ユニバーサル園芸社＜６０６１＞（ＪＱ）に注目したい。株価は高値圏でのモミ合い展開だが煮詰まり感を強めている。モミ合いから上放れて６月高値を試す展開だろう。

　業績は新規連結も寄与して増収増益基調である。１６年６月期連結業績は１５年６月期比４５．７％増収、３８．７％営業増益、２３．９％経常増益、９．４％最終増益だった。グリーン事業が３２．３％増収、卸売事業が２．１倍増収、小売事業が６５．１％増収といずれも好調に推移し、全体として計画超の増収増益だった。

　１７年６月期の連結業績予想は、売上高が１６年６月期比２３．３％増の７２億０７百万円、営業利益が同１２．４％増の８億６８百万円、経常利益が同２２．１％増の９億０５百万円、純利益が同２０．８％増の５億９７百万円としている。主力のグリーン事業において、レンタルグリーンの新規顧客獲得を推進する。

　株価は６月の上場来高値２９８４円から利益確定売りで一旦反落し、６月中旬以降は概ね２６００円〜２８００円近辺でモミ合う展開だ。ただし煮詰まり感を強めている。今期予想連結ＰＥＲ１１倍近辺で指標面に割高感はなく、モミ合いから上放れて６月の上場来高値を試す展開が期待される。

　福島工業＜６４２０＞（東１）に注目したい。株価は７月の上場来高値から一旦反落したが、自律調整が一巡して切り返しの動きを強めている。１７年３月期業績予想の上振れ余地を評価して７月高値を試す展開だろう。

　１７年３月期第１四半期（４〜６月）の連結業績は前年同期比１６．１％増収、１５．２％営業増益、２．４％経常増益、４１．８％最終増益だった。営業外で為替差損益が悪化したため経常利益の伸びは小幅だが、ファーストフード、コンビニ、スーパーマーケット、ドラッグストア向けに、汎用業務用冷凍冷蔵庫、製氷機、ブラストチラー、冷凍冷蔵ショーケース、大型食品加工機、大型・小型パネル冷蔵設備など主力製品の販売が総じて好調に推移して２桁増収・営業増益だった。

　１７年３月期通期連結業績予想は据え置いて、売上高が１６年３月期比３．０％減の７１５億１８百万円、営業利益が同６．６％減の７０億７７百万円、経常利益が同５．６％減の７２億４６百万円、純利益が同１０．４％減の４４億６０百万円としている。減収減益予想だが、第１四半期の進捗率は売上高が２５．７％、営業利益が２６．１％、経常利益が２４．０％、純利益が３６．１％と順調な水準であり、通期業績予想に上振れ余地がありそうだ。

　株価は７月２７日に上場来高値３７３５円まで上伸した。その後は利益確定売りで一旦反落したが、８月３０日の直近安値３０３０円から切り返しの動きを強めている。今期予想連結ＰＥＲは１４倍近辺で割高感はない。自律調整が一巡し、１７年３月期業績予想の上振れ余地を評価して７月高値を試す展開だろう。

　昭和産業＜２００４＞（東１）に注目したい。株価は好業績を評価する形で高値圏のフシを突破して１５年８月高値に接近している。

業績は好調だ。１７年３月期第１四半期（４〜６月）の連結業績は、前年同期比４．４％減収だが、利益は２９．５％営業増益、２７．１％経常増益、１０．４％最終増益だった。飼料事業は減益だったが、販売数量増や販売価格改定などの効果で製粉事業、油脂事業、家庭用食品事業などが増益だった。

１７年３月期通期の連結業績予想は据え置いて売上高が１６年３月期比１．１％減の２４５０億円、営業利益が同１５．７％増の９２億円、経常利益が同９．２％増の９８億円、純利益が同１９．５％増の７１億円としている。第１四半期の進捗率は売上高２４．２％、営業利益２９．７％、経常利益３１．６％、純利益２７．４％である。利益進捗率が高水準のため通期利益予想に増額期待が高まっている。

株価は好業績を評価する形でモミ合いから上放れ、高値圏５００円近辺のフシを突破した。９月１３日には年初来高値となる５２０円まで上伸し、１５年８月の高値５２７円に接近している。指標面に割高感はなく、これを突破すれば上げ足を速めて９６年の高値５９７円も視野に入りそうだ。

　ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス＜３６５７＞（東１）に注目したい。１７年１月期第２四半期累計の連結業績は減収減益だったが、株価は利益上振れを好感して年初来安値圏から急反発した。底打ちを確認した形であり、出直りの動きが本格化しそうだ。

　１７年１月期第２四半期累計（２〜７月）の連結業績は、前年同期比３．９％減収、３４．９％営業減益、４８．６％経常減益、６５．２％最終減益だった。前年同期との比較では減収減益だった。ただし期初計画との比較でみると、英国のＥＵ離脱問題による円高影響で海外売上高が計画を下回ったが、国内でプレイステーション４向けソフトのデバッグ受注が堅調に推移して各利益は計画超となり、期初計画に対して減益幅が縮小した。

　１７年１月期通期連結業績予想は据え置いて売上高が１６年１月期比１３．３％増の２０５億３１百万円、営業利益が同４．５％増の２４億６６百万円、経常利益が同７．１％増の２３億８６百万円、純利益が同７．１％増の１３億７８百万円としている。第２四半期累計の進捗率は売上高４３．３％、営業利益３４．６％、経常利益２８．１％、純利益１９．４％と低水準だが、期初時点で下期偏重の計画であり、第２四半期累計の利益が計画超だったことを考慮すれば、通期連結業績予想は達成可能だろう。

　株価は８月２９日の年初来安値６８５円まで調整していたが、第２四半期累計の利益が計画超となったことを好感して急反発し、９月１６日には８８７円まで上伸する場面があった。そして週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線を一気に突破した。急反発して底打ちを確認した形だ。今期予想連結ＰＥＲは１１〜１２倍近辺で割高感はない。出直りの動きが本格化しそうだ。

　パーカーコーポレーション＜９８４５＞（東２）に注目したい。株価は基調転換して出直りの動きが本格化している。好業績や割安感に注目して戻り歩調だろう。１月の年初来高値を突破すれば上げ足を速めそうだ。

　１７年３月期第１四半期（４〜６月）の連結業績は、前年同期比１．９％増収、３４．４％営業増益、１６．３％経常増益、１１．０％最終増益だった。化学品部門が大口設備機械の売上計上も寄与して大幅営業増益、産業用素材部門が自動車用防音材の好調などで大幅営業増益、化工品部門がアジア市場における大手ユーザーの工場稼働率アップなどで大幅営業増益だった。機械部門は大型案件がなく減収だが営業黒字化した。化成品部門は円高影響で減収だが営業増益だった。

　１７年３月期通期連結業績予想は据え置いて売上高が１６年３月期比１．０％増の４６０億円、営業利益が同１．３％増の２８億５０百万円、経常利益が同３．２％増の２９億円、純利益が同５．０％増の２０億円としている。第１四半期の進捗率は売上高２４．８％、営業利益２９．１％、経常利益２７．０％、純利益２４．５％と順調な水準である。通期連結業績予想は上振れ余地があるだろう。

　株価は６月の年初来安値２６２円から切り返し、８月以降は戻り高値圏３５０円〜３６０円近辺で推移している。週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線が上向きに転じた。基調転換して出直り本格化の動きだ。今期予想連結ＰＥＲ４〜５倍近辺、前期実績連結ＰＢＲ０．４倍近辺と指標面の割安感は強い。好業績や割安感に注目して戻り歩調だろう。１月の年初来高値を突破すれば上げ足を速めそうだ。

　ブイ・テクノロジー＜７７１７＞（東１）に注目したい。海外大手パネルメーカーからの大型受注が相次いでいる。１７年３月期大幅増益予想で、さらに増額余地がありそうだ。株価は７月高値から反落したが、調整一巡して出直りが期待される。

■ＦＰＤ製造装置の大型受注が相次ぐ

　ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）製造装置メーカーである。Ｍ＆Ａも活用して検査装置と露光装置を主力としている。

