表面処理用薬品、表面処理用装置および関連資機材の製造・販売などを手がける、ＪＣＵ＜４９７５＞（東１）は、５０円安の６５８０円と前日の１１０円高から反落しているが、狙い場だろう。

　連続最高益更新見通しで、割安感があるほか、チャート妙味も増しており、待ち伏せでじっくり狙いたい。

　足元の業績、今２０１５年３月期業績予想は、中国をはじめとして、海外におけるスマートフォン向け薬品等の販売は引き続き順調に推移することが予想されるほか、自動車向け薬品も前期に納入したタイ・インドネシア・メキシコでの装置が稼働をはじめ、同社の製品の売上に大きく貢献。国内販売は横ばいまたは微増益を予想し、売上高１８０億円（前期比９．３％増）、営業利益３０億円（同１０．０％増）、経常利益３０億円（同１．２％増）、純利益２０億円（同１３．４％増）と連続最高益更新と好調が続く見通し。年間配当は１３０円（同２０円）増配を予定している。

　株価は、４月３日に年初来高値７０７０円と買われた後、４月１５日安値５６１０円、５月９日安値５６２０円と売り直されて下値確認から５月１２日高値６８７０円と上昇。その後、６５００円を挟んでもみ合いとなっている。太陽光発電パネル等へ適用する新機能を有するコーティング薬剤の販売や太陽光発電パネルの設置に対する期待感がある。今期予想ＰＥＲ１１倍台と割安感があり、配当性向２２％の連続増配予想で配当利回り２％の６５０００円割れが下値として固まった感があり、下値不安は少ない。中長期で上放れを期待し待ち伏せ買いも。（Ｎ）

　ぐるなび＜２４４０＞（東１・売買単位１００株）はこの２日間１７００円台に乗って戻り高値を更新し、２月に続いて２０００円の大台に挑戦する可能性をうかがわせてきた。信用倍率１倍台という需給拮抗状態が続いているため、材料次第ではどこかで弾け出すように動意を強める可能性がありそうだ。

　目先は１７００円の大台で値固めに転じる可能性があるものの、このところの株価材料としては、東京都・大田区と連携して新たな観光ＰＲ事業を始めると６月初旬に伝えられたことがある。３日付けの日本経済新聞によると、たとえば「蒲田の居酒屋に詳しい人」など、同区の魅力を伝える観光サポーターを募集し、同社が運営する観光情報サイト「ぐるたび」に投稿してもらう仕組みだという。こうした取り組みは、同社のグルメ情報サイトなどのノウハウを活用することができ、ビジネスが全国の自治体に広がる可能性を秘めるとみて、推移が注目されている。

　業績は連続最高益の見込みだ。前３月期の連結営業利益は前の期比３３％増加し今期は２１％増を、純利益は前期の２４％増に続き今期は２４％増を見込む。予想１株利益は６１円２７銭。株価はＰＥＲ２７倍になり、市場平均は上回るものの高成長が続くＩＴ関連株としては割安との見方がある。（ステルス）

　北越工業＜６３６４＞（東１）は、６月１３日は５６２円と５営業日続伸している。５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロス示現し買い指示とまった。
政府による成長戦略に対する期待感があるほか、連続最高益更新見通しで、割安感があり見直し余地が広がることから、好狙い場となりそうだ。

　足元の業績、今２０１５年３月期業績予想は、新興国の経済成長や政府の景気浮揚策や東京五輪開催に伴うインフラ整備事業を背景に建設機械事業では、エンジンコンプレッサや発電機の出荷が引き続き堅調が見込まれるほか、産業機械事業では、工場設備用モータコンプレッサの続伸を見込み、売上高３１５億円（前期比２．２％増）、営業利益２７億６０００万円（同９．１％増）、経常利益３１億円（同４．６％増）、純利益１８億７０００万円（同４．０％増）と連続最高益を更新する見通し。年間配当は１７円を予定している。

