オリジン電気＜６５１３＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。好業績が期待される割安感のある銘柄として注目したい。

　同社は、電源機器を主軸とするエレクトロニクス、様々なシステム機器を得意とするメカトロニクス、環境対策に配慮した塗料の高機能性を推進するケミトロニクス、半導体デバイス、精密機構部品からなるコンポーネントの４事業体制による強みを活かし、"４事業の連携・シナジー効果"を最大限に発揮しながら、顧客とのコミュニケーションを大切にする、『提案型の製品開発』を進めている。開発の過程でコンサルティングや対話を通して、顧客が要請する機能を満たすにとどまらず、付加価値をつけた、新しい満足を提供している。

　主にエレクロニクス事業で、スマートフォン、タブレット等の携帯端末の通信品質向上に伴う投資の増加で、無線基地局用電源の販売が好調に推移しているほか、液晶ディスプレイ・半導体製造装置向けの高電圧電源についても、新製品に対応した製造設備の投資増加で、順調に推移し好調。メカトロニクス事業で、ＭＤＢと自動車部品用大型溶接機が順調に推移しているほか、光通信関連市場の活況により光半導体用小型溶接機も伸長している。
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　オリジン電気＜６５１３＞（東１）は、好業績が期待される割安感のある銘柄として注目したい。３０日は１４円安の１２０６円と軟調だが押し目買いでよいだろう。

　同社は、電源機器を主軸とするエレクトロニクス、様々なシステム機器を得意とするメカトロニクス、環境対策に配慮した塗料の高機能性を推進するケミトロニクス、半導体デバイス、精密機構部品からなるコンポーネントの４事業体制による強みを活かし、"４事業の連携・シナジー効果"を最大限に発揮しながら、顧客とのコミュニケーションを大切にする、『提案型の製品開発』を進めている。開発の過程でコンサルティングや対話を通して、顧客が要請する機能を満たすにとどまらず、付加価値をつけた、新しい満足を提供している。

　主にエレクロニクス事業で、スマートフォン、タブレット等の携帯端末の通信品質向上に伴う投資の増加で、無線基地局用電源の販売が好調に推移しているほか、液晶ディスプレイ・半導体製造装置向けの高電圧電源についても、新製品に対応した製造設備の投資増加で、順調に推移し好調。メカトロニクス事業で、ＭＤＢと自動車部品用大型溶接機が順調に推移しているほか、光通信関連市場の活況により光半導体用小型溶接機も伸長している。

　前２０１５年３月期業績予想は、売上高３４５億円（前の期比１１．３％増）、営業利益２４億円（同２．８倍）、経常利益２６億円（同２．５倍）、純利益１４億５０００万円（同３．０倍）を見込んでいる。 年間配当は７円（同１円増）を予定している。

　１３年５月末に発表済みの２０１４年３月期〜２０１６年３月期中期経営計画では、１６年３月期売上高５００億円、営業利益５０億円目標を掲げている。中計の目標はやや過大と思われるが、今１６年３月期業績見通しは、ある程度期待の持てる数値が打ち出されると予想する。

　株価は、２月２５日に年初来の高値５５８円と買われた後、４月１日安値４８５円、同２０日安値４９３円と売り直されて下値を確認し、底堅い動きとなっている。２０２０年をめどに海外売上高比率を現状の５割から７割に高める方針が伝わっており、通信ネットワーク用の電源装置や自動車部品用の電気溶接器、合成樹脂塗料などの海外展開への期待感が高まる。前期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．８２倍と割り負け、月足では９カ月移動平均線がサポートしており、１１年３月高値５８０円奪回も視野に入ろう。（Ｎ）

　ジョルダン＜３７１０＞（ＪＱＳ）は、１９円高の８６４円と続伸、高値圏で堅調。訪日外国人旅行向け「乗換案内Ｖｉｓｉｔ」開始との発表を手がかりに買われている。ミニゴールデンクロスを示現。チャート妙味が増すほか、今期連続最高益更新見通しで割安感があり、注目したい。

