日本フエルト＜３５１２＞（東１）は、２５日線を回復し本格出直りの展開となっている。今期大幅増益見通しで割安感があるほか、株主優待を実施しており注目したい。年初来高値は５８９円（３月２５日）、同安値は５１５円（５月１５日）、２５日は２３円高の５５５円。

　同社は、紙、パルプ、スレート用、その他工業用フエルトの製造、加工および販売。各種繊維製品の製造、加工および販売。工業用洗剤その他化学工業薬品の製造および販売。産業用ならびに公害防止用の機器、装置の製造および販売。不動産の運用および管理を行っている。昨年度からスタートした中期経営計画に基づき、設備の新設による生産性向上・品質向上に努め、国内市場での高シェアの維持、アジア市場での競争力強化等を進めている。

　前２０１５年３月期業績実績は、売上高１１６億１０００万円（前の期比０．７％減）、営業利益７億７６００万円（同２．１％減）、経常利益９億２８００万円（同５．７％減）、純利益５億６１００万円（同２．７％減）と減収減益着地ながら、年間配当は１３円（同１円増）を予定。

　今１６年３月期業績予想は、売上高１２１億円（前期比４．２％増）、営業利益１１億９０００万円（同５３．３％増）、経常利益１２億４０００万円（同３３．５％増）、純利益８億１０００万円（同４４．２％増）と回復を見込む。年間配当は１３円（第２四半期末６円、期末７円）継続を予定。毎年３月３１日現在の株主名簿に記載または記録された１００株以上かつ１年以上継続保有の株主および１，０００株以上保有の株主を対象に株数に応じてクオカード贈呈と株主優待を実施している。

　株価は、３月２５日につけた年初来の高値５８９円から５月１５日に年初来安値５１５円と調整。権利落ちに伴う処分売りは一巡した感があり出直りつつある。

　今期は新製品の開発スピード向上に努め、海外販売力強化につなげるとともに、「総合抄紙用具企業」を目指してワイヤーの販売にも注力するほか、資本効率向上を意識した経営を目指し、業績の向上・株主還元等に引き続き注力することが注目される。配当性向３割でステークホルダー（利害関係者）を重視した姿勢は中長期の投資対象となる。今期予想ＰＥＲ１３倍台、ＰＢＲ０．６８倍と割安感があるほか、配当利回り２．４％と利回り妙味がソコソコあり見直し余地はある。ここからの押し目に注目したい。

　ナトコ＜４６２７＞（ＪＱＳ）は、２円高の１１４８円と前日の８円高に続いて小幅続伸し２５日線を抜いてきた。今期２ケタ増益、増配見通しで割安感があり注目したい。年初来高値は１月１３日の１３８０円。

　同社は、創業以来「ユニークな発想で新たな価値を創造する」という経営理念のもと、これまで独創的な商品を数々開発。塗料・インキ・合成樹脂・ファインケミカル製品の製造・販売及び関連商品の販売を行っている。塗料事業の金属用塗料分野では、鋼製家具、工作機械関連を中心として需要が堅調に推移しているほか、ユーザーの環境意識の高まりで環境対応型塗料が伸びている。シンナー事業では、新規顧客の獲得による需要増と有限会社アイシー産業の業績が貢献。

　今２０１５年１０月期・第１四半期業績実績は、売上高３５億５１００万円（前年同期比８．６％増）、営業利益１億７７００万円（同１１．２％増）、経常利益２億６２００万円（同１８．３％増）、純利益１億４７００万円（同１３．９％増）に着地。
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　アルトナー＜２１６３＞（ＪＱＳ・売買単位１００株）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）示現から１９日は１２円高の１０８０円と値を上げている。今期２ケタ増益、増配見通しで割安感があり注目したい。年初来高値は１３６０円（３月２０日）、同安値６９０円（２月６日）で１８日終値は１０６８円。

　同社は、機械設計、電気・電子設計、ソフトウェア開発上記分野の設計製作及び設計技術周辺業務の技術者派遣会社。機械設計分野は安定期を迎え、電気・電子設計分野は底を打ち、ソフトウェア分野は成長期にあり、同社の全事業領域で技術者の需要が伸長する見通し。