　株価は、３月７日に年初来高値６４３円と買われた後、５５０円を軸にもみ合いも煮詰まり感が出ている。四季報夏号の発売で、最高益更新銘柄を見直す機運が高まると予想される。また、今期予想ＰＥＲ９倍台と割安感があり、配当利回り３．０％の利回り妙味が下支え、成長戦略の発表を機に上放れも期待されることから、短期的に注目されよう。（Ｎ）

　ネプロジャパン＜９４２１＞（ＪＱＳ）は、６月１１日（水）、３円高の３８８円と続伸している。同社は、ＮＴＴドコモ中心の携帯電話の販売会社で、ゲーム配信や人材派遣も手がけている。７５日線との乖離率が（−）１０％以下とテクニカル指標で買いサインが出ているし、今期黒字転換見込みで割安感があり、配当利回り妙味も増すことから、好狙い場となりそうだ。

　移動体通信事業において、顧客の利用シーンに応じたコンテンツ等副商材の提案力をさらに強化するとともに、店舗収益力を高めるため駐車スペースの拡張やカウンターの増設などを推し進める。モバイルゲーム事業において、新たな開発案件の獲得を目指し、開発体制の強化に努めるとともに、プロジェクトの進捗管理を強化し、収益率を高めるほか、人材コンサルティング事業において、通信関連商材の接客販売スタッフやコールセンター向けの派遣など周辺分野への人材派遣についても取り組み、今２０１５年３月期業績予想は、売上高１８０億円（前期比５．５％増）、営業損益２億５０００万円の黒字（同４２００万円の赤字）、経常損益２億円の黒字（同８５００万円の赤字）、最終損益１億円の黒字（同４億８１００万円の赤字）と黒字転換を見込む。年間配当は１０円復配を予定している。

　株価は、１月２０日につけた年初来高値６４８円から５月２１日に年初来安値３２０円と調整を挟んで６月３日高値４１０円と買われた後、もみ合っている。今期予想ＰＥＲ１１倍台と割安感があり、配当利回り２．５％と利回り妙味もソコソコある。全般相場は底上げムードが高まっているうえ、下値不安が少なく値ごろ感があることから、上値抵抗線である１３週移動平均線を突破し、リバウンド局面入りとなるか注目されよう。（Ｎ）

　カナデン＜８０８１＞（東１）は、６月１０日（火）、６円安の７０７円と３営業日ぶりに反落している。　三菱電機系の商社で、半導体からＦＡ・設備・ＯＡ機器などを手がけ、連続最高益更新見通しで割安感があるほか、配当利回り妙味もソコソコあり、見直し余地が広がることから中長期狙いで注目したい。

　足元の業績、情報・デバイス、ＦＡシステム、ビル設備、インフラの事業領域で環境・エネルギー関連分野への取組み強化を図り、今２０１５年３月期業績は３．８％増収、営業利益１．２％増益見通し。微増益ながら連続最高益更新見、年間配当は１９円を予定している。

　株価は、１月１４日につけた年初来の高値７３６円から２月４日に年初来の安値６２７円と調整、３月２４日安値６６０円と売り直されて下値を確認。その後、もみ合いとなっている。今期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．６倍と割安感があり、配当利回り２．６％と利回り妙味もソコソコある。また、同社は投資単位の引き下げについて、株式の流動性を高め、株式市場の活性化を図るための有用な施策のひとつと認識しており、株式分割の実施が視野に入る。中長期で底堅い展開が続くと予想されることから、押し目は買い妙味が膨らもう。（Ｎ）

　富士石油＜５０１７＞（東１）は、６月９日（月）６円高（＋２．０３％）の３０２円と続伸している。製油所再編思惑を背景に、業績回復予想で割安感があり見直し余地が広がることから注目したい。