　海外大手パネルメーカーからの大型受注が相次いでいる。１７年３月期業績に寄与する案件として、１５年９月連結子会社ＶＮシステムズ（旧ＮＳＫテクノロジー、１５年６月連結子会社化して社名変更）がカラーフィルター用露光装置（総額５１億円）を受注、１５年１１月ＶＮシステムズがカラーフィルター用露光装置（総額７０億円と総額４０億円の２件）を受注、１６年５月検査装置（総額６０億円）を受注、１６年８月検査装置（総額６０億円）を受注、１８年３月期以降の業績に寄与する案件として、１６年３月ＶＮシステムズがカラーフィルター用露光装置（総額１５０億円）を受注、１６年８月製造装置（総額８０億円）を受注した。

　なお輸出販売は原則円建てで行われている。一部に外貨建て決済があるが、必要に応じて受注時に、為替予約によって為替変動リスクをヘッジしている。したがって装置販売に関する為替レート変動による影響は軽微としている。
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　小野薬品工業＜４５２８＞（東１）に注目したい。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ」が効能追加で大型新薬に成長した。１７年３月期大幅増収増益予想で「オプジーボ」の新たな効能追加承認取得などを考慮すれば増額余地がありそうだ。株価は４月高値から反落して水準を切り下げた。高額な「オプジーボ」の薬価動向に対する警戒感、株式売り出しによる需給悪化懸念、競合に対する警戒感など悪材料が相次いだ。ただし売られ過ぎ感を強めている。収益拡大を再評価して一旦は反発局面が期待される。

■抗悪性腫瘍剤「オプジーボ」が成長

　医療用医薬品専業の中堅である。がん領域に参入し、１４年９月抗ＰＤ−１モノクローナル抗体として世界に先駆けて発売した抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」が、１５年１２月「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に対する効能追加承認を取得したことにより大型新薬に成長した。ブリストル・マイヤーズ・スクイブ（ＢＭＳ）社からのロイヤルティ収入も伸長している。

　その他の主要新製品には、２型糖尿病治療剤「グラクティブ錠」、骨粗鬆症治療剤「リカルボン錠」、関節リウマチ治療剤「オレンシア皮下注」、抗悪性腫瘍剤投与に伴う悪心・嘔吐治療剤「イメンドカプセル」「プロイメンド点滴静注用」、アルツハイマー型認知症治療剤「リバスタッチパッチ」、２型糖尿病治療剤「フォシーガ錠」などがある。また１６年７月にはプロテアソーム阻害剤「カイプロリス点滴静注用」が、日本において「再発又は難治性の多発性骨髄腫」を対象疾患として承認取得した。
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　ヤマダ電機＜９８３１＞（東１）は、４Ｋテレビの販売好調、割安感がある銘柄として注目したい。

　同社グループは、経営理念に「創造と挑戦」「感謝と信頼」を掲げ、企業の成長と発展のために常にイノベーションを発揮し続けている。創業時を「第一の創業期」、混売店から量販店に移行した時を「第二の創業期」とし、現在を「第三の創業期」と位置付け、これまで一歩先を見据えた経営の積極的な推進と、着実な資本政策の実行による財務本質の強化、経営資源の基盤強化により成長を続けている。

　本年４月１日から３人の代表取締役体制のもと、「新規ビジネスの開発と推進」「各種構造改革の強化・推進」「既存ビジネスの強化」で日本最大級のネットワーク・サービスのＩｏＴ企業として、５，０００万件を超す各種会員のビッグデータの分析による「ゆりかごから墓場まで」の新たなサービス開拓と提案、「モノ（商品）からコト（サービス）、モノ＋コト」の提案を強化し、将来における持続的成長・発展のため、様々な挑戦を続けている。
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　ビリングシステム＜３６２３＞（東マ）に注目したい。１６年１２月期連結業績予想を増額修正したが、依然として保守的な印象が強く再増額余地がありそうだ。株価は調整一巡して基調転換の動きを強めている。出直りが本格化しそうだ。

　１６年１２月期連結業績予想については８月１０日に増額修正して、売上高が前期比２２．９％増の１８億２３百万円、営業利益が同１．５％増の１億６６百万円、経常利益が同０．４％増の１億６５百万円、純利益が９３百万円の赤字（前期は１億４３百万円の黒字）としている。