　今２０１６年１月期・第２四半期業績予想は、売上高２２億２６００万円（前年同月比５．３％増）、営業利益２億４７００万円（同６３．７％増）、経常利益２億４８００万円（同６０．７％増）、純利益１億５８００万円（同６８．２％増）を見込む。　配当は１５円（同５円増）を予定している。
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　ＮＴＮ＜６４７２＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期は８期ぶりに過去最高益を更新する見通しで割安感があり注目したい。

　同社は、軸受、ドライブシャフト、精密機器商品等の製造及び販売を行っている。同社社グループは２０１３年４月にスタートした２年間の中期経営計画「復活２０１４」において「利益を造る企業体質への変革」を目指し、収益性の高い補修市場向けと産業機械市場向け販売の拡大及び自動車事業の収益改善などの諸施策を推進してきた。

　前２０１５年３月期業績実績は、売上高７０１９億円（前の期比９．８％増）、営業利益４３８億５０００万円（同３２．９％増）、経常利益３８８億６８００万円（同３５．６％増）、最終損益２３３億５２００万円の黒字（同１４６億４８００万円の赤字）に着地。年間配当は６円（同４円増）を予定している。

　今１６年３月期業績予想は、売上高７２５０億円（前期比３．３％増）、営業利益５００億円（同１４．０％増）、経常利益４５０億円（同１５．８％増）、純利益３１０億円（同３２．７％増）と８期ぶりに過去最高益を更新する見通し。年間配当は１０円（同４円増）と増配を予定している。

　株価は、１月１６日につけた年初来の安値４８３円を底に、週足では１３週移動平均線、月足では９カ月移動平均線をサポートラインに上昇トレンドを継続している。同社グループは、中期経営計画「復活２０１４」を達成し、本年４月から１８年３月までの３年間は、新たな中期経営計画「ＮＴＮ１００」に取り組むことへの期待感が高まる。今期予想ＰＥＲ１２倍台と割安感があり、０８年６月高値８１６円を目指す可能性大。（Ｎ）

　ＵＫＣホールディングス＜３１５６＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。今期は営業２ケタ増益見通しで割安感があり注目したい。

　同社は、各種半導体・電子部品販売事業、電子機器・システム機器販売事業、品質検査事業、ＥＭＳ事業等の運営、およびこれらの事業を営む会社の株式又は持分を保有することにより、当該会社の事業活動を支配・管理を行っている。同社グループは、新規商材の積極的な開拓、中核製品であるソニーのイメージセンサーの自動車向け拡販、業務資本提携による製品ラインアップの拡張やソリューション志向への転換の取り組みに注力していく方針。

　前２０１５年３月期業績実績は、売上高２８０６億７２００万円（前の期比１１．５％減）、営業利益５５億７８００万円（同１９．５％減）、経常利益６２億３３００万円（同１３．９％減）、純利益４０億３７００万円（同８．２％減）に着地。 年間配当は２０円を予定している。

　今１６年３月期業績予想は、売上高３０００億円（前期比６．９％増）、営業利益６５億円（同１６．５％増）、経常利益６３億円（同１．１％増）、純利益４２億円（同４.０％増）を見込んでいる。配当性向は短期的（２年以内）には２０％程度、中期的（５年以内）には２５〜３０％を目指す方針で、今期年間配当は５０円（同１０円増）と増配を予定している。

　株価は、４月２０日につけた年初来の高値２２８６円から５月１１日安値２１１１円まで調整を挟んで上昇。海外スマートフォン向けシェア回復、中小型液晶・自社ＥＭＳの事業環境は堅調が見込まれ増益に転じる見通しで、今期予想ＰＥＲ８倍台・ＰＢＲ０．６１倍と割安感がある。期待先行といった感はあるが、１３週移動平均線がサポートしており、高値奪回から一段と騰勢を強めるか注目したい。（Ｎ）