　足元の業績、今２０１５年３月期業績予想は、主に前年度に行われた定期修理による販売数量の減少要因がなくなり、売上高７５７０億円（前期比７．７％増）、営業損益５５億円の黒字（同７８億１７００万円の赤字）、経常損益３４億円の黒字（同１０１億１２００万円の赤字）、最終損益２９億円の黒字（同１１８億９７００万円の赤字）を見込む。年間配当は６円（同１円増）を予定している。

　株価は、１月２３日につけた年初来の高値３５２円から３月２７日に年初来の安値２５１円と調整を挟んで５月９日高値３３７円と上昇。その後、もみ合いとなっている。経済産業省は石油元売り各社が運営する国内２３製油所の再編に乗り出すと伝わっており、千葉県袖ヶ浦市の袖ヶ浦製油所も再編の対象になるとの思惑が増している。今期予想ＰＥＲ８倍台・ＰＢＲ０．３１倍と割安感があり、見直し余地が広がる。日足一目均衡表の雲の上限が下値として意識されつつあり、水準訂正高が十分期待されそうだ。（Ｎ）

　合成樹脂原材料の販売や合成樹脂製品の製造及び販売などを手がける、プラマテルズ＜２７１４＞（ＪＱＳ）は、６月６日（金）は４１０円と３営業日続伸、強い展開。アジアでの展開に対する期待感があるほか、今期増収増益予想で割安感があり、配当利回り妙味が増すことから、見直し余地が広がる。株価も底値圏に位置しており、注目したい。

　同社は、エンジニアリング系樹脂、高機能スチレン系樹脂などの高付加価値商材を中心に高品質の樹脂を幅広く取り扱っている。単にマテリアルや製品のご提供にとどまらず、顧客の情報サービスに努め、ニーズに応じた原料の紹介と選択のサポートを行っている。今２０１５年３月期業績予想は、売上高６２５億円（前年同期比４．９％増）、営業利益９億円（同８．０％増）、経常利益８億８０００万円（同９．５％増）、厚生年金基金脱退損失の計上がなくなり純利益４億８０００万円（同７１．６％増）を見込む。年間配当は１５円を予定している。
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　ウエハ研磨加工のほか、精密機器や各種自動化装置などを手がける、三益半導体＜８１５５＞（東１）は、３０日線を抜いて出直りが見込めそうだ。

主な需要先の半導体業界においてタブレット端末の需要堅調を背景に主力のシリコンウエハーの受託加工が好調で、割安感もあることから、もみ合い上放れを期待し、中長期的な視点で注目したい。

　足元の業績、２０１４年５月期第３四半期業績は、売上高３１６億６７００万円（前年同期比９．１％減）、営業利益２３億２８００万円（同６３．４％増）、経常利益２３億５２００万円（同６０．３％増）、純利益１３億９２００万円（同５９．６％増）に着地。業績は順調に推移しており、通期純利益１４億円（前期比１１．８％増）は達成できる見通し。年間配当は２４円を予定している。同社の筆頭株主で売上比率が高い信越化学工業は、１５年３月期２ケタ増益が観測されており、１５年５月期業績予想に対する期待感がある。

　株価は、昨年５月高値１１１５円と買われた後、９００円を軸としたもみ合いが続いている。４月１日にいちよし証券が投資判断を「Ａ」継続で、フェアバリューを１２５０円から１４００円に引き上げており、７月上旬に予定される１４年５月期決算を発表を機に、上放れする可能性がある。ＰＢＲ０．６２倍と割り負け、配当利回りは２．５％と利回り妙味がソコソコあり、下値不安は少ない。待ち伏せ感覚で買い妙味が膨らもう。（Ｎ）

　主にセキュリティ対策ソフトとシステムの構築・運用を手がける、ソリトンシステムズ＜３０４０＞（ＪＱＳ）は５日、２０円高の７２５円と上昇、モミ合い放れが濃厚となっている。５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロスを示現し、買い指示が出ている。セキュリティ関連でテーマに乗っているほか、今期営業利益２ケタ増益と好調が見込まれ、割安感があることから、リバウンド幅を拡げる可能性が高まりそうだ。