　同社は、パッケージソフトの開発・販売、システム設計・製造、デジタルコンテンツ制作、ゲームソフト開発・販売、インターネットコンテンツの提供、携帯コンテンツの提供、旅行業法に基づく旅行業、出版事業を運営している。乗換案内事業では、広告、法人、旅行が順調に推移する見通しで、マルチメディア事業では、出版事業推進による増加を見込んでいる。「乗換案内」の各種インターネットサービス（携帯電話サイト・スマートフォンアプリ・スマートフォンサイト・ＰＣサイト）の検索回数は昨年１２月には月間約２億回。また、当該サービスの月間利用者数（無料サービスを月に１回以上ご利用いただいた方及び有料会員の方の合計）は今５月期第１四半期においては１，０００万人超と利用者が増加している。

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　ニトリホールディングス＜９８４３＞（東１）は、年初来高値９３９０円に対し、足元では８８７０円台へ直っている。中長期的な成長期待から押し目買い妙味が膨らみそうだ。

　同社グループは、同社と連結子会社１８社、非連結子会社１社により構成され、家具・インテリア用品の販売をメインとしている。顧客に低価格・高機能の商品をお届けするために、中間コストを極力削減すべく、商品の企画や原材料の調達から製造・物流・販売に至るまでの一連の過程をチェーンストア理論をもとにプロデュースしているのがニトリグループの大きな特徴。「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、「２０２２年（平成３４年）１，０００店舗、２０３２年（平成４４年）３,０００店舗」という店舗展開計画を柱とした中長期経営計画を策定。２０１３年〜２０２２年の１０ヵ年テーマに「グローバル化と事業領域の拡大」を掲げ、そこに至る戦略として、２０１５年〜２０１７年は「海外店舗黒字化と事業領域拡大の基盤づくり」、２０１８年〜２０２０年は「海外高速出店と成長軌道の確立」、２０２１年〜２０２２年は「グローバルチェーン確立に向けた経営基盤再構築」に注力する方針。
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　天満屋ストア（９８４６・東２・売買単位１００株）の一株当たり利益が２０１５年２月期３３．０円から２０１６年２月期６４．９円に急伸の見通し。株価は去る１３日に１０１５円と値を上げたあと１０００円前後でモミ合っている。

　同社は岡山県を地盤にした中堅のスーパー。最近では営業時間の拡大、移動スーパーの開業（２０１５年１月スタート）など顧客サービスの向上を図っている。とくに移動スーパーは刺身、肉、野菜など３００品目を扱い、顧客からの電話連絡を受けて１軒１軒回っている。「買い物難民」と呼ばれている高齢者たちの救済を目的にしており、好評を博している。

　また、２０１４年１１月に泉田店（岡山市南区）を改装。２０１５年２月にはリブ総社店（岡山市総社市）にホームファッション大型専門店「ニトリ」を導入し、さらにはイトーヨーカ堂の開発品を積極的に採用するなど販売強化策に取り組んでいる。
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　日新＜９０６６＞（東１）は、今２０１６年３月期業績見通しに対する期待感があるほか、割安感があり３２０円前後は注目したい。

　同社は、国際輸送、国内輸送、倉庫、港湾運送、通関、船舶代理店、引越、旅行事業、不動産事業を行っている。「グローバル・ロジスティクス・サービス・プロバイダー」への成長・発展」を基本方針として、海外事業の強化・拡大（「自動車産業」を軸に収益拡大）、国内事業の再構築（コスト競争力の強化）、経営基盤の強化を図っている。海外２３か国に及ぶネットワークとＩＴ対応力を活かし、顧客のグローバル調達、ＳＣＭ（サプライチェーンマネジメント）に応えるグローバル・ロジスティクス・サービスの深化に注力。インドネシアにおいて倉庫保管サービスを提供する同国２社目となる現地法人を設立し、連結子会社化したのをはじめ、世界有数のＩＳＯタンクコンテナオペレーターであるオランダ・デンハート社と総代理店契約を締結するなど、更なるサービスメニューの拡大に注力。 アジアでの好調が継続していることに加え、日本での回復と中国での順調な推移が収益に寄与。
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　買取王国＜３１８１＞（東１）は、今期増収増益を確保する見通しで割安感があり、下値不安が少ないことから注目したい。