　平河ヒューテック＜５８２１＞（東１）の今期は９期ぶりに過去最高益を更新する見通しで割安感があり注目したい。株価は下値圏でのモミ合いを上放れてきた。８日終値は１４０８円、年初来高値は１４８８円（３月２日）となっている。

　同社グループは、同社（平河ヒューテック株式会社）、子会社１８社により構成されており、電気・電子産業を支えるエレクトリックワイヤーの全般とネットワーク機器・光中継システム等の伝送・放送機器及び電線ケーブル技術を応用した医療チューブ等の製品の開発・設計・製造・販売・サービスを主たる業務としている。

　同社グループを取り巻くエレクトロニクス業界においては、ビッグデータ関連市場やエネルギー産業関連市場の需要が引き続き拡大基調で推移していることから、主力の半導体製造装置関連ケーブル、デジタル機器用ケーブル、エネルギー産業関連ケーブル及び車載用ケーブル等の売上が堅調に推移している。

　前２０１５年３月期業績実績は、売上高２４７億７５００万円（前の期比６．３％増）、営業利益１１億９９００万円（同５３．９％増）、経常利益１４億０８００万円（同７３．４％増）、純利益９億４１００万円（同３９．１％増）に着地。 年間配当は２２円を予定している。

　今１６年３月期業績予想は、売上高２６０億円（前期比４．９％増）、営業利益１４億３０００万円（同１９．３％増）、経常利益１４億６０００万円（同３．７％増）、純利益９億６０００万円（同２.０％増）と９期ぶりに過去最高益を更新する見通し。年間配当は２４円（同２円増）と増配を予定している。

　ビッグデータ関連市場やエネルギー産業関連市場の需要拡大を背景に、半導体製造装置関連ケーブル、デジタル機器用ケーブル、エネルギー産業関連ケーブル及び車載用ケーブル等の電線・加工品分野は引き続き堅調に推移すると予想されており、通期業績予想は達成され９期ぶりに最高益を更新する可能性は高い。今期予想ＰＥＲ１２倍台、ＰＢＲ０．６４倍と割安感があり、上昇基調を強めると予想される。（Ｎ）

　キムラユニティー＜９３６８＞（東１）は、１３週線に沿った上昇相場を展開している。今３月期最高益更新見通しで割安感があり注目したい。

　２０１６年３月期は、売上高４７３億円（前期比３．３％増）、営業利益２０億円（同３１．５％増）、経常利益２２億円（同８．８％増）、純利益１３億円（同２６．２％増）と２期ぶりに最高益更新を見込んでいる。１株利益１０７．７円、配当は前期の記念配当２円を普通配当に組入れ年２７円（内中間配当１３円）を予定している。

　前期は国内外での新規事業所の立ち上げ等の先行投資によるコストが予想以上に膨らんだことから減益となったが、今期は『業態（ビジネスモデル）改革をベースとした価値提供と「健全」な企業風土で、バランスの取れた「収益性」と「成長性」を実現し、ステークホルダー（利害関係者）と"満足"を共創・共有する』を中期のキムラユニティーグループ経営ビジョンとし、平成２７年度を「推進計画策定・目標設定とチャレンジ」のステージと位置づけ、グループ重点実施事項を推進するため、２期ぶりに最高益を更新する見通しで中長期的な成長も期待される。

　ＰＥＲ１０倍台、とくにＰＢＲは０．５１倍と割安感がある。配当利回り２．５％と利回り妙味もあり見直し余地がある。１３週移動平均線がしっかりサポートしており、高値奪回から上昇基調を強めると予想する。

　年初来高値は３月２４日の１０９９円、同安値は２月１９日の９４９円となっている。

　オリジン電気＜６５１３＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。好業績が期待される割安感のある銘柄として注目したい。