　足元の業績、今２０１５年３月期業績予想は、ＩＴセキュリティ＆クラウド事業については、前期にリリースした新製品等自社開発のセキュリティ製品の販売やサービスの提供を推進。サイバー攻撃対策の新ソリューションの提供を開始し、事業を拡大。映像コミュニケーション事業については、警察・消防等自治体向けの販売が順調に推移することが見込まれるほか、放送局向けに拡販、用途開拓も推進。エコ・デバイス事業については、製品構成の見直しを行い、収益の改善を図り、売上高１１８億円（前年同期比９．１％減）、営業利益１０億８０００万円（同１３．０％増）、経常利益１０億５０００万円（同４．３％増）、純利益６億７５００万円（同２３．０％減）を見込む。年間配当は１５円を予定
している。

　株価は、１月１６日につけた年初来の高値１０８０円から５月２０日に年初来の安値６４１円まで４割の調整を挟んで上昇。６月５日に“モバイル活用とセキュリティ”および“サイバー攻撃対策”をテーマに「Ｓｏｌｉｔｏｎ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ｓｅｍｉｎａｒ ２０１４」を開催。同社は大きく見直される可能性が出ている。今期予想ＰＥＲ１０倍台と割安感があり、配当利回りは２．０％と利回り妙味がソコソコあり、下値不安は少ない。上値抵抗線である２６週移動平均線を突破し、本格的なリバウンド相場となるか注目されよう。（Ｎ）

　国内シェアＮｏ.１の軸受鋼をはじめ、各種特殊鋼製品の製造・販売などを手かげる、山陽特殊製鋼＜５４８１＞（東１）は、６月３日（火）７円高の４２３円と３営業日続伸、３０日線を抜いて買い転換した。今期２ケタ増益と続伸が見込まれるほか、割安感があり、水準訂正高が期待されることから、好狙い目となろう。

　２０１５年３月期業績予想は、非価格競争力の強化に向けた取り組みに一層注力するとともに、需要動向に即した生産の実施やコストダウンの徹底など内部努力を重ね、需要家ニーズに的確に対応した高品質の特殊鋼を安定供給できる事業体制の構築へ向けてグループの総力を挙げて取り組み、売上高１７００億円（前期比５．２％増）、営業利益８３億円（同２０．６％増）、経常利益８０億円（同１８．５％増）、純利益５５億円（同３５．３％増）を見込む。現時点では年間配当予想は未定（前期は５円を予定）としている。

　株価は、５５０円をレンジ上限とした６ヶ月にわたるもみ合いを下放れ、３月１７日に年初来の安値３７９円と調整。４月３０日安値３９５円、５月２９日安値４０１円と下げて出直る動き。日本風力発電協会（東京・港）が５月３０日にまとめた、中長期の風力発電導入目標は、２０２０年度に現在の４倍に当たる１０９０万キロワットを目指すと伝わっており、風力発電向けに軸受用鋼や機械構造用鋼を手がけていることが期待される。今期予想ＰＥＲ１２倍台・ＰＢＲ０．６９倍と割安感があり、見直し余地が広がる。目先上値抵抗線の２６週移動平均線を突破し、騰勢を強めるか注目されよう。（Ｎ）

　「ハウスウエディング」のパイオニア、テイクアンドギヴニーズ＜４３３１＞（東１）は、５月３０日（金）４３円高（＋３．２４％）の１３７２円と３営業日ぶりに反発している。移動平均乖離率は７５日が−１０％以下とテクニカル的には買い指示が出ている。業績面でも増収増益を確保する見通しで、バリュエーション的にも割安感がありリバウンド局面入りが期待されることから、好狙い場となりそうだ。

