
同社の株価は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度がスタートした昨年7月の300円台から今年7月の1727円まで5.2倍化、とくに前3月期業績を上方修正した今年2月からは上昇ピッチに拍車が掛かった。この間、同社の信用取組は、売り残・買い残とも急増して拮抗、買い残は、5月に約457万株、7月高値時も307万株まで積み上がった。その買い残は、調整場面で約190万株まで減少、ここやや拡大しているが、約242万株にとどまっており、高値期日の4カ月を迎え買い残整理が進捗、上値の重さが軽減されたことを示唆している。
株価そのものは、PER10倍台と割安である。前期第4四半期から施工が本格化した産業用発電システムが高成長し、今3月期業績が、売り上げ715億円(前期比64%増)、経常利益79億1000万円(同4.4倍)、純利益51億円(同3.2倍)と大幅続伸、純利益が、12期ぶりの過去最高更新を予想されているためだ。産業用発電システムの売り上げは、前々期実績の14億900万円から前期に96億1500万円に急拡大、今期はさらに397億6400万円へ4.1倍増を見込んでいる。2Q累計の同システムの売り上げも184億8100万円を計画、2Q決算発表でこの好展開・好業績を再確認することになる。
株価は、8月の今期第1四半期の好決算発表でいったん約300円高、1519円高値をつけており、この再現思惑を強めて2Q累計決算発表で本格出直りにつながる展開も想定される。