　同社は、電源機器を主軸とするエレクトロニクス、様々なシステム機器を得意とするメカトロニクス、環境対策に配慮した塗料の高機能性を推進するケミトロニクス、半導体デバイス、精密機構部品からなるコンポーネントの４事業体制による強みを活かし、"４事業の連携・シナジー効果"を最大限に発揮しながら、顧客とのコミュニケーションを大切にする、『提案型の製品開発』を進めている。開発の過程でコンサルティングや対話を通して、顧客が要請する機能を満たすにとどまらず、付加価値をつけた、新しい満足を提供している。

　主にエレクロニクス事業で、スマートフォン、タブレット等の携帯端末の通信品質向上に伴う投資の増加で、無線基地局用電源の販売が好調に推移しているほか、液晶ディスプレイ・半導体製造装置向けの高電圧電源についても、新製品に対応した製造設備の投資増加で、順調に推移し好調。メカトロニクス事業で、ＭＤＢと自動車部品用大型溶接機が順調に推移しているほか、光通信関連市場の活況により光半導体用小型溶接機も伸長している。
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　オリジン電気＜６５１３＞（東１）は、好業績が期待される割安感のある銘柄として注目したい。３０日は１４円安の１２０６円と軟調だが押し目買いでよいだろう。

　同社は、電源機器を主軸とするエレクトロニクス、様々なシステム機器を得意とするメカトロニクス、環境対策に配慮した塗料の高機能性を推進するケミトロニクス、半導体デバイス、精密機構部品からなるコンポーネントの４事業体制による強みを活かし、"４事業の連携・シナジー効果"を最大限に発揮しながら、顧客とのコミュニケーションを大切にする、『提案型の製品開発』を進めている。開発の過程でコンサルティングや対話を通して、顧客が要請する機能を満たすにとどまらず、付加価値をつけた、新しい満足を提供している。

　主にエレクロニクス事業で、スマートフォン、タブレット等の携帯端末の通信品質向上に伴う投資の増加で、無線基地局用電源の販売が好調に推移しているほか、液晶ディスプレイ・半導体製造装置向けの高電圧電源についても、新製品に対応した製造設備の投資増加で、順調に推移し好調。メカトロニクス事業で、ＭＤＢと自動車部品用大型溶接機が順調に推移しているほか、光通信関連市場の活況により光半導体用小型溶接機も伸長している。

　前２０１５年３月期業績予想は、売上高３４５億円（前の期比１１．３％増）、営業利益２４億円（同２．８倍）、経常利益２６億円（同２．５倍）、純利益１４億５０００万円（同３．０倍）を見込んでいる。 年間配当は７円（同１円増）を予定している。

　１３年５月末に発表済みの２０１４年３月期〜２０１６年３月期中期経営計画では、１６年３月期売上高５００億円、営業利益５０億円目標を掲げている。中計の目標はやや過大と思われるが、今１６年３月期業績見通しは、ある程度期待の持てる数値が打ち出されると予想する。

　株価は、２月２５日に年初来の高値５５８円と買われた後、４月１日安値４８５円、同２０日安値４９３円と売り直されて下値を確認し、底堅い動きとなっている。２０２０年をめどに海外売上高比率を現状の５割から７割に高める方針が伝わっており、通信ネットワーク用の電源装置や自動車部品用の電気溶接器、合成樹脂塗料などの海外展開への期待感が高まる。前期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．８２倍と割り負け、月足では９カ月移動平均線がサポートしており、１１年３月高値５８０円奪回も視野に入ろう。（Ｎ）

　ジョルダン＜３７１０＞（ＪＱＳ）は、１９円高の８６４円と続伸、高値圏で堅調。訪日外国人旅行向け「乗換案内Ｖｉｓｉｔ」開始との発表を手がかりに買われている。ミニゴールデンクロスを示現。チャート妙味が増すほか、今期連続最高益更新見通しで割安感があり、注目したい。