　足元の業績、今２０１４年３月期業績予想は、２０２０Ｔａｒｇｅｔ「売上高１０００億円目標」の達成に向け、成長戦略に舵を切り次期中計の取り組みを前倒しで推進。主に海外伸長、コンサルティング事業の拡大とＭ＆Ａの効果を見込み、売上高６２０億円（前期比２．０％増）、営業利益３８億円（同５．０％増）、経常利益３５億円（同５．０％増）、純利益は１４億円（同３．１％増）と増収増益を確保する見通し。年間配当は１５円を予定している。

　株価は、１月２１日につけた年初来の高値２４８０円から５月２１日に年初来の安値１２４２円と５割調整。値幅調整を経て出直る態勢となっている。政府が「５０年後（２０６０年代）に人口１億人程度を維持する」との中長期の国家目標を設けることが明らかになっており、少子化対応策への期待から物色の矛先が向かう可能性が高い。今期予想ＰＥＲ１２倍台と割安感があり、上値抵抗線の２５日移動平均線を突破し、騰勢を強めるか注目されよう。（Ｎ）

　舗装およびコンクリート構造物の切断・穿孔工事を中心に建築・土木・設備の幅広い分野で様々な工事を手掛る、第一カッター興業＜１７１６＞（ＪＱＳ）は、５月２９日（木）８円高の１３８７円と７営業日続伸している。政府による成長戦略に対する期待感から中長期での成長持続が見込まれるほか、業績好調で割安感があり見直し余地が広がることから、押し目場面は注目したい。

　足元の業績、切断・穿孔工事事業につきましては、耐震補強関連工事、高速道路補修関連工事、発電所改修関連工事、橋脚補修関連工事及び電鉄補修関連工事等の受注好調のほか、ビルメンテナンス事業も好調で、２０１４年６月期業績予想は、売上高９０億１９００万円（前期比５．２％増）、営業利益７億１８００万円（同４１．５％増）、経常利益７億６２００万円（同２９．９％増）、純利益は４億５４００万円（同３２．８％増）と続伸を見込んでいる。年間配当は１０円を予定している。
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　丸山製作所＜６３１６＞（東１）は、５月２８日（水）３円高（＋１．３２％）の２３１円と５営業日続伸している。足元の業績も好調に推移し、割安感があることから、水準訂正高が続くと予想され好狙い場となろう。

　足元の業績、５月１４日に今９月期業績予想の上方修正を発表済み。国内売上高が主力の農林業用機械において、消費税率の引き上げ前の駆け込み需要等もあり、大幅に増加したほか、輸出においても農林業用機械、工業用機械が回復し、売上高は従来予想の３５２億円（前期比７．１％増）から３６０億円（同９．５％増）、営業利益は同１７億円（同１．１％減）から２０億円（同１６．４％増）、純利益は同８億５０００万円（同１．６％増）から９億５０００万円（同１３．６％増）に増額。連続経常最高益更新を見込んでいる。年間配当は４円を予定している。

　株価は、１月１７日につけた年初来高値２８２円から４月１０日に年初来の安値２１１円と調整。５月２１日安値２１２円と売り直されて下値確認から上昇。６月の成長戦略に向けた農業の改革案が出揃い、農産物の輸出額を２０３０年に５兆円まで増やす見通しで、同社は人力防除機をはじめ農林業用機械を手がけており注目度は高い。今期予想ＰＥＲ１２倍台・ＰＢＲ０．８３倍と割安感があり、目先騰勢を強める可能性はある。（Ｎ）

　オーデリック＜６８８９＞（ＪＱＳ）は、戻り相場に転じている。海外展開への期待感があるほか、連続最高益更新見通しで割安感があり、配当利回り妙味も増し見直し余地が広がる。下値が確認されており、水準訂正高が期待されることから中長期で注目したい。

