バイテックホールディングス＜９９５７＞（東１・１００株）は、一目均衡表チャートで買いシグナル点灯。割安感があり配当利回り妙味が増す銘柄として注目したい。

　同社グループは、Ｖａｌｕｅ　Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙという社名の由来の通り、従来型のエレクトロニクス商社から、商材・技術・情報を活用しビジネスをコーディネートする新たな機能を備えた「価値創造商社」の実現により、社会の発展に貢献し、グループ総合力を発揮している。

　半導体、電子部品、ディスプレイ等を扱い、電機メーカーに販売すると共に、これまでに蓄積された商社としてのネットワークとノウハウを活かし、ソリューション・技術サポート事業、システム機器事業、ＥＭＳ関連事業等、顧客の幅広いニーズに対応しているほか、バイテックグループを構成する関連会社と連携し、新たなビジネスステージへの展開を図っている。

　今３月期業績予想は、売上高が１６０億円（前期比１０．０％増）、営業利益が２８億円（同１３．８％増）、経常利益が２２億円（同１７．８％増）、純利益が１８億円（同４４．８％増）と連続営業最高益更新を見込んでいる。配当予想は５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）継続を予定している。

　株価は、１月４日の年初来高値１２６２円から２月１２日安値８６１円まで調整。４月８日に年初来安値８５０円と売り直され底値確認し、６月２４日高値１０５４円と上昇。その後、モミ合っているが、一目均衡表では遅行スパンが株価を上抜け買いシグナル点灯している。同社は、計測機器についてニッチマーケットへの機器販売を進めているが、特にバイオ・医療・エネルギー分野でのニッチ・オンリーワン商品の開発、保守メンテナンス事業の積極展開等を推進し、高付加価値ビジネスを創造していることが注目される。今期予想ＰＥＲ８倍台と割安感があり、配当利回り４．７％と利回り妙味も増す。水準訂正高に向かうか注目したい。

　クイック＜４３１８＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。好業績予想で割安感のある銘柄として注目したい。

　同社グループは、「関わった人全てをハッピーに」の経営理念に基づき、人と企業を結ぶ人材採用支援を中核として、人材をテーマに社会に貢献すべく、リクルーティング事業（求人広告の企画・取り扱い、ＨＲコンサルティング、教育研修等）、人材サービス事業（人材紹介、人材派遣等）、情報出版事業（地域情報誌出版等）、ネット関連事業（人事・労務の情報サイト「日本の人事部」の運営等）、海外事業を展開事業を展開している。

　雇用情勢については、少子化による人材の減少という構造要因に加え、企業収益は増益率が低下するものの、収益の水準は高水準を維持すると見られることから企業の採用意欲は引き続き強く、業績は堅調に推移している。

　今２０１７年３月期第２四半業績予想は、売上高が６９億１５００万円（前年同期比１０．２％増）、営業利益が１３億０６００万円（同２．４％増）、経常利益が１３億３８００万円（同２．７％増）、純利益が８億９９００万円（同４．７％増）を見込んでいる。
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■１５円増配の年５５円配当へ

　シンデン・ハイテックス＜３１３１＞（ＪＱ・１００株）は、２５日線マイナスかい離（−１０％）の下げ過ぎた銘柄として注目したい。同社は、昨年３月２５日に東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱスタンダードに上場。液晶や半導体などの電子部品販売を主軸とする専門商社で、創業当初から液晶・メモリートップシェアメーカーのＬＧＤ社・ＳＫ　ｈｙｎｉｘ社・ＭａｇｎａＣｈｉｐ社とは強固な信頼関係を築いている。また、自社倉庫などを持たず、外部の物流システムと連携することによって、仕入れ数や在庫数をフレキシブルかつ効率的に管理し、身軽な財務体質を維持することにより、様々な経営環境の変動リスクを低減しつつ、柔軟な組織デザインで機動力を確保している。