　純利益は投資有価証券評価損計上で赤字見込みだが、英国のＥＵ離脱問題等による株価や為替相場の乱高下により、第２四半期累計で利益率の高いクイック入金サービスの取次件数が見込みを大幅に上回った。主力の公共料金支払代行サービスも堅調に推移している。

　下期は為替が落ち着くとの前提で保守的な見込みとしているが、修正後の通期予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高５２．２％、営業利益７８．９％、経常利益７８．８％と高水準であり、通期再増額余地がありそうだ。

　株価は８月の年初来安値圏３０００円近辺での調整が一巡し、基調転換の動きを強めている。９月１２日は３６７０円まで上伸した。日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破し、２５日移動平均線が上向きに転じた。また週足チャートで見ると１３週移動平均線を突破した。出直りの動きが本格化しそうだ。

　パピレス＜３６４１＞（ＪＱ）に注目したい。１７年３月期は電子書籍販売が好調に推移して増収増益予想である。第１四半期の進捗率が高水準であり、通期予想は増額余地がありそうだ。株価は調整一巡して６月の上場来高値を目指す展開だろう。

　１７年３月期第１四半期の連結業績は前年同期比２７．４％増収、１９．７％営業増益、１．１％経常増益、４．２％最終増益だった。ＴＶＣＭやインターネット広告など広告宣伝強化、新しいポイントサービス「Ｒｅｎｔａ！スタンプ」開始、コンテンツ拡充などの効果で電子書籍販売が好調に推移した。

　通期予想は据え置いて売上高が前期比２０．３％増の１２５億７３百万円、営業利益が同９．５％増の１１億１７百万円、経常利益が同１０．１％増の１１億円、純利益が同１４．０％増の７億４２百万円としている。第１四半期の進捗率は売上高が２４．９％、営業利益が２９．８％、経常利益が２６．８％、純利益が２７．０％と高水準である。通期予想は増額余地がありそうだ。

　株価は６月の上場来高値２５２０円から反落して調整局面だったが、８月の直近安値１８３０円から下値切り上げの動きを強めている。調整が一巡したようだ。指標面に割高感はなく、６月の上場来高値を目指す展開が期待される。

　コスモエネルギーホールディング＜５０２１＞（東１）は、市況関連の出遅れ、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、昨年１０月に「グローバルな垂直型一貫総合エネルギー企業」への変革を実現すべく、持株会社体制へ移行。コスモエネルギーグループの体制は持株会社ならびに資源開発会社、供給会社、販売会社の３つの事業会社を中心とした体制に生まれ変わり、新体制になることで事業ごとの競争力やアライアンスを強化していくとともに、経営資源の最適化を推進し、資源開発事業、リテール事業、風力発電事業を成長ドライバーと位置づける強固な体制を構築して、さらなる成長と安定配当を実現している。

　同社は、２０１３年度を初年度とする「第５次連結中期経営計画」で掲げた石油精製販売事業における収益力の回復、石油化学事業および石油開発事業等における前中期経営計画で策定した戦略投資の確実な回収を遂行している。１７年３月期における原油価格４０ドル／バレル、為替１１０円／ドルを前提としている。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　マーベラス＜７８４４＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現、ゲーム関連で、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社グループは、『「驚き」と「感動」を世界に届ける新しいエンターテイメントの創造』を経営理念とし、オンライン事業、コンシューマ事業、音楽映像事業の３事業を展開している。それぞれが制作・保有する多様なエンターテイメントコンテンツを、事業のフレームを越えて有機的に展開することで、市場環境にフォーカスした高品質なエンターテイメントコンテンツを、より迅速に多様なアプローチで市場へと供給している。