　足元の業績、主力の住宅市場向けでＬＥＤ照明器具のラインナップをさらに強化することでシェアアップを図るとともに、非住宅市場向けでは、店舗向け専用のＬＥＤ照明器具カタログなどにより営業攻勢を強め、収益維持拡大を図り、今２０１５年３月期業績予想は、売上高３６６億円（前期比０．５％増）、営業利益４６億円（同０．９％増）、経常利益４７億円（同１．４％増）、純利益２８億円（同１．１％増）と増収増益を確保し連続最高益更新を見込んでいる。年間配当は１００円を予定している。

　株価は、１月２０日につけた年初来高値３４７０円から２月４日に年初来の安値２５６２円と調整。５月２１日安値２５７６円と売り直されて、足元では２６００円割れで下値を固めた感がある。
現時点で海外売上高比率は１％にも満たない状況だが、中期経営計画ではＡＳＥＡＮを中心としたアジア各国への展開をさらに積極化させ、パートナーとの協業体制を確立、営業活動を推進するとしており、海外進出への期待感が高まる。今期予想ＰＥＲ７倍台と割安感があり、配当利回り３．７％と利回り妙味も増す。下値不安も少なく、中長期でリバウンドが期待されよう。（Ｎ）

　近畿地方を中心にドラッグストアを運営する、キリン堂＜２６６０＞（東１）は、最高益更新見通しで割安感があり、配当利回り妙味が増している。需給面ではキリン堂協栄会持株会の買いが下支え、底堅い動きとなっており、持株会社体制に移行を前に中長期的な視点で買い妙味が膨らもう。

　足元の業績、「新ポイントカード」稼動を起点とした客数増加による既存店の増収、コストコントロール、プライベート商品の育成と開発など既存店の活性化を推進するほか、調剤事業拡大に向けた基盤づくりを注力。出店については、関西地域における小商圏フォーマットでのドミナント深耕を図るため、同地域へ１６店舗の出店を計画し、今２月期業績予想は、売上高１０７８億円（前期比４．６％増）、営業利益２１億９０００万円（同２０．３％増）、経常利益２６億３０００万円（同１５．２％増）、純利益９億７０００万円（同２．９％増）と連続最高益純利益更新を見込んでいる。年間配当は２０円を予定している。

　キリン堂協栄会持株会は、キリン堂と取引関係にある企業との緊密化を図る一助として、これらの企業にキリン堂株式の保有を奨励し、その取得を容易ならしめることを保有目的としている。財務省５月２３日受付の変更報告書で、同協栄会持株会の保有株比率は９．４６％から１０．６４％へ上昇したことがわかっている。キリン堂は、本年８月１８日付で同社単独による株式移転により純粋持株会社である「株式会社キリン堂ホールディングス」を設立し、持株会社体制に移行する計画で、グループ各社の採算性と事業責任を明確化し、競争力・収益力の強化を図るとともに、機動的かつ柔軟な経営判断ができる体制を構築していく予定。

　株価は、１月２０日につけた年初来高値７４１円から３月２４日の年初来の安値５９６円まで調整を挟んで５月２０日高値６７７円と上昇。純粋持株会社体制への移行を機に、取引関係にある企業をはじめとしたステークホルダー（利害関係者）との連携強化が注目される。今期予想ＰＥＲ７倍台・ＰＢＲ０.６倍と割安感があり、配当利回り３．０％と利回り妙味も増し見直し余地は広がる。中長期的な視点で買い妙味が膨らもう。（Ｎ）

　有料老人ホーム及びサービス付き高齢者向け住宅を運営する、メッセージ＜２４００＞（ＪＱＳ）は、３５５０円と出直り、１月につけた高値３６５６円に急接近している。テクニカル指標では、移動平均で５日が２５日を上抜けミニゴールデンクロスを示現している。

　また、野村證券が２１日付で投資判断を「Ｂｕｙ」（買い）を継続、目標株価を３９００円から４３００円に引き上げている。

　会社側ではアミーユ事業（介護付有料老人ホーム事業）、Ｃアミーユ事業（サービス付高齢者向け住宅事業）において、主に三大都市圏で引き続き積極的に開設。給食事業ではアミーユ事業、Ｃアミーユ事業における入居者への食事提供を進めるほか、ジャパンケア事業では主力の訪問介護サービスの底上げに加え、「２４時間定期巡回・随時対応サービス」の事業所新規開設と既存事業所の利用者獲得に注力。介護用品等の販売を積極展開する。