　同社は、パッケージソフトの開発・販売、システム設計・製造、デジタルコンテンツ制作、ゲームソフト開発・販売、インターネットコンテンツの提供、携帯コンテンツの提供、旅行業法に基づく旅行業、出版事業を運営している。乗換案内事業では、広告、法人、旅行が順調に推移する見通しで、マルチメディア事業では、出版事業推進による増加を見込んでいる。「乗換案内」の各種インターネットサービス（携帯電話サイト・スマートフォンアプリ・スマートフォンサイト・ＰＣサイト）の検索回数は昨年１２月には月間約２億回。また、当該サービスの月間利用者数（無料サービスを月に１回以上ご利用いただいた方及び有料会員の方の合計）は今５月期第１四半期においては１，０００万人超と利用者が増加している。

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　ニトリホールディングス＜９８４３＞（東１）は、年初来高値９３９０円に対し、足元では８８７０円台へ直っている。中長期的な成長期待から押し目買い妙味が膨らみそうだ。

　同社グループは、同社と連結子会社１８社、非連結子会社１社により構成され、家具・インテリア用品の販売をメインとしている。顧客に低価格・高機能の商品をお届けするために、中間コストを極力削減すべく、商品の企画や原材料の調達から製造・物流・販売に至るまでの一連の過程をチェーンストア理論をもとにプロデュースしているのがニトリグループの大きな特徴。「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、「２０２２年（平成３４年）１，０００店舗、２０３２年（平成４４年）３,０００店舗」という店舗展開計画を柱とした中長期経営計画を策定。２０１３年〜２０２２年の１０ヵ年テーマに「グローバル化と事業領域の拡大」を掲げ、そこに至る戦略として、２０１５年〜２０１７年は「海外店舗黒字化と事業領域拡大の基盤づくり」、２０１８年〜２０２０年は「海外高速出店と成長軌道の確立」、２０２１年〜２０２２年は「グローバルチェーン確立に向けた経営基盤再構築」に注力する方針。
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　天満屋ストア（９８４６・東２・売買単位１００株）の一株当たり利益が２０１５年２月期３３．０円から２０１６年２月期６４．９円に急伸の見通し。株価は去る１３日に１０１５円と値を上げたあと１０００円前後でモミ合っている。

　同社は岡山県を地盤にした中堅のスーパー。最近では営業時間の拡大、移動スーパーの開業（２０１５年１月スタート）など顧客サービスの向上を図っている。とくに移動スーパーは刺身、肉、野菜など３００品目を扱い、顧客からの電話連絡を受けて１軒１軒回っている。「買い物難民」と呼ばれている高齢者たちの救済を目的にしており、好評を博している。

　また、２０１４年１１月に泉田店（岡山市南区）を改装。２０１５年２月にはリブ総社店（岡山市総社市）にホームファッション大型専門店「ニトリ」を導入し、さらにはイトーヨーカ堂の開発品を積極的に採用するなど販売強化策に取り組んでいる。
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　日新＜９０６６＞（東１）は、今２０１６年３月期業績見通しに対する期待感があるほか、割安感があり３２０円前後は注目したい。

　同社は、国際輸送、国内輸送、倉庫、港湾運送、通関、船舶代理店、引越、旅行事業、不動産事業を行っている。「グローバル・ロジスティクス・サービス・プロバイダー」への成長・発展」を基本方針として、海外事業の強化・拡大（「自動車産業」を軸に収益拡大）、国内事業の再構築（コスト競争力の強化）、経営基盤の強化を図っている。海外２３か国に及ぶネットワークとＩＴ対応力を活かし、顧客のグローバル調達、ＳＣＭ（サプライチェーンマネジメント）に応えるグローバル・ロジスティクス・サービスの深化に注力。インドネシアにおいて倉庫保管サービスを提供する同国２社目となる現地法人を設立し、連結子会社化したのをはじめ、世界有数のＩＳＯタンクコンテナオペレーターであるオランダ・デンハート社と総代理店契約を締結するなど、更なるサービスメニューの拡大に注力。 アジアでの好調が継続していることに加え、日本での回復と中国での順調な推移が収益に寄与。
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　買取王国＜３１８１＞（東１）は、今期増収増益を確保する見通しで割安感があり、下値不安が少ないことから注目したい。