　同社は、買取王国・ダンシングベア・マイシュウサガール・Ｒｅｃｏ（リコ）の直営店舗展開・運営、古着・ホビー・雑貨・デジタル家電等の販売／買取、本・ＣＤ／ＤＶＤ・ゲームの販売／買取を行っている。同社は、前年割れの続いている既存店業績の回復を最優先課題とし、各店の店長をスタッフとする委員会による店舗オペレーション及び商品政策の改革を進めてたほか、商品力強化のため、販売よりも買取に重きを置き、高級ブランド品、時計及び宝飾品等を主な取扱品とする新業態「Ｒｅｃｏ（リコ）」の１号店としてＲｅｃｏ黒川北店（名古屋市北区）を昨年４月２５日に、続いてＲｅｃｏ浄心店（名古屋市西区）を昨年７月２５日に、既存業態としては買取王国長久手南店（愛知県長久手市）を昨年５月１６日に、買取王国甚目寺店（愛知県あま市）を本年２月１４日にそれぞれオープンした。

　前２０１５年２月期業績は、売上高５６億円（前の期比４．２％増）、営業利益２億７８００万円（同７．１％増）、経常利益２億９２００万円（同８．２％増）、純利益１億５９００万円（同３．４％増）に着地。株主に対する利益還元は、経営の最重要事項として認識しているが、事業の安定的成長と、より磐石な収益基盤の構築は同社の最優先課題としており、内部留保の充実による企業体質の強化にも意を用いる必要があると考えていることから、無配を継続。
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　東鉄工業＜１８３５＞（東１・売買単位１００株）はＪＲ山手線の柱倒壊事故を受けてＪＲ東日本向け線路メンテナンス工事の拡大が期待される。株価は２６週線を下値として高値圏でのモミ合いとなっている。

　同社は鉄道の軌道保守に強い、建設会社である。ＪＲ東日本との関係は強く、業績の依存度も高い。最近では線路のメンテナンス、駅ホーム、高架橋、耐震補強工事などＪＲ東日本向け手持ち工事が増加中で繁忙を極めている。

　こうした中、４月１２日にＪＲ山手線神田―秋葉原駅間の線路脇で、架線を支える柱が倒れ、９時間以上にわたって運転を見合わせる事態となった。国土交通省はＪＲ東日本に対して再発防止を求める警告文書を提出した。これを受けてＪＲ東日本では徹底的に柱をはじめ線路のメンテナンスに全力を向けて取り組まないといけなくなった。ということは、同社にますます事業拡大のチャンスが訪れたといえよう。
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　アイシン精機＜７２５９＞（東１・売買単位１００株）は、先行投資負担の一巡などから２０１６年３月期に営業増益が期待されている。割安感も浮上し高値圏でモミ合っている株価は上放れる可能性が出てきた。

　同社はトヨタ系の大手部品メーカーで、ＡＴ（自動変速機）では世界トップのシェアを誇る。２０１５年６月の株主総会で１０年ぶりにトヨタから新社長を迎えると同時に、２０１６年にシロキ工業を株式交換で完全子会社化し、外装品事業をシロキ工業に集中。同社はＡＴに特化して事業の再構築を推進する計画だ。

　２０１５年３月期の業績は新工場の立ち上げ費用や、研究開発費の負担増などで前期比３．６％の営業減益となったもようだが、続く２０１６年３月期は先行投資の負担軽減、海外メーカー向けＡＴの好調などで１０％を超える営業増益が期待できそうだ。

　こうしたことを評価して欧米系のファンドが同社株に強い関心を持ち始めたようである。同社の外国人持株比率は２０１３年９月末２６．４％から２０１４年９月末２９．３％にアップしている。