　今３月期売上高８００億円（前期比７．８％増）、営業利益８０億円（同２０．２％増）、経常利益７５億円（同１６．３％増）、純利益４１億円（同１９．６％増）を計画。年間配当は６３円（同１０円増）と増配を予定している。

　株価は、１月１７日につけた年初来の高値３５６５円から２月５日安値３０２０円、５月１２日に年初来の安値２９９３円と売られ３１００円割れで下値を確認、出直る展開となっている。

　連続最高益更新見通の好業績に加え、ディフェンシブ性があり買い安心感がある。高値更新から一段高が見込めよう。（Ｎ）

　ＣＲＣ（治験コーディネーター）による治験サポートを行うＳＭＯ（治験施設支援機関）のイーピーミント＜６０５２＞（ＪＱＳ）は、５月２１日（水）、６円高の１３６０円と反発している。足元の業績好調で配当利回り妙味もソコソコあり、ディフェンシブ銘柄として中長期的な視点で買い妙味が膨らもう。

　がん領域の施設拡大とがん領域経験ＣＲＣの育成、ＥＰＳグループ、提携会社との共同提案を推進し受注拡大を図っているが、大型案件が順調に進捗。効率的な人員配置で稼働率が向上し、３月中間期業績は、売上高３１億６９００万円（前年同期比１３．１％増）、営業利益４億７８００万円（同８．４倍）、経常利益４億８３００万円（同８．５倍）、純利益２億８１００万円（同１６．５倍）に着地。純利益は計画を３４００万円上回り順調に推移。通期純利益５億６３００万円（前期比２．４倍）も達成できる見通し。年間配当は３５円を予定している。

　株価は、１月１５日につけた年初来の高値１５２９円から２月１７日の年初来の安値１２３５円まで調整。５月１日高値１４６９円と買われた後、１３２０円と下げて下げ渋る動き。今期業績が順調に推移しており、同社の強みを活かした受注拡大（大病院を中心とした多症例実施可能なユニット構築）や、アンメット・メディカルニーズの受注拡大（抗がん剤等専門領域に特化したＣＲＣを育成）、業務提携並びに地位承継等による契約施設の拡大で、１８年９月期売上高８０〜１００億円を目指す中期経営目標実現の確度が高まる。今期予想ＰＥＲ９倍台と割安感があるほか、配当利回り２．５％と利回り妙味もソコソコあり見直し余地が広がる。外部環境の影響を受けにくい、ディフェンシブ銘柄として物色の矛先が向かう可能性がある。（Ｎ）

　個別指導の補修塾を首都圏軸に展開する、東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）は、５月２０日（火）４円高（＋１．２８％）の３１６円と３営業日ぶりに反発している。テクニカル指標でＭＡＣＤがシグナルを上抜け買い指示が出ており、順張り好機となっているほか、足元の業績も好調で配当利回り妙味もソコソコあり、短期的に買い妙味が膨らもう。

　同社は、高品質・高付加価値にこだわって毎年成長するという基本成長戦略のもと、５つの重点戦略と５つのＫＦＳを軸に中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」の達成に向け、前期に続き３〜４月にテレビコマーシャルを放映するなど、生徒獲得活動をより積極的に推し進めるほか、４月より通信教育と個別指導の連携による、自学自習を育む新サービス「進研ゼミ個別サポート教室」を全教室で実施、さらに４月１日付けで株式会社ベネッセコーポレーションから「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」、「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」事業の事業譲渡を受け、これまで同社には無かった新しい分野での事業展開を行い、今２０１５年２月期業績予想は、売上高１５７億７２００万円（前期比１０．１％増）、営業利益１６億０２００万円（同２５．９％増）、経常利益１６億０５００万円（同２５．６％増）、純利益９億１０００万円（同２３．４%増）と２ケタの増収増益と続伸を見込んでいる。年間配当は８円（同２円増）と増配を予定している。