　オンライン事業では、Ａｐｐ　Ｓｔｏｒｅ、Ｇｏｏｇｌｅ　Ｐｌａｙ、ＳＮＳプラットフォーム等に向けたオンラインゲームの企画・開発・運営を行っている。コンシューマ事業では、家庭用ゲーム機向けのゲームソフトの企画・開発・制作・販売及び受託開発を行っているほか、アミューズメント筐体の企画・開発を行っている。音楽映像事業では、話題性の高い多様なコンテンツを発掘し、アニメーション作品の制作・プロデュース、音楽・映像コンテンツの制作・商品化を行っているほか、音楽・映像コンテンツの配信事業や、海外番組販売等の二次利用ビジネスにも注力。コミックやアニメーション、ゲームなどを原作とした舞台・ミュージカル作品（２．５次元ミュージカル作品）の企画・制作・興行を行っている。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　川辺＜８１２３＞（ＪＱＳ）は、ミニゴールデンクロスを示現、今期営業２ケタ増益見通しで、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、ハンカチーフ、スカーフ、マフラー、タオル、および布帛製品の製造、販売ならびに輸出入、化学繊維製品、一般繊維製品および繊維生地の加工、販売ならびに輸出入、服飾雑貨の販売ならびに輸出入、室内装飾品、家具、寝具の販売ならびに輸出入、服飾デザイン、室内装飾の企画およびコンサルティング、不動産の売買、賃貸借およびそれらの仲介、化粧品、香水、石鹸、医薬品、医薬部外品の製造および販売ならびに輸出入などを手掛けている。

　「川辺３か年新中期経営計画２０１４」の最終年度である３年目を迎え、顧客第一主義を経営の根幹として、革新的な発想に則した企業活動を通じて、市場競争力の強化と新たなる事業領域の拡大を促進し『コト提案型企業への変革と製造小売業を目指す』を経営ビジョンとして掲げ、企業の継続的成長に尽力している。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　島根銀行＜７１５０＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現、地方創生関連で今３月期第１四半期好調、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、昨年５月に創業１００周年を迎え、今年度は新本店の竣工を予定し、新たなステージを迎えている。山陰では、景気は緩やかながらも回復が続き、人口の減少や少子高齢化の進行などにより経済規模は縮小傾向にあり、同社を取り巻く環境もより厳しさを増す中、地域密着の金融サービスを更に深化させ、地方創生の実現に向けた地域の活性化に尽力している。

　新中期経営計画「次の１００年に向かって〜自主独往路線を堅持しての地方創生への貢献〜」（計画期間：平成２８年４月〜平成３１年３月）をスタート。創業の原点（逼迫した庶民金融への貢献、産業の振興）を再確認のうえ、経営理念の下、「人材の強化」「組織の強化」「営業の強化」「財務の強化」の４本柱の取組みにより、経営ビジョンの実現を目指している。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　三晃金属工業＜１９７２＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現、今３月期第１四半期決算好調で割安感、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、屋根並びに各種建材・塗装などの製造・加工・施工・販売及びこれらに附帯する建設工事の設計・請負事業を行っている。屋根・壁建築分野におけるリーダーカンパニーとして、高い技術力の裏付けのもと関西国際空港旅客ターミナルビル、エフピコ八王子配送センター、王子物流（株）浦安太陽光発電所、神奈川工科大学先進技術研究所、村中医療器（株）総合センター、三菱鉛筆（株）群馬工場、ロンタイ（株）仙台工場、新広島空港ターミナルビル、福岡国際空港旅客ターミナルビル、中部国際空港旅客ターミナルビル等の屋根並びに各種建材・塗装などを手掛けた実績がある。

　同社は、技術力を武器とする少数精鋭の施工・販売会社として屋根・壁業界のリーダーカンパニーのステイタスをより強固にするため中長期的な経営戦略として、優れた商品の開発と施工品質の一層の向上、太陽光発電屋根等環境に優しい屋根及び改修・塗装分野の拡販に加え、労働生産性の向上を推進している。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　サンデンホールディングス＜６４４４＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現、為替観応度が高く、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社グループは、昨年４月１日にさらなるグローバル成長を実現していくために、持株会社体制へ移行し、商号を「サンデン株式会社」から「サンデンホールディングス株式会社」に変更。自転車用の発電ランプから始まり、時代とともに業務用冷凍・冷蔵ショーケース、自動販売機、カーエアコン用コンプレッサー、カーエアコンシステム、住環境システムと製品開発をすすめ、国内外に事業活動を展開している。

　同社グループは、「品質力とグローバル力を軸に環境から企業価値を創造する」という経営方針のもと、重点基本戦略である「環境技術を軸とした売上成長」、「体質改革による事業競争力強化」、「経営システム改革による経営革新」に積極的に取り組んでいる。