　新規ビジネスの発掘と既存のビジネスの深堀に注力し、売上及び利益の拡大を図っている。中国の景気低迷の影響により鉄鋼や産業用機械分野が落ち込んでいるほか、自動車等輸出産業も為替の影響を受け、中国向け及び自動車向け電子部品の需要が伸び悩んでいることを踏まえ、海外拠点の見直しを図り、上海子会社で行っていたビジネスを香港子会社に統合するとともに上海子会社を閉鎖。また、国内では、仙台、熊谷の営業拠点で行っていたビジネスを東京本社に統合し、より効率的な営業体制を整えている。
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　フィールズ＜２７６７＞（東１）は、２５日線マイナスかい離（−１０％）の下げ過ぎた銘柄として注目したい。

　同社グループは、「すべての人に最高の余暇を」という企業理念を掲げ、この実現に向けて世の中の人々の心を豊かにする商品やサービスの企画、開発、提供に努め、持続的成長を目指している。中長期的な成長戦略としては、エンタテインメントの根幹となるキャラクターやストーリーなどのＩＰ（知的財産）をコミック、映像、ゲーム、さらにはパチンコ・パチスロに至るクロスメディアで展開する循環型ビジネスを推進している。

　パチンコ・パチスロにおいては、引き続き、ＩＰを活用したゲーム性・エンタテインメント性の高い商品群を順次販売し、業界全体の活性化に注力している。また、従来の事業を成長・発展させるべく、ＩＰを軸に企画開発、製造、販売を一貫して行う体制のもと、商品力の強化、流通商社としてのサービス拡充、ファンの拡大に向けた諸施策を進めることで、利益構造の転換も目指している。また、クロスメディアにおいては、メジャー化が見込めるＩＰに投資を集中すると同時に、国内外のパートナーと協力してメジャーＩＰのグローバル展開を加速させている。

　前２０１６年３月期業績実績は、売上高が９４４億７６００万円（前年同期比５．１％減）、営業利益が１４億１１００万円（同７０．４％減）、経常利益が１３億８０００万円（同７４．９％減）、純利益が１億１８００万円（同９６．１％減）に着地。
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　ワールドホールディングス＜２４２９＞（東２）は、ミニゴールデンクロスを示現。東証１部市場に市場変更、利回り妙味が増すことから注目したい。同社グループは、６月２９日に東京証券取引所市場第二部から同市場第一部銘柄に指定されると２２日に発表。「人材・教育ビジネス」「不動産ビジネス」「情報通信ビジネス」の３つのコアビジネスで事業を展開している。

　人材・教育ビジネスでは、Ｒ＆Ｄ事業、テクノ事業、ファクトリー事業、セールス＆マーケティング事業、その他事業を運営。不動産ビジネスでは、マンション分譲事業、リノベーション事業、戸建住宅分譲事業、宅地分譲事業、販売受託事業、建物管理事業、プロパティ事業、流通・仲介事業を運営。情報通信ビジネスでは、携帯ショップ事業、法人事業、テレマーケティング事業、ケータイの窓口（オリジナルショップ）を運営している。

　今２０１６年１２月期第２四半期業績予想は、売上高が４３１億７０００万円（前年同期比１８．３％減）、営業利益が１７億６７００万円（同６０．６％減）、経常利益が１６億８６００万円（同６２．２％減）、純利益が１０億３４００万円（同６６．７％減）を予想。
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　ヤマダ電機＜９８３１＞（東１・１００株）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期２ケタ見通しで、割安感があることから注目したい。国内有名メーカーおよび海外有名メーカーの家庭電化製品ならびにオーディオ機器・健康器具・介護関連機器・情報機器・携帯電話の販売と修理、ビデオレンタル、ビデオセル、書籍の販売、リフォーム・住宅事業を展開している。

　家電専門店としての事業領域の幅と深さを追求し、日本最大級の店舗ネットワーク、サービスネットワークの強みを活かした独自のＩｏＴで「モノからコト」へ顧客満足向上のための新たなビジネスの開発、各種構造改革の継続推進、既存ビジネスの強化により「量から質への転換」を図り、中長期視点での構造改革や取り組みを継続して実践し、売上総利益率の改善、販売管理費の削減等、収益性及び企業価値の向上に注力している。

　今２０１７年３月期第２四半期業績予想は、売上高が７８９０億円（前年同期比２．０％減）、営業利益が２３２億円（同１１．６％増）、経常利益が２７６億円（同１０．７％増）、純利益が１２７億円（同０．３％増）を予想。
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　シンデン・ハイテックス＜３１３１＞（ＪＱＳ）は、２５日移動平均線マイナスかい離（−１０％）と下げ過ぎた銘柄で、配当利回り妙味が増すことから、注目したい。同社は、昨年３月２５日に東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場スタンダードに上場した。