　同社は、買取王国・ダンシングベア・マイシュウサガール・Ｒｅｃｏ（リコ）の直営店舗展開・運営、古着・ホビー・雑貨・デジタル家電等の販売／買取、本・ＣＤ／ＤＶＤ・ゲームの販売／買取を行っている。同社は、前年割れの続いている既存店業績の回復を最優先課題とし、各店の店長をスタッフとする委員会による店舗オペレーション及び商品政策の改革を進めてたほか、商品力強化のため、販売よりも買取に重きを置き、高級ブランド品、時計及び宝飾品等を主な取扱品とする新業態「Ｒｅｃｏ（リコ）」の１号店としてＲｅｃｏ黒川北店（名古屋市北区）を昨年４月２５日に、続いてＲｅｃｏ浄心店（名古屋市西区）を昨年７月２５日に、既存業態としては買取王国長久手南店（愛知県長久手市）を昨年５月１６日に、買取王国甚目寺店（愛知県あま市）を本年２月１４日にそれぞれオープンした。

　前２０１５年２月期業績は、売上高５６億円（前の期比４．２％増）、営業利益２億７８００万円（同７．１％増）、経常利益２億９２００万円（同８．２％増）、純利益１億５９００万円（同３．４％増）に着地。株主に対する利益還元は、経営の最重要事項として認識しているが、事業の安定的成長と、より磐石な収益基盤の構築は同社の最優先課題としており、内部留保の充実による企業体質の強化にも意を用いる必要があると考えていることから、無配を継続。
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　東鉄工業＜１８３５＞（東１・売買単位１００株）はＪＲ山手線の柱倒壊事故を受けてＪＲ東日本向け線路メンテナンス工事の拡大が期待される。株価は２６週線を下値として高値圏でのモミ合いとなっている。

　同社は鉄道の軌道保守に強い、建設会社である。ＪＲ東日本との関係は強く、業績の依存度も高い。最近では線路のメンテナンス、駅ホーム、高架橋、耐震補強工事などＪＲ東日本向け手持ち工事が増加中で繁忙を極めている。

　こうした中、４月１２日にＪＲ山手線神田―秋葉原駅間の線路脇で、架線を支える柱が倒れ、９時間以上にわたって運転を見合わせる事態となった。国土交通省はＪＲ東日本に対して再発防止を求める警告文書を提出した。これを受けてＪＲ東日本では徹底的に柱をはじめ線路のメンテナンスに全力を向けて取り組まないといけなくなった。ということは、同社にますます事業拡大のチャンスが訪れたといえよう。
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　アイシン精機＜７２５９＞（東１・売買単位１００株）は、先行投資負担の一巡などから２０１６年３月期に営業増益が期待されている。割安感も浮上し高値圏でモミ合っている株価は上放れる可能性が出てきた。

　同社はトヨタ系の大手部品メーカーで、ＡＴ（自動変速機）では世界トップのシェアを誇る。２０１５年６月の株主総会で１０年ぶりにトヨタから新社長を迎えると同時に、２０１６年にシロキ工業を株式交換で完全子会社化し、外装品事業をシロキ工業に集中。同社はＡＴに特化して事業の再構築を推進する計画だ。

　２０１５年３月期の業績は新工場の立ち上げ費用や、研究開発費の負担増などで前期比３．６％の営業減益となったもようだが、続く２０１６年３月期は先行投資の負担軽減、海外メーカー向けＡＴの好調などで１０％を超える営業増益が期待できそうだ。

　こうしたことを評価して欧米系のファンドが同社株に強い関心を持ち始めたようである。同社の外国人持株比率は２０１３年９月末２６．４％から２０１４年９月末２９．３％にアップしている。

　ＰＥＲは１５倍台と日経平均ＰＥＲ１８倍弱に比べて低く、買い余地はある。ここにきて上値慕いの動きとなっており、２０１４年高値４６１５円奪回は既定路線といえそうだ。（志木　克己）