　今２０１７年３月期第１四半期業績実績は、売上高が６９６億５９００万円（前年同期比１２．２％減）、営業損益が９億８４００万円の赤字（同１８億２０００万円の黒字）、経常損益が３０億４１００万円の赤字（同３２億６０００万円の黒字）、最終損益が２１億３１００万円の赤字（同２８億８６００万円の黒字）に着地。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　光ビジネスフォーム＜３９４８＞（ＪＱＳ）は、ミニゴールデンクロスを示現、通期営業利益は上ブレする見通しで、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、ビジネスフォームの印刷を通じて長年培ってきた印刷や加工の技術を基に、システム開発・プリンターによるデータ出力・メーリングサービスへと展開している。企業のペーパーレス化やアウトソーシングに係る多種多様なニーズへ迅速かつ柔軟に対応し、常にクオリティの高い製品・サービスを提供している。

　今２０１６年１２月期は、生産面において全生産拠点での人員・設備の効率的配置や省力化投資により生産機能のレベルアップを図り、原価率のさらなる低減を目指すと共に、新しいサービスの提供向上に注力している。営業面では、ビジネスフォームと情報処理の技術を総合的に組み合わせて新しい成果に結びつけるような活動を積極的に推進。特にＢＰＯの分野で、顧客ニーズの変化に迅速に対応する、総合的かつ具体的なソリューション提案力のレベルアップに努めることにより、顧客層の拡充と付加価値の高いサービスの提供をしている。
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　スーパツール＜５９９０＞（ＪＱＳ）は、ミニゴールデンクロスを示現、連続営業最高益更新見通しで、配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社は、創業時より作業工具の製造に着手。以来９０有余年、「安全性と作業効率の追求」のもと順次新製品を開発、多彩な製品群は国内のあらゆる産業で幅広く販売されているほか、世界十数カ国に輸出している。

　主要事業の金属製品事業では、国内市場において、事業環境の変化に対応した機能的な製品開発を追求した新製品を導入できるよう注力するとともに、既存製品の刷新による新たな価値への転換を進め、収益基盤の強化を進めている。また、都市再開発等のための大規模改修に対応した製品を効果的に投入するため、基礎技術の蓄積を重ね、高機能化と製品力の強化に取り組んでいる。海外市場では、製品の拡販と新規取引先の獲得活動を展開している。環境関連事業においては、太陽光発電分野に注力しているが、省電力化への取り組みへの本格化を受けた顧客満足度の高い受注の拡大を目指している。
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■ミニゴールデンクロスを示現

　アールビバン＜７５２３＞（ＪＱＳ）は、ミニゴールデンクロスを示現、株主優待実施に配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社グループは、物故作家の版画のみならず、現在活動中の海外・国内の作家、イラストレーターの作品を版画化し、新しい価値を持つ美術品として積極的に販売している。この４月からスタートした第３３期は年度方針として「チャレンジの年」とすることを掲げ、中長期的な視点に基づき、人材、組織など経営基盤固めを実践するとともに、「アート関連事業」において、新規顧客の開拓及び過去に捉われず新たな収益基盤の創造にチャレンジしている。
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　アイティフォー＜４７４３＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現、フィンテック関連として注目したい。

　同社グループは、「金融機関システム」「自治体向けシステム」「小売業向け基幹システム」「ECサイト構築」「コンタクトセンターシステム」の各事業を展開。それらをつなぎ合わせる「ネットワークシステム」、システム導入後の保守、運用を提供する「カスタマーサービス」を提供している。

　情報サービス業界では、金融機関のＩＴ開発投資意欲は依然として高く、クラウド技術を利用した新しいビジネスの伸展、ビッグデータの分析・活用、フィンテックなどを背景に、市場環境は引続き良好な状態が続くと予想されている。 同社では、市場の変化や顧客ニーズにこれまで以上に応えていくため、パッケージソフトウェアのエンハンスメントを通じての競争力アップに取り組むほか、クラウド対応を強化した組織変更を行い、中期経営計画の中間年度として既存事業の拡大を推進し、収益追求型の企業体質構築に取り組んでいる。
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