　ＰＥＲは１５倍台と日経平均ＰＥＲ１８倍弱に比べて低く、買い余地はある。ここにきて上値慕いの動きとなっており、２０１４年高値４６１５円奪回は既定路線といえそうだ。（志木　克己）

　横浜ゴム＜５１０１＞（東１）は、連続営業最高益更新見通しで割安感があり、海外納入比率の高まりに期待がかかることから注目したい。

　同社は、タイヤ（乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用などの各種タイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連商品）、工業品（コンベヤベルト、防舷材、マリンホース、橋梁用ゴム支承、ハイウェイジョイント、産業用空気バネ、防音・防振商品、福祉関連商品、シーリング材、ウレタン塗膜防水材、接着剤、各種高圧ホース、カップリング）、その他（ラバトリーモジュール、ウォータータンク、カップリング等航空部品、ハードコート、高熱伝導材、太陽電池用シール材、ＬＥＤ封止材等電材、スポーツ用品、情報処理サービス、不動産賃貸）などを手掛けている。

　今２０１５年１２月期第２四半期業績予想は、売上高３０７０億円（前年同期比８．１％増）、営業利益２４０億円（同１．８％増）、経常利益１７０億円（同２４．８％減）、純利益１０５億円（同４１．５％減）を見込んでいる。第２四半期配当は１２円を予定している。
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　建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）を示現。連続最高益更新見通しで割安感があり、下値不安の少ないことからリバウンド幅を広げると期待されることから注目したい。

　同社は、土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び工事監理などを行っている。また、同社は独自の研究開発などにより、スマートコミュニティの構築で暮らしやすいまちづくりの提案、ハイブリッド型水理解析モデルによる治水対策の提案、インフラの専門家によるインフラＰＰＰ事業の支援など、新しいテーマへの取り組みを行っている。

　今２０１５年１２月期第２四半期業績予想は、売上高２２０億円（前年同期比５．４％増）、営業利益１７億円（同１０．９％減）、経常利益１７億円（同１２．９％減）、純利益１０億円（同１０．２％減）を見込んでいる。

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　東計電算＜４７４６＞（東１）は、２５日線に沿って下値を切り上げている。連続最高益更新見通しで割安感があるほか、利回り妙味など見直し余地があり、上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

　同社は、業種・業務毎に専門特化したソリューションの提供（製造業、流通業、住宅関連業、建設業、小売業、物流業、公共事業、機械制御分野、放送・通信分野、外食産業他サービス業等）、免震装置と自社開発のセキュリティシステム等を備えたデータセンターを活用したアウトソーシングサービス（汎用機からサーバ機までの運用管理）、海外を含めたネットワークサービス等のコンピュータ・情報処理に関する全般業務を行っている。

　２０１５年１２月期・第２四半期業績予想は、売上高６４億１４００万円（前年同期比４．５％増）、営業利益１２億６６００万円（同１３．１％増）、経常利益１３億８６００万円（同１０．７％増）、純利益８億７１００万円（同１６．０％増）を見込んでいる。中間配当の実施は予定していない。
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　太平洋工業＜７２５０＞（東１）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）を示現。２０１６年３月期業績予想に対する期待感があるほか、割安感があり上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

　同社は、自動車部品、家電製品、電子機器製品等の製造ならびに販売を行っている。国内の自動車メーカー及び自動車部品メーカー、国内のタイヤメーカー、国内の家電メーカーが主な取引先となっている。「トップクラスのグローカルな部品メーカー」をめざすため、「技術と海外」「ものづくりは人づくり」「ＣＳＲと環境保全」をキーワードに、前回の中期経営計画「ＯＣＥＡＮ−１５」では「守りから攻め」へ転じ、 積極的な拠点展開と投資を行ってきたが、昨年１０月末に立案した中期経営計画「ＯＣＥＡＮ−１８」では、 これまでの投資の成果を刈り取りつつ、将来の飛躍に向けた成長基盤の構築に注力している。