　横浜ゴム＜５１０１＞（東１）は、連続営業最高益更新見通しで割安感があり、海外納入比率の高まりに期待がかかることから注目したい。

　同社は、タイヤ（乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用などの各種タイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連商品）、工業品（コンベヤベルト、防舷材、マリンホース、橋梁用ゴム支承、ハイウェイジョイント、産業用空気バネ、防音・防振商品、福祉関連商品、シーリング材、ウレタン塗膜防水材、接着剤、各種高圧ホース、カップリング）、その他（ラバトリーモジュール、ウォータータンク、カップリング等航空部品、ハードコート、高熱伝導材、太陽電池用シール材、ＬＥＤ封止材等電材、スポーツ用品、情報処理サービス、不動産賃貸）などを手掛けている。

　今２０１５年１２月期第２四半期業績予想は、売上高３０７０億円（前年同期比８．１％増）、営業利益２４０億円（同１．８％増）、経常利益１７０億円（同２４．８％減）、純利益１０５億円（同４１．５％減）を見込んでいる。第２四半期配当は１２円を予定している。
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　建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）を示現。連続最高益更新見通しで割安感があり、下値不安の少ないことからリバウンド幅を広げると期待されることから注目したい。

　同社は、土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び工事監理などを行っている。また、同社は独自の研究開発などにより、スマートコミュニティの構築で暮らしやすいまちづくりの提案、ハイブリッド型水理解析モデルによる治水対策の提案、インフラの専門家によるインフラＰＰＰ事業の支援など、新しいテーマへの取り組みを行っている。

　今２０１５年１２月期第２四半期業績予想は、売上高２２０億円（前年同期比５．４％増）、営業利益１７億円（同１０．９％減）、経常利益１７億円（同１２．９％減）、純利益１０億円（同１０．２％減）を見込んでいる。

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　東計電算＜４７４６＞（東１）は、２５日線に沿って下値を切り上げている。連続最高益更新見通しで割安感があるほか、利回り妙味など見直し余地があり、上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

　同社は、業種・業務毎に専門特化したソリューションの提供（製造業、流通業、住宅関連業、建設業、小売業、物流業、公共事業、機械制御分野、放送・通信分野、外食産業他サービス業等）、免震装置と自社開発のセキュリティシステム等を備えたデータセンターを活用したアウトソーシングサービス（汎用機からサーバ機までの運用管理）、海外を含めたネットワークサービス等のコンピュータ・情報処理に関する全般業務を行っている。

　２０１５年１２月期・第２四半期業績予想は、売上高６４億１４００万円（前年同期比４．５％増）、営業利益１２億６６００万円（同１３．１％増）、経常利益１３億８６００万円（同１０．７％増）、純利益８億７１００万円（同１６．０％増）を見込んでいる。中間配当の実施は予定していない。
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　太平洋工業＜７２５０＞（東１）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）を示現。２０１６年３月期業績予想に対する期待感があるほか、割安感があり上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

　同社は、自動車部品、家電製品、電子機器製品等の製造ならびに販売を行っている。国内の自動車メーカー及び自動車部品メーカー、国内のタイヤメーカー、国内の家電メーカーが主な取引先となっている。「トップクラスのグローカルな部品メーカー」をめざすため、「技術と海外」「ものづくりは人づくり」「ＣＳＲと環境保全」をキーワードに、前回の中期経営計画「ＯＣＥＡＮ−１５」では「守りから攻め」へ転じ、 積極的な拠点展開と投資を行ってきたが、昨年１０月末に立案した中期経営計画「ＯＣＥＡＮ−１８」では、 これまでの投資の成果を刈り取りつつ、将来の飛躍に向けた成長基盤の構築に注力している。

　今２０１５年３月期業績予想は、売上高が９７５億円（前期比６．０％増）、営業利益が６８億円（同２３．６％増）、経常利益が８４億円（同１８．９％増）、純利益が６０円（同３０．８％増）で３期連続最高益更新を見込んでいる。年間配当は１６円（第四半期末円増）を予定。前回の中計「ＯＣＥＡＮ−１５」で掲げた、１６年３月期売上９５０億円、経常利益率６％台、海外売上高比率４０％以上の目標は１年前倒しで達成できる見通し。
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