドにしか過ぎず、PERは13倍台と割安である。2007年10月高値1590円が次の上値ターゲットとして浮上しよう。(本紙編集長・浅妻昭治)