　株価は、４月１日につけた年初来の高値４７１円から５月１９日安値３１１円まで３４％調整。９カ月移動平均線に届いており、値ごろ感が出ている。中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」に掲げる２１９教室体制に向けて、７教室の新規開校を計画。６月に豊洲駅前、浅草駅前、横浜駅前に教室が開校する予定で、今後の展開に対する期待感が高まる。配当利回り２．５％と利回り妙味もソコソコある。目先上値抵抗線の１３週移動平均線まで上昇する余地がありそうだ。（Ｎ）

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　携帯・ネットのソフト開発手掛ける、システナ＜２３１７＞（東１）は、５月１９日（月）、８円安の７００円と反落している。今期営業利益２ケタ増益が見込まれ、需給面では自社株買い実施が下支えし、配当利回り妙味が増すことから、中長期的な視点で注目されよう。

　今２０１５年３月期業績予想は、売上高３５０億円（前期比３．０％増）、営業利益２２億円（同３２．９％増）、経常利益２２億１７００万円（同２７．０％増）、純利益１３億６９００万円（同２３．８%減）を見込む。ソリューションデザイン事業において、市場拡大が続くスマートデバイスと高速無線通信の急速な普及を追い風に、企業向け・コンシューマー向けスマートデバイスソリューション及びネットビジネス分野からの受注が大きく伸長する見通しのほか、通信業者や自動車関連企業への積極展開とスマートフォン向け不正送金・フィッシング詐欺対策アプリ「Ｗｅｂ　Ｓｈｅｌｔｅｒ」の拡販に努める。固定資産の譲渡に伴う繰延税金資産の計上がなくなり、純利益は減益予想。年間配当は３０円
を予定している。

　株価は、１月１４日の年初来の高値８６５円から４月１１日に年初来の安値６９８円まで調整。その後、下値もみ合いとなっている。東京スター銀行が、国内銀行として初めてスマートフォン向け不正送金・フィッシング詐欺対策アプリ「Ｗｅｂ　Ｓｈｅｌｔｅｒ」を採用。今後他の金融機関やＥＣサイト運営事業者のスマートフォンユーザーへの採用が期待される。３５万株（発行済み株式総数の１．３７％相当）・２億５０００万円を上限とした自社株買いを５月９日から９月３０日まで実施する予定で、需給面から下支えするほか、配当利回り４．２％と利回り妙味が増しており、待ち伏せで狙いたい。（Ｎ）

　粘着剤や微粉体、特殊機能材、加工製品の製造・販売などを手がける、綜研化学＜４９７２＞（ＪＱＳ）は、５月１６日（金）３４円高（＋３．４６％）と４営業日続伸している。今期２ケタ増収増益と回復が見込まれ割安感があるほか、配当利回り妙味も増すことから見直し余地が広がっており、目先リバウンド幅を拡げる可能性があり注目したい。

　１５日大引け後に２０１４年３月期決算を発表。前２０１４年３月期純利益は９億１３００万円（前の期比５．６％減）と減益着地だったが、中国・東南アジアでの販売体制強化、国内での生産子会社統合や中国での生産能力増強によるコスト競争力向上、市場・顧客ニーズに応じた新製品展開の加速、新規事業の早期立上げに注力し、今２０１５年３月期業績予想は、売上高３２０億円（前期比１６．１％増）、営業利益２０億円（同２８．８％増）、営業利益２０億円（同２８．８％増）、経常利益１８億円（同１５．３%増）、純利益１０億５０００万円（同１４．９%増）と２ケタ増収増益と回復を見込む。年間配当は３５円を予定している。
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