創業以来、エレクトロニクスの分野における世界の優れた製品を幅広く取り扱う独立商社として日本の産業界に貢献している。業界に精通した経営陣とプロフェッショナルな営業員による経験豊富な人材で構成し、密な連携を取りながら、顧客に最良の提案をしている。

　 前２０１６年３月期は、中国向け及び自動車向け電子部品の需要が伸び悩み、輸出が減少する等マイナス面が顕在化するなか、同社は、産業用の液晶販売と電子機器を中心としたビジネスの営業活動に注力し、液晶、半導体、電子機器の各分野で売上は増加したが、利益率が低下したため増収減益。海外拠点の見直しを図り、上海子会社で行っていたビジネスを香港子会社に統合するとともに上海子会社を閉鎖。また、国内では、仙台、熊谷の営業拠点で行っていたビジネスを東京本社に統合し、より効率的な営業体制で、新規ビジネスの発掘と既存のビジネスの深堀に注力し、今１７年３月期は売上及び利益の拡大を図っている。
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　クスリのアオキ＜３３９８＞（東・１００株）は本社オフィスを新築することを発表した。２０１５年５月期売上１３４９億円を、２０２２年５月期に倍以上の３０００億円にする中期目標を掲げている。本社の体制強化を行うための新築計画となる。ドラッグストアは大都市圏や全国への進出が加速するなか、地盤である北陸から本社を動かさず地固めを行う。

　月次売上情報では一年間通じて、全店、既存店ともに全ての月で前年超えと絶好調。店舗数も２０１５年５月の２６７店舗から、６２店舗増の３２３店舗（６月１５日時点）と２０％増。例年どおりなら６月下旬に２０１６年５月期決算が発表される。売上１６４０億円（前期比２１．５％増）、純利益６０億円（同１５．１％増）の通期予想は達成濃厚だ。

　株価は２０１４年ごろから上昇し、高止まりとなっている。１６日終値は６５８０円と高く、投資単位の引き下げに対する見解を６月７日に発表するなど、盛況な状況を意識している。現段階での引き下げ予定はないが、２１０４年５月、２０１５年５月と２年続けて分割を行っている。決算発表前に仕込んで、一段上げを期待したい。年初来高値は７０７０円（６月９日）、同安値は４２６５円（２月１２日）、１６日終値は６５８０円。

■９期ぶり最高純益へ

　ＳＲＡホールディングス＜３８１７＞（東１・１００株）は、２５日移動平均線マイナスかい離（−１０％）と下げ過ぎた銘柄で、配当利回り妙味が増すことから、注目したい。

　同社グループは、１９６７年の創業以来、「自らの職業的実践を通じ、コンピュータサイエンスの諸分野を発展させ、それによって人類の未来に貢献する」という企業理念のもと、グローバルな視点で先進技術を追求し、その成果を顧客のシステムに反映すると共に、ソフトウェア工学に基づく品質向上にも注力している。また、同業他社に先駆け、１９８４年という早期に米国法人を設立し、以降もヨーロッパ、インド、中国、シンガポールと海外拠点を拡充させ、日系企業、現地企業の顧客はもとより、海外に進出される顧客にもサービスを提供している。

　同社グループは、企業価値ならびに株主価値の向上をめざし、収益構造の改革を推進して高収益モデルを確立するとともに、株主還元のさらなる充実を図るため、２０１５年度から２０１７年度（２０１６年３月期から１８年３月期まで）の３年間を対象期間とした、中期経営計画を策定し、今１７年３月期も収益構造の改革（高収益モデルの確立）をめざし、「既存事業の収益性向上（売上総利益率の向上と販管費率の改善）」、「ビジネスモデルの変革」、「自社ＩＰ製品ビジネス×海外ビジネスの強化」に取り組んでいる。
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　奥村組＜１８３３＞（東１）は、２５日移動平均線マイナスかい離（−１０％）と下げ過ぎた銘柄で、配当利回り妙味が増すことから、注目したい。