　今２０１５年３月期業績予想は、売上高が９７５億円（前期比６．０％増）、営業利益が６８億円（同２３．６％増）、経常利益が８４億円（同１８．９％増）、純利益が６０円（同３０．８％増）で３期連続最高益更新を見込んでいる。年間配当は１６円（第四半期末円増）を予定。前回の中計「ＯＣＥＡＮ−１５」で掲げた、１６年３月期売上９５０億円、経常利益率６％台、海外売上高比率４０％以上の目標は１年前倒しで達成できる見通し。
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　明治電機工業＜３３８８＞（東１・売買単位１００株）は、ミニゴールデンクロスを示現。チャート妙味が増し、好業績予想で割安感があり、上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

　同社は、電気機器・計測器及び電気設備並びに自動・省力化用機能部品とその設備の販売および輸出入業務。エレクトロニクス製品・各種検査装置・メカトロ・ＦＡ・情報・物流システムの開発、設計、製作。計測・制御・情報処理のコンサルティング。工業計器・電気計測器の保守を行っている。今年度からスタートした第８次中期経営計画に基づき、「さらなる信頼を得られる事業品質の確立」をスローガンに、エンジニアリングビジネスの確立や営業体制の強化、グローバル体制の強化など、戦略課題に取り組んでいる。

　今２０１５年３月期業績予想は、売上高が５０７億９０００万円（前期比９．４％増）、営業利益が１５億６０００万円（同３５．８％増）、経常利益が１７億８０００万円（同２９．７％増）、純利益が１１億６０００万円（同４３．７％増）で５期連続増収増益を見込んでいる。年間配当は期末一括１７円５０銭を予定している。
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　日東精工＜５９５７＞（東１）は、週足チャートが高値圏で三角保合いを形成している。中期で好狙い場だろう。

　同社は、ねじ製品（工業用ファスナー）を手掛けるファスナー事業部、自動組立機を手掛ける産機事業部、計測・検査装置を手掛ける制御システム事業部の３事業部を持つ。３部門が提携し、先進的で高品質な製品の開発・提供をしている。

　２０１２年度から、「グループによる総合力を活かし、世界に飛躍する」を基本方針とした「日東パワーアッププラン�U」に取り組んできた。エコカー（ハイブリッド・電気自動車）、リチウムイオン・燃料電池、太陽光発電、スマートグリッド関連、医療、介護福祉などの注力領域をターゲットに、ファスニング・ソリューションを展開してきたが、３月４日に１５年を初年度とし１８年までの４か年の事業運営に関する「日東パワーアッププランＦＩＮＡＬ」を策定した。

　経営ビジョンは「締結・組立・計測検査分野における飛躍的成長への挑戦」。２０１９年に、「締結・組立・計測検査における真のグローバルメーカー」となるための最終ステージと位置づけるもので、基本戦略として、事業力の強化、人財力の強化、グローバル力の強化、ブランド力の強化を掲げている。
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　パイオラックス＜５９８８＞（東１）は、２６週線に沿った上昇相場である。連続最高益更新見通しで割安感があり、自動車関連銘柄として注目したい。

　同社は、金属と樹脂のバネの両方を製造する世界で唯一のバネ・メーカーで、コイルバネ、薄板バネ、ワイヤフォーム、金属および合成樹脂ファスナ、ユニット機構部品の製造および販売を行っている。

　今２０１５年３月期・第３四半期業績は、売上高が４４３億０９００万円（前年同期比９．８％増）、営業利益が６３億５０００万円（同１２．３％増）、経常利益が７０億０７００万円（同１１．４％増）、純利益が４９億０６００万円（同９．１％増）に着地。売上高の約９５％を占める自動車関連が、米国をはじめ新興国市場等でグローバル拡販を積極的に展開したほか、一層の合理化改善活動の推進が寄与した。

　通期業績予想は、売上高が５８５億円（前期比６．９％増）、営業利益が７８億円（同３．１％増）、経常利益が８５億円（同０．７％増）、純利益が５７億円（同０．４％減）と連続営業最高益更新を見込む。年間配当は５５円（同１０円増）を予定している。
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　大日精化工業＜４１１６＞（東１）は、ミニゴールデンクロスを示現。海外生産の拡大に対する期待感があるほか、連続最高益更新見通しで割安感があり見直し余地が拡がることから注目したい。