　同社は、関西系の中堅ゼネコンで、土木技術に定評がある。２０１７年３月期を初年度として策定した中期経営計画において、１９年３月期売上高２２００億円、営業利益が９８億円、経常利益が１０８億円数値目標を掲げ、合理化・省力化に資する技術開発の推進や、ＩＣＴ等の活用による業務の効率化、人材育成の強化を通じて「建設事業の生産力向上」を図るとともに、顧客へのソリューション提案力及び設計力の強化や、顧客ニーズに応える技術開発の推進、保有技術の洗練化を通じて「建設事業のブランド力アップ」に注力しているほか、不動産事業において賃貸事業の拡大を図る一方、事業領域拡大の布石として新たな事業へ戦略的に投資するなど、「収益基盤の多様化」にも取り組んでいる。

　今１７年３月期第２四半期業績予想は、売上高が９７５億円（前年同期比５．０％増）、営業利益が３３億円（同１３．１％減）、経常利益が３９億円（同１２．９％減）、純利益が３７億円（同７．７％減）を予想。
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　ワコム＜６７２７＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期業績回復見通しで、配当利回り妙味が増すことから注目したい。同社は、「ｆｏｒ　ａ　ｃｒｅａｔｉｖｅ　ｗｏｒｌｄ」をメッセージに、より創造性に溢れた世界を創ることをビジョンとするグローバル企業で、映画制作、アニメーションやゲーム、工業デザインなどの分野で世界のクリエイターを支えるとともに、電子カルテや電子サインなどを通してビジネスのデジタル化とペーパーレス化を推進している。また、同社の技術はスマートフォンやタブレットなどに広く利用され、自然で直感的なＩＴ製品の実現に貢献している。同社は自然で直感的なユーザインターフェース技術で世界をリードしている。

　同社は「ワコム戦略経営計画　ＳＢＰ−２０１９」に則って引き続き新製品の投入、新技術の開発・製品化を積極的に行い、新たな市場開拓に取り組んでいる。また、今２０１７年３月期においては、これまで設備投資を行ってきたグローバルサプライチェーンやグローバルＥＲＰなどの将来の成長基盤となるＩＴインフラが本格的な稼動を迎えることを踏まえ、グローバル事業組織間の連携を高め、新ＩＴインフラの有効活用によってグローバルな事業効率の向上に取り組んでいる。

　今２０１７年３月期・第２四半期業績予想は、売上高が３７２億円（前年同期比４．４％減）、営業利益が１億円（同９５．１％減）、経常利益が７０００万円（同９６．７％減）、純利益が５０００万円（同９６．０％減）を予想。
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　イチカワ＜３５１３＞（東１・１０００株）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期業績回復見通しで、配当利回り妙味が増す。自社株買いが期待出来ることから注目したい。

　同社は、創業以来、文化のバロメーターと呼ばれる「紙」の製造に不可欠な抄紙用具および各種工業用フエルトの製造販売を行っている。同社の製品は紙・板紙やその他製品の製造過程で使われるため、一般には馴染みは薄いが、実は、国内外の製紙会社にとって、また、さまざまな工業用分野において、無くてはならない存在となっている。

　今２０１７年３月期は、新たに策定した中期経営計画に基づき、諸施策を推進することにより、グローバル競争力を強化する方針。　同社グループの製品・サービス・それらを提供する社員を含め、あらゆる面において顧客から　「世界一の品質」と評価されるよう尽力することで、企業価値の増大を図り、２０１９年３月期売上高１３５億円以上、一株純利益３０円を目指している。
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　ネオジャパン＜３９２１＞（東マ）は、２０１５年１１月２７日、東京証券取引所マザーズに上場。１９９２年、「リアルなＩＴコミュニケーションで豊かな社会形成に貢献する」という経営理念を掲げ、一部の先進企業だけでなく、すべての企業にＩＴのメリットを提供し、コンピュータの力で日本企業と社会のコミュニケーションを変えていくという願いを"ネオジャパン（新しい日本）"という社名に込めて誕生。

　この想いに基づいて１９９９年、現在の主力製品であるｄｅｓｋｎｅｔ'ｓ　ＮＥＯの原型となるグループウェアを開発し、販売を開始。同社製グループウェアは、日本のワークスタイルや商習慣に合わせた設計で、業務の効率化に大きく貢献。操作性も直感的で、初めてグループウェアに触る人でもすぐに使える「やさしさ」と「わかりやすさ」を実現している。

　さらに、パソコンだけでなく、利用機会が拡大しているスマートフォンやタブレット、普及が進むクラウドサービスにも対応したことで、ｄｅｓｋｎｅｔ'ｓの累計ユーザー数は３２１万人を超えている（２０１５年７月末時点）。同８月に発表された日経コンピュータ誌の「顧客満足度調査　２０１５−２０１６」グループウエア部門では、通算４度目となる第１位を獲得。また、２０１５年２月に同誌で発表された「パートナー満足度調査２０１５」グループウエア部門では５年連続・通算９度目の第１位を獲得し、販売パートナー様からも高く評価されている。
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■株価は下値固め進む

　スペース＜９６２２＞（東１・１００株）は、ミニゴールデンクロスを示現。割安感があり配当利回り妙味から注目したい。１９４８年創立以来、商業施設を中心に文化施設・余暇施設などの調査・企画・デザイン・設計・施工などのサービスを提供している。

　「店舗設計・施工」から「商環境創造」へと業容を拡大させてきたディスプレイ業界にあって、スペースはその社名が示すとおり、多彩な商業空間をクリエイトする職能専門集団として、エンターテイメントにあふれた都市空間を演出している。商環境の持つメディアとしての情報の発信機能は、単なる商品やサービスの提供の場という枠組ではくくることのできないほど拡張し続けているが、商環境の持つポテンシャルはビジネスにおいてますます重要度を増しており、コミュニケーション性、ファッション性、都市性、文化性の４つのファクターを融合させ、スペースは人と生活の快適な関係をデザインした「店・街・環境」を創造している。

　中期経営計画の最終年度となる今２０１６年１２月期の第１四半期業績実績は、売上高が１１０億５７００万円（前年同期比７．７％増）、営業利益が６億８８００万円（同８．５％増）、経常利益が６億８６００万円（同７．９％増）、純利益が４億２９００万円（同０．２％増）に着地。
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　エコートレーディング＜７４２７＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期黒字転換見通しで、割安感があることから注目したい。同社は、創業以来「ペットを通じて人に安らぎを与え、豊かでゆとりのある生活環境作りをサポートすることにより社会貢献する」ことを企業理念とし、業界のリーディングカンパニーとしての自覚を持ち、業界の発展と健全な企業成長に向け日々注力している。

　同社の優先課題は、業績の黒字化及び数値目標達成で、本年３月１日から新体制のもと、同社の創業５０周年（２０２０年）に向けて『Ｉ２☆５０　お客様満足度ＮＯ．１−スピード・成長・拡大』を新ビジョンとした新中長期経営計画を実行している。

　新中長期経営計画に掲げられた『マーケットの変化、取引先様の変化への迅速な対応』、及び『成長戦略と内部利益の創出』に注力している。成長戦略では商品開発体制を強化し、また、今後の売上拡大に向けた物流拠点の再編等を行っている。内部利益の創出では業務の見える化、業務の見直しによる働き方改革の実行、収益面と在庫面の単品管理の強化、ローコストオペレーションを推進している。
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　ユアサ・フナショク＜８００６＞（東２）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期営業最高益更新見通しで、割安感があることから注目したい。食品の卸売を行う商事部門、ビジネスホテルの経営を行うホテル部門、不動産賃貸を行う不動産部門を中核に、地域密着型企業として事業を展開している。

　商事部門では、加工食品、低温食品、酒類、業務用商品、飼料畜産、 米穀のフルライン体制の強みを生かすなかで、商品供給を的確に行うとともに、物流業務の効率化を図っているほか、食品の品質に対する消費者意識が高まるなか、より安全・安心な商品の取扱いを進めている。

　ホテル部門では、快適で魅力ある客室の提供並びにクオリティの高いサービスの提供に努め、集客力の向上に取り組んでいるほか、業務の効率化を行い収益の確保を図っている。

　不動産部門では、安定的な収益確保に努めてまいります。 これら各部門の取り組みに加え、財務体質の強化を図り、一段と厳しさを増す経営環境に耐えうる強固な企業体質の構築に取り組んでいる。
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　レオン自動機＜６２７２＞（東１）は、今期営業最高益更新に迫る見通しで、割安感があることから注目したい。チャートは、二番底形成から出直る展開だ。