　同社は、色彩の総合メーカーで、化成品事業では、無機・有機顔料、各種着色剤、情報記録関連材料の製造・販売を行っている。化学品事業では、各種合成樹脂着色剤・コンパウンド、各種コート材の製造・販売を行っている。高分子事業では、高分子製品、天然高分子製品の製造・販売を行っている。印刷総合システム事業では、各種印刷インキの製造・販売及び事業に付帯する商品とサービスを提供している。

　今２０１５年３月期・第３四半期業績は、売上高が１２３１億４１００万円（前年同期比３．４％増）、営業利益が７６億５７００万円（同１７．８％増）、経常利益が８１億６７００万円（同１３．１％増）、純利益が５１億７３００万円（同１８．２％増）に着地。
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　ブラザー工業＜６４４８＞（東１）は、２０００円台を回復し出直りの雰囲気を強めている。昨年来高値は１４年１２月８日の２３３１円。

　内閣府が１１日発表した１月の機械受注統計によると、民間設備投資の先行指標である「船舶、電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）は前月比１．７％減の８３８９億円と市場予想を上回ったことから、下値を確認した関連銘柄として見直される可能性があり注目したい。

　同社は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー・アンド・ソリューション（Ｍ＆Ｓ）事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、工業用部品事業のほか、新規事業を行っている。
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　丸大食品は＜２２８８＞（東１）は、昨年秋から高値圏でモミ合いが続いている。

　伊藤忠商事を割当先として自己株式２６４万６０００株（２．５％）を４１５円で処分すると発表。コンビニエンスストア分野を中心とした国内食品市場の取引拡大と、成長が見込まれる海外市場の事業基盤の強化を図ることへの期待感から注目したい。

　同社は、ハム・ソーセージ事業（ロースハム、ボンレスハム、ベーコン、焼豚、プレスハム、ウインナーソーセージ、魚肉ハム・ソーセージ）、調理加工食品事業（惣菜、ピザ、デザート、レトルト食品）、食肉事業（牛肉、豚肉、鶏肉）を展開している。加工食品事業では、商品開発力の強化、コスト競争力の向上を推進すると共に、積極的な販売活動の展開により、同社ブランドの育成と浸透を図り売上の拡大に努めている。また、食肉事業では、食肉全般の需給動向を的確に捉え、消費者や顧客のニーズに合致した食肉販売の推進により、売上の拡大に取り組んでいる。
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　ウィルグループ＜６０８９＞（東１）は、１２４５円と１カ月ぶりに２５日線を抜く場面が接近となっている。ミニゴールデンクロスを示現。２ケタ増収増益の連続最高益更新見通しで割安感があり、水準訂正が続くと予想されることから注目したい。

　同社は、「人材派遣」「業務請負」「人材紹介・紹介予定派遣」サービスを提供するセントメディアを中核企業として販売業における販売スタッフの派遣・紹介、業務請負を行うセールスアウトソーシング事業、コールセンターにおけるオペレータの派遣・紹介、業務請負を行うコールセンターアウトソーシング事業など、人材ビジネスの領域を拡げている。

　今２０１５年３月期第３四半期業績は、売上高が２３６億８５００万円（前年同期比２１．４％増）、営業利益が５億６１００万円（同９．９％増）、経常利益が５億６２００万円（同１８．８％増）、純利益が３億０３００万円（同３５．０％増）に着地。セールスアウトソーシング事業は、スマートフォン市場においてｉＰｈｏｎｅ６の販売に伴う買い替えの需要、並びにタブレットＰＣの販売需要の増加により、家電量販店や携帯ショップの販売員の需要は依然として強くみられ業績を牽引。コールセンターアウトソーシング事業が減益となったものの、ファクトリーアウトソーシング事業が大幅増益と好調に推移している。
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