　同社は、「存在理由のある企業たらん」の創業の精神を忘れることなく、引き続き食品成形技術のパイオニアとして、世界の民族食生産機械として定着した包あん機（食品成形機）および「シートからパン」を基本とするストレスフリー製パンシステムのより一層の充実を図るとともに開発提案型企業として新製品開発に注力している。食品の安全性及び高品質、低価格を可能にし、世界の食文化に貢献する生産効率の高い多品種自動生産システムの供給とサービスの提供をしている。

　５月１０日大引け後に発表した前２０１６年３月期業績実績は、売上高が２５１億円（前の期比９．０％増）、営業利益が２３億７０００万円（同７．６％増）、経常利益が２５億２０００万円（同８．６％増）、純利益が１７億１０００万円（同８．７％減）に着地。
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　アルメタックス＜５９２８＞（東２）は、ミニゴールデンクロスを示現、動きがよくなっている。今期続伸見通しで、割安感があることから注目したい。

　同社は、１９６９年の設立以来、住宅建材メーカーとして、独自の地歩を固め、「健康」「快適」「環境共生」をキーワードに、より質の高い健康で快適な、環境にやさしい、住生活文化の創造を目指し、常に新たな製品・サービスを提案している。

　前２０１６年３月期業績は、防火用サッシを中心とした新製品の上梓を積極的に行ったことにより、主力製品である新設戸建住宅用建材及びリフォーム用住宅建材の受注は堅調に推移。今１７年３月期業績は、新製品の開発を積極的に行うこと等により事業のさらなる強化を図るとともに、引続き購入資材の見直しや管理部門を含めた総コストの削減を推し進める。

　５月１１日午後２時に発表した前３月期業績実績は、売上高が１１５億６１００万円（前の期比１７．５％増）、営業利益が３億９２００万円（同６６．４％増）、経常利益が４億６３００万円（同４７．９％増）、純利益が３億０５００万円（同５３．６％増）に着地。
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　ユシロ化学＜５０１３＞（東１・１００株）は、ミニゴールデンクロスを示現。小幅ながら今期営業増益見通しで、割安感があることから注目したい。

　同社は、昭和１９年の創業以来、自動車、鉄鋼、ビルメンテナンス等の産業界に対して国内トップシェアを誇る金属加工油剤メーカーとして、新事業分野、技術分野開発への注力を重ねながら、信頼された高付加価値製品を社会に提供している。

　５月１２日に大引け後に発表した前２０１６年３月期業績実績は、売上高が３０６億８０００万円（前の期比５．６％増）、営業利益が２１億６９００万円（同３８．２％増）、経常利益が２９億４７００万円（同１６．９％増）、純利益が１９億９３００万円（同１７．０％増）に着地。

　今１７年３期業績予想は、売上高が３０７億円（前期比０．１％増）、営業利益が２２億円（同１．４％増）、経常利益が２９億円（同１．６％減）、純利益が１８億円（同９．７％減）を見込んでいる。年間配当予想は４０円（第２四半期末１５円、期末２５円）継続を予定している。
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　スターツコーポレーション＜８８５０＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。子育て支援、介護離職をゼロ関連。今期連続最高益更新見通しで、割安感があることから注目したい。

　同社は、スターツグループの持株会社として、グループ各社の経営管理、並びにそれに付帯する業務を行っている。グループの主な事業は、建設業をはじめ、不動産業、管理・セキュリティー事業、国内主要都市ネットワーク、金融・コンサルティング事業、出版・情報事業、ホテル・物販・レジャー・その他事業、高齢者支援・保育事業、海外ネットワークを展開している。

　５月９日に大引け後に発表した前２０１６年３月期業績実績は、売上高が１６０１億７４００万円（前の期比２．２％増）、営業利益が１７９億４５００万円（同９．１％増）、経常利益が１７６億８７００万円（同８．０％増）、純利益が１０６億８０００万円（同０．２％増）に